社会学研究科
中北 浩爾(ナカキタ コウジ)

書籍等出版物

1. The Liberal Democratic Party of Japan
Koji Nakakita (単著)
Routledge 2020年2月
2. 自公政権とは何か
中北 浩爾 (単著)
筑摩書房 2019年5月
3. 自民党―「一強」の実像
中北 浩爾 (単著)
中央公論新社 2017年4月
4. 民主党政権とは何だったのか―キーパーソンたちの証言 (共著)
中北 浩爾 (共編者(共編著者))
岩波書店 2014年7月 (ISBN:9784000248730)
5. 自民党政治の変容
中北 浩爾 (単著)
NHK出版 2014年5月 (ISBN:9784140912171)
6. 現代日本の政党デモクラシー
中北 浩爾 (単著)
岩波書店 2012年12月 (ISBN:9784004313984)
7. 日本労働政治の国際関係史1945‐1964 ―社会民主主義という選択肢
中北 浩爾 (単著)
岩波書店 2008年12月 (ISBN:9784000242608)
8. 一九五五年体制の成立
中北 浩爾 (単著)
東京大学出版会 2002年12月 (ISBN:9784130362122)
9. 経済復興と戦後政治―日本社会党 1945‐1951年
中北 浩爾 (単著)
東京大学出版会 1998年5月 (ISBN:9784130360906)

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論文

1. 自民党の右傾化とその論理 (共著)
中北 浩爾
日本は「右傾化」したのか 2020年10月
2. 冷戦後ヨーロッパの左翼政党
中北 浩爾
生活経済政策 278号3-8頁 2020年3月
3. 地域からのポピュリズムー橋下維新、小池ファーストと日本政治
中北 浩爾
ポピュリズムという挑戦 2020年2月
4. 地域からのポピュリズム
中北 浩爾
ポピュリズムという挑戦 2020年2月
5. ポスト55年体制期の連立政権
中北 浩爾
生活経済政策 259号26-31頁 2018年8月
6. 自民党の右傾化ーその原因を分析する (共著)
中北 浩爾
徹底検証 日本の右傾化 2017年3月
7. 日本における保守政治の変容―小選挙区制の導入と自民党 (共著)
中北 浩爾
保守の比較政治学―欧州・日本の保守政党とポピュリズム 2016年7月
8. 衰退する『中道保守』―派閥政治の衰退と終焉 (共著)
中北 浩爾
「戦後保守」は終わったのか 2015年11月
9. 「占領と戦後改革」
中北 浩爾
岩波講座 日本の歴史 第18巻 近現代4 289-318頁 2015年5月
10. 「マニフェスト」
中北 浩爾
民主党政権 失敗の検証 11-47頁 2013年9月
11. 「自民党政治の変容―無党派層と1970年代半ばの転換」
中北 浩爾
変わる社会、変わる人びと――20世紀のなかの戦後日本 (シリーズ 戦後日本社会の歴史 第1巻) 101-127頁 2012年11月
12. 「松下圭一と市民主義の成立」
中北 浩爾
立教法学 86号94-108頁 2012年10月
13. ”La ocupación estadounidense de Japón: El proceso y alcance de la norteamericanización del país”
Köji Nakakita
ISTOR 13巻51号9-28頁 2012年6月
14. 「日本型多元主義の時代へ―ポスト高度成長期の自民党政治」 (査読有り)
中北 浩爾
同時代史研究 4号3-18頁 2011年12月
15. 書評 : 五十嵐暁郎著『日本政治論』
中北 浩爾
立教大学アジア地域研究所『なじまぁ』 1号21-頁 2011年4月
16. 書評 : 小宮京著『自由民主党の誕生―総裁公選と組織政党論』
中北 浩爾
『選挙研究』 26巻2号166-167頁 2010年12月
17. 「市場競争型デモクラシーへ―変容する日本政治」
中北 浩爾
現代思想 37巻13号124-131頁 2009年10月
18. 「日本の労働政治―民主主義体制の変容と連合」
中北 浩爾
新川敏光・篠田徹編『労働と福祉国家の可能性―労働運動再生の国際比較』 ミネルヴァ書房 14-30頁 2009年4月
19. "The Japan Socialist Party,"
NAKAKITA Koji
Immanuel Ness, ed., The International Encyclopedia of Revolution and Protest: 1500 to the Present, Oxford: Blackwell Publishing 1909-1910頁 2009年3月
20. 「自民党型政治の定着―岸信介と党組織」
中北 浩爾
『年報日本現代史』第13号 13号1-28頁 2008年5月
21. “Incorporating Japanese Labor into the Free World: Cold War Diplomacy and Economic Interdependence, 1949-1964” (査読有り)
Labor History
NAKAKITA Koji 49巻2号199-222頁 2008年
doi その他のサイト
22. 「ケネディ・ライシャワー路線の背景―日米貿易摩擦と国際公正労働基準」
中北 浩爾
大阪市立大学『法学雑誌』 54巻2号885-912頁 2007年11月
23. 「1955年体制と冷戦」
中北 浩爾
川島真・服部龍二編『東アジア国際政治史』名古屋大学出版会 262-頁 2007年6月
24. 書評 : 池田慎太郎著『日米同盟の政治史―アリソン駐日大使と「1955年体制」の成立』
中北 浩爾
『国際政治』 145号165-168頁 2006年8月
25. 「冷戦期アメリカの対日労働政策―反共産主義と社会民主主義の相克」
中北 浩爾
坂野潤治・新藤宗幸・小林正弥編『憲政の政治学』 東京大学出版会 125-151頁 2006年1月
26. ”The Korean Armistice and Japanese Politics: the Establishment of the 1955 System,”
NAKAKITA Koji
Suntory and Toyota International Centre for Economics and Related Disciplines, London School of Economics and Political Science, The Korean Armistice of 1953 and Its Consequences, Part 2, (International Studies; IS/04/477) 2004年6月
その他のサイト
27. 「中北浩爾『経済復興と戦後政治』東京大学出版会、1998」
中北 浩爾
黒田日出男ほか編『日本史文献事典』吉川弘文館 851-頁 2003年12月
28. 「鳩山・石橋・岸内閣期の政党と政策―一九五五年体制の確立過程」
中北 浩爾
北村公彦ほか編『現代日本政党史録 第3巻』 第一法規 157-196頁 2003年12月
29. 「日本社会党の分裂―西尾派の離党と構造改革派」
中北 浩爾
山口二郎・石川真澄編『日本社会党―戦後革新の思想と行動』 日本経済評論社 45-74頁 2003年10月
30. 書評 : 浅井良夫著『戦後改革と民主主義―経済復興から高度成長へ』
中北 浩爾
『日本歴史』 646号124-126頁 2002年3月
31. 書評 : 陳肇斌著『戦後日本の中国政策―1950年代東アジア国際政治の文脈』
中北 浩爾
『史学雑誌』 110巻11号99-107頁 2001年11月
32. 「一九五五年体制の成立(3)」
中北 浩爾
大阪市立大学『法学雑誌』 47巻4号83-148頁 2001年3月
33. 陳肇斌著, 『戦後日本の中国政策-一九五〇年代東アジア国際政治の文脈-』, 東京大学出版会, 二〇〇〇・七刊, A5, 三一五頁, 六二〇〇円
中北 浩爾
史学雑誌 110巻11号2007-2015頁 2001年
doi その他のサイト
34. 「一九五五年体制の成立(2)」
中北 浩爾
大阪市立大学『法学雑誌』 47巻3号35-91頁 2000年12月
35. 「一九五五年体制の成立(1)」
中北 浩爾
大阪市立大学『法学雑誌』 47巻2号1-50頁 2000年11月
36. 「日本社会党の岐路―有沢広巳と1950年代」
中北 浩爾
住沢博紀・堀越栄子編『21世紀の仕事とくらし―社会制御と共生契約の視角』 第一書林 55-74頁 2000年8月
37. 「解説=プロローグ・第1部」
中北 浩爾
高木郁朗編『清水慎三著作集―戦後革新を超えて』日本経済評論社 345-358頁 1999年10月
38. 「連合」
中北 浩爾
佐々木毅編『政治改革1800日の真実』 講談社 1999年9月
39. 「戦前無産運動の再検討―杉山元治郎をめぐって(下)」
中北 浩爾
『UP』 321号24-30頁 1999年7月
40. 「戦前無産運動の再検討―杉山元治郎をめぐって(上)」
中北 浩爾
『UP』 320号26-32頁 1999年6月
41. "The Japan Socialist Party in the 1960s: Why were Structural Reformers Defeated ?,"
Nakakita Koji
Social Science Japan 15号10-12頁 1999年3月
その他のサイト
42. 翻訳 : R・H・マイニア「日本の歴史家と戦争―1945-1965年」
中北 浩爾
中村政則・天川晃・尹健次・五十嵐武士編『戦後日本―占領と戦後改革 第5巻』岩波書店 133-156頁 1995年11月
43. 社会党と対外経済関係 (査読有り)
中北 浩爾
国際政治 109号126-140頁 1995年5月
その他のサイト
44. 戦後日本における社会民主主義政党の分裂と政策距離の拡大--日本社会党(1955-1964年)を中心として (査読有り)
中北 浩爾
『国家学会雑誌』 106巻11・12号65-118頁 1993年12月

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MISC

1. 「決められすぎる政治」から「合意できる政治」へ : 行き詰まる「二大政党制」の次なる段階を展望する (特集 空洞化する民主主義 : 小選挙区制20年の帰結と安倍政権)
中北 浩爾
世界 852号96-104頁 2014年2月
その他のサイト
2. 理念の復権 : ポスト・マニフェストと二〇一三年参院選 (特集 2013参院選 : 私たちは何に直面しているのか)
中北 浩爾
世界 846号77-88頁 2013年8月
その他のサイト
3. 労働組合の戦後日米関係史(下)ケネディ・ライシャワー路線とは何か
中北 浩爾
生活経済政策 113号16-21頁 2006年6月
その他のサイト
4. 労働組合の戦後日米関係史(中)アメリカの反総評工作の実態
中北 浩爾
生活経済政策 112号38-43頁 2006年5月
その他のサイト
5. 労働組合の戦後日米関係史(上)総評の結成と左傾化の裏側
中北 浩爾
生活経済政策 111号18-23頁 2006年4月
その他のサイト
6. 政党政治はどこへ向かっているのか (2006年 特集 U-40 いま何を問うべきか)
中北 浩爾
論座 128号77-82頁 2006年1月
その他のサイト

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受賞

No. 賞名 受賞年月
1. 『レーバー・ヒストリー』誌2008年度最優秀論文賞 2009年5月

共同研究・競争的資金等の研究課題

No. 研究題目 研究種目(提供機関・制度) 研究期間
1. 戦後日本の保守主義の政治史的分析―自民党結成から現在まで
その他のサイト
基盤研究(C)
( 提供機関: 日本学術振興会 制度: 科学研究費助成事業 )
2013年4月 ~ 現在
2. 戦後日本市民政治の歴史分析
その他のサイト
基盤研究(C)
( 提供機関: 日本学術振興会 制度: 科学研究費助成事業 )
2008年4月 ~ 2013年3月
3. 市民社会民主主義の理念と政策に関する総合的考察
その他のサイト
基盤研究(S)
( 提供機関: 日本学術振興会 制度: 科学研究費助成事業 )
2007年4月 ~ 2012年3月
4. グローバル化時代における政党の国際連携-国際党派連合とEUの欧州政党を中心に
その他のサイト
基盤研究(C)
( 提供機関: 日本学術振興会 制度: 科学研究費助成事業 )
2007年4月 ~ 2010年3月
5. 東アジア政治における市民の役割に関する基礎的研究
その他のサイト
基盤研究(C)
( 提供機関: 日本学術振興会 制度: 科学研究費助成事業 )
2006年4月 ~ 2009年3月
6. 国際的相互依存と戦後日本労働政治-グローバル・レーバー、企業主義、社会民主主義-
その他のサイト
若手研究(B)
( 提供機関: 日本学術振興会 制度: 科学研究費助成事業 )
2005年4月 ~ 2008年3月
7. 一九五五年体制の確立―1950年代後半の自民党政権の政策と組織
その他のサイト
若手研究(B)
( 提供機関: 日本学術振興会 制度: 科学研究費助成事業 )
2002年4月 ~ 2005年3月
8. 3つの民主主義-自由民主主義・社会民主主義・キリスト教民主主義の一世紀
その他のサイト
基盤研究(B)
( 提供機関: 日本学術振興会 制度: 科学研究費助成事業 )
2000年4月 ~ 2002年3月
9. 戦後日本における社会党および社会民主主義の展開と衰滅
その他のサイト
基盤研究(B)
( 提供機関: 日本学術振興会 制度: 科学研究費助成事業 )
1999年4月 ~ 2002年3月
10. 自民党体制の成立-自民党・官僚制・経済団体の相互関係の分析
その他のサイト
奨励研究(A)
( 制度: 科学研究費助成事業 )
1999年4月 ~ 2001年3月
11. 現代政治経済体制の起源1955-65-政党の役割に関する日欧比較
その他のサイト
基盤研究(B)
( 提供機関: 日本学術振興会 制度: 科学研究費助成事業 )
1998年4月 ~ 2001年3月
12. 朝鮮戦争と戦後日本の政治経済-55年体制の形成-
その他のサイト
奨励研究(A)
( 制度: 科学研究費助成事業 )
1997年4月 ~ 1999年3月
13. 政治改革をめぐる政治過程の研究
その他のサイト
基盤研究(B)
( 提供機関: 日本学術振興会 制度: 科学研究費助成事業 )
1996年4月 ~ 1998年3月

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