- HOME
- 検索結果
- 田村 俊夫
- 経営管理研究科経営管理専攻
- 田村 俊夫（タムラ トシオ）
- 研 究 者 基 本 情 報
- 研 究 活 動
書籍等出版物
| 1. | 幸田博人編著 『日本企業変革のためのコーポレートファイナンス講義』 （共著）
田村 俊夫 （共著） きんざい 2020年3月 |
|---|---|
| 2. | 神作裕之・小野傑・湯山智教編著 『金融資本市場のフロンティア：東京大学で学ぶFinTech, 金融規制, 資本市場』 （共著）
田村 俊夫 （共著） 中央経済社 2019年7月 |
| 3. | 神作裕之・小野傑・今泉宣親編 『コーポレートガバナンスと企業・産業の持続的成長』 （共著）
田村 俊夫 （共著） 商事法務 2018年3月 |
| 4. | 池尾和人・幸田博人編著 『日本経済再生25年の計』 （共著）
田村 俊夫 （共著） 日本経済新聞出版社 2017年6月 |
| 5. | 『MBAのためのM&A』
田村 俊夫 （単著） 有斐閣 2009年1月 |
論文
| 1. | 東証要請に対するPBR分析の開示に関する考察 ～第3のアプローチ～
田村 俊夫 金融・資本市場リサーチ 13号195-220頁 2024年2月 
|
|---|---|
| 2. | PBR が低いことはなぜ問題なのか：PBR の本質、決定要因と改善策についての考察
田村 俊夫 金融・資本市場リサーチ 11号121-146頁 2023年8月
|
| 3. | 書評 畠田公明著『社会的営利企業の立法とガバナンス』
田村 俊夫 ジュリスト 1581号82頁 2023年3月 |
| 4. | 「日本株式会社」を審査する 再考：法人企業統計から日本経済長期停滞の要因を探る
田村 俊夫 金融・資本市場リサーチ 9号95-121頁 2023年2月
|
| 5. | 日本版ベネフィットコーポレーションの課題：ステークホルダー主義と株主価値の関係
田村 俊夫 金融・資本市場リサーチ 7号175-202頁 2022年8月
|
| 6. | 収益還元バリュエーション手法の等価性：DCF法と残余利益法・異常利益成長法は同じ価値を導くか
田村 俊夫 資本市場アップデート（みずほ証券／日本投資環境研究所） 6号99-152頁 2022年3月
|
| 7. | ESG情報は投資家にとって「マテリアル」か ：バイデン政権下のESG情報開示規制の動向
田村 俊夫 金融・資本市場リサーチ 5号141-163頁 2022年2月
|
| 8. | 日本企業の時価総額は金庫株で「水増し」されている：発行済み株式数は自己株式を除いた実質ベースで把握すべし
田村 俊夫 週刊金融財政事情 2022年1月 |
| 9. | スピンオフと企業価値創造 ～なぜ「フォーカス」が価値を創造するのか～
田村 俊夫 資本市場アップデート（みずほ証券／日本投資環境研究所） 5号72-93頁 2021年12月
|
| 10. | 新リース会計と財務分析 ～IFRS第16号が財務指標に与える影響～
田村 俊夫 資本市場アップデート（みずほ証券／日本投資環境研究所） 4号52-70頁 2021年9月
|
| 11. | 自己株式が水増しする日本企業の時価総額：発行済株式数とOutstanding株式数の違い
田村 俊夫 金融・資本市場リサーチ 3号209-225頁 2021年8月
|
| 12. | ROIC 経営の光と影（後編）：実務上の論点を中心に
田村 俊夫 資本市場アップデート（みずほ証券／日本投資環境研究所） 3号34-59頁 2021年6月
|
| 13. | ROIC 経営の光と影（前編）：企業価値向上との関係を中心に
田村 俊夫 資本市場アップデート（みずほ証券／日本投資環境研究所） 2号85-109頁 2021年3月
|
| 14. | 思考実験としてのESG投資：投資リターンへの影響に関する理論的考察
田村 俊夫 金融・資本市場リサーチ 1号34-55頁 2021年2月
|
| 15. | BRT声明の実態と、真の脱株主資本主義
田村 俊夫 週刊金融財政事情 72巻2号12-15頁 2021年1月 |
| 16. | 気候変動問題と機関投資家によるガバナンス：企業経営に影響を及ぼす経路
田村 俊夫 資本市場アップデート（みずほ証券／日本投資環境研究所） 1号1-12頁 2020年12月
|
| 17. | 座談会 事業再編実務指針とポートフォリオマネジメント〔下〕 （共著）
田村 俊夫 旬刊商事法務 2239号18-29頁 2020年8月 |
| 18. | 座談会 事業再編実務指針とポートフォリオマネジメント〔上〕 （共著）
田村 俊夫 旬刊商事法務 2238号6-29頁 2020年8月 |
| 19. | 事業ポートフォリオと経営キャパシティ：スピンオフはなぜ企業価値を創造し得るか
田村 俊夫 MARR Online 309号 2020年7月
|
| 20. | 株主主導の新ステークホルダー主義：ESG・SDGs時代のコーポレートガバナンス
田村 俊夫 資本市場リサーチ（みずほ証券／日本投資環境研究所） 56号134-183頁 2020年7月
|
| 21. | 株主と企業の関係の地殻変動：新しいステークホルダー主義の時代へ
田村 俊夫 運輸と経済 876号7-9頁 2020年6月
|
| 22. | 多角化と経営キャパシティ：一般化された取引コスト理論の観点から
田村 俊夫 資本市場リサーチ（みずほ証券／日本投資環境研究所） 54号145-195頁 2020年1月
|
| 23. | 粉飾決算・不適切会計の理論と実際：財務諸表分析アプローチの効用と限界
田村 俊夫 資本市場リサーチ（みずほ証券／日本投資環境研究所） 52号146-184頁 2019年7月
|
| 24. | M&Aと企業の境界の理論：一般化された取引コスト理論に向けて
田村 俊夫 資本市場リサーチ（みずほ証券／日本投資環境研究所） 50号113-158頁 2019年1月
|
| 25. | エンゲージメント革命は何処へ向かうのか：両コードの改訂と「対話ガイドライン」
田村 俊夫 資本市場リサーチ（みずほ証券／日本投資環境研究所） 48号170-218頁 2018年7月
|
| 26. | 日米エンゲージメントの新潮流
田村 俊夫 月刊資本市場 392号26-34頁 2018年4月
|
| 27. | 買収合意で乾杯するのはまだ早い：米国上場企業事例からのインプリケーション
田村 俊夫 資本市場リサーチ（みずほ証券／日本投資環境研究所） 46号109-149頁 2018年1月
|
| 28. | 企業経営とバリュエーション：企業価値創造の羅針盤
田村 俊夫 資本市場リサーチ（みずほ証券／日本投資環境研究所） 45号106-155頁 2017年10月
|
| 29. | M&A: Lessons Learned：M&Aの勝率を高めるためのパースペクティブ
田村 俊夫 資本市場リサーチ（みずほ証券／日本投資環境研究所） 44号87-123頁 2017年7月
|
| 30. | 啓発された株主価値（ビジネスパーソンのための資本市場入門第9回）
田村 俊夫 産業新潮 66巻4号18-21頁 2017年4月
|
| 31. | 組織再編税制の残された課題：キャッシュマージャー、混合対価、三角合併
田村 俊夫 資本市場リサーチ（みずほ証券／日本投資環境研究所） 43号90-130頁 2017年4月
|
| 32. | 米国エンゲージメントの新潮流：何を話すか、誰と話すか
田村 俊夫 資本市場リサーチ（みずほ証券／日本投資環境研究所） 42号6-56頁 2017年1月
|
| 33. | 資本市場とエンゲージメント（ビジネスパーソンのための資本市場入門第6回）
田村 俊夫 産業新潮 66巻1号14-17頁 2017年1月
|
| 34. | 「資本市場」とはそもそも何だろうか（ビジネスパーソンのための資本市場入門第3回）
田村 俊夫 産業新潮 2016年10月 |
| 35. | 啓発された株主価値：エンゲージメントの共通尺度を求めて
田村 俊夫 資本市場リサーチ（みずほ証券／日本投資環境研究所） 41号33-81頁 2016年10月
|
| 36. | 日本経済・企業再生へのロードマップ
田村 俊夫 月刊資本市場 374号4-11頁 2016年10月
|
| 37. | 次世代経営者のための財務リテラシー入門：財務諸表分析、収支構造分析、収支予測と投資判断
田村 俊夫 資本市場リサーチ（みずほ証券／日本投資環境研究所） 40号84-130頁 2016年7月
|
| 38. | IT革命を「稼ぐ力」に転化する：米国企業の組織イノベーションに学ぶ
田村 俊夫 資本市場リサーチ（みずほ証券／日本投資環境研究所） 39号51-99頁 2016年4月
|
| 39. | 「日本株式会社」を審査する：法人セクターから見た日本経済長期停滞の要因
田村 俊夫 資本市場リサーチ（みずほ証券／日本投資環境研究所） 38号87-137頁 2016年1月
|
| 40. | アクティビストと企業統治のパラダイムシフト：機関投資家、取締役会との共進化
田村 俊夫 資本市場リサーチ（みずほ証券／日本投資環境研究所） 37号63-110頁 2015年10月
|
| 41. | スピンオフによる価値創造とコーポレートガバナンス：欧米最新事例の分析から見えてくるもの
田村 俊夫 証券アナリストジャーナル 53巻10号17-26頁 2015年10月
|
| 42. | 「稼ぐ力」をどう測定するか：コーポレートガバナンスと経営指標
田村 俊夫 資本市場リサーチ（みずほ証券／日本投資環境研究所） 36号62-108頁 2015年7月
|
| 43. | 対日直接投資とコーポレートガバナンス：国の「稼ぐ力」を高めるために
田村 俊夫 資本市場リサーチ（みずほ証券／日本投資環境研究所） 35号61-97頁 2015年4月
|
| 44. | 成長戦略としてのスピンオフ：コーポレートガバナンスの試金石
田村 俊夫 MARR Online 246号41-44頁 2015年4月
|
| 45. | 成長戦略としてのスピンオフ税制改革：コーポレートガバナンスの試金石
田村 俊夫 資本市場リサーチ（みずほ証券／日本投資環境研究所） 34号108-154頁 2015年1月
|
| 46. | 変貌する米国取締役会：モニタリングモデルの確立と直面する課題
田村 俊夫 資本市場リサーチ（みずほ証券／日本投資環境研究所） 33号50-97頁 2014年10月
|
| 47. | スチュワードシップは成長を促進するか：エージェンシー・キャピタリズムの新展開
田村 俊夫 資本市場リサーチ（みずほ証券／日本投資環境研究所） 32号140-185頁 2014年7月
|
| 48. | アクティビスト・ヘッジファンドと企業統治革命：「所有と経営の分離」の終わりの始まり？
田村 俊夫 証券アナリストジャーナル 52巻5号56-68頁 2014年5月
|
| 49. | 投資家は企業に何を求めているか：持続的成長と資本の効率的活用
田村 俊夫 資本市場リサーチ（みずほ証券／日本投資環境研究所） 31号5-51頁 2014年4月
|
| 50. | アクティビスト・ヘッジファンドと企業統治：「所有と経営の分離」の終わりの始まり？
田村 俊夫 資本市場リサーチ（みずほ証券／日本投資環境研究所） 30号144-183頁 2014年1月
|
| 51. | オイゲン公のロバ――『MBAのためのM&A』を刊行して
田村 俊夫 書斎の窓 584号57-61頁 2009年5月
|
| 52. | なぜ投資家はROEを重視するのか
田村 俊夫 資本市場リサーチ（みずほ証券／日本投資環境研究所） 2008年4月 |
| 53. | M&A講座（第4回）：株主価値創造のためのM&A戦略
田村 俊夫 資本市場リサーチ（みずほ証券／日本投資環境研究所） 2008年4月 |
| 54. | M&A講座（第3回）：M&Aの対価
田村 俊夫 資本市場リサーチ（みずほ証券／日本投資環境研究所） 2008年1月 |
| 55. | M&A講座（第2回）：敵対的買収
田村 俊夫 資本市場リサーチ（みずほ証券／日本投資環境研究所） 2007年10月 |
| 56. | M&A講座（第1回）：ディベスティチャー（事業分離）
田村 俊夫 資本市場リサーチ（みずほ証券／日本投資環境研究所） 2007年7月 |
| 57. | 企業価値創造式－事業経営と資本市場の対話
田村 俊夫 資本市場リサーチ（みずほ証券／日本投資環境研究所） 2007年1月 |
| 58. | 日本のM&A法制度－そのパラダイムと実態
田村 俊夫 証券アナリストジャーナル 2004年10月 |
講演・口頭発表等
| No. | 会議名 | 開催・発表年月日 | 開催地 |
|---|---|---|---|
| 1. | アクティビスト対応の新展開：エンゲージメントの観点を中心に（大和総研特別セミナー） |
開催年月日：
発表年月日： 2023年03月20日 |
|
| 2. | ESG投資の意義：企業価値、社会的価値、投資リターンへの影響（一橋大学公開講座「ポストコロナを見据えた金融のいま」） |
開催年月日：
発表年月日： 2023年01月22日 |
|
| 3. | バリュエーションとクロスボーダーM&A（京都大学経営管理大学院講義「企業金融とマネジメント」） |
開催年月日：
発表年月日： 2023年01月06日 |
|
| 4. | 価値創造の手段としてのM&A（一橋シニアエグゼクティブプログラム（HSEP）） |
開催年月日：
発表年月日： 2022年10月28日 |
|
| 5. | 投資家と企業の関係：その力学を考える（一橋シニアエグゼクティブプログラム（HSEP）） |
開催年月日：
発表年月日： 2022年09月17日 |
|
| 6. | コーポレートガバナンス（一橋シニアエグゼクティブプログラム.加速プログラム（HSEP-ADP）） |
開催年月日：
発表年月日： 2022年08月27日 |
|
| 7. | M&Aと全社戦略（一橋シニアエグゼクティブプログラム・加速プログラム（HSEP-ADP）） |
開催年月日：
発表年月日： 2022年07月23日 |
|
| 8. | 機関投資家・アクティビストとの対話：社外取締役の立場から（実践コーポレートガバナンス研究会月例勉強会） |
開催年月日：
発表年月日： 2022年05月19日 |
東京 |
| 9. | スピンオフと企業価値創造：なぜフォーカスが価値を創造するのか（Insight & Catalystセミナー（みずほ証券）） |
開催年月日：
発表年月日： 2022年02月18日 |
|
| 10. | バリュエーションとクロスボーダーM&A（京都大学経営管理大学院講義「企業金融とマネジメント」） |
開催年月日：
発表年月日： 2022年01月07日 |
|
| 11. | エンゲージメント革命はどこに向かうのか？ ～ESG投資の観点から～（名古屋市立大学経済学研究科・附属経済研究所 第25回公開シンポジウム） |
開催年月日：
発表年月日： 2021年11月04日 |
|
| 12. | 価値創造の手段としてのM&A（一橋シニアエグゼクティブプログラム（HSEP）） |
開催年月日：
発表年月日： 2021年10月29日 |
|
| 13. | 投資家と企業の関係：その力学を考える（一橋シニアエグゼクティブプログラム（HSEP）） |
開催年月日：
発表年月日： 2021年09月11日 |
|
| 14. | バイデン政権におけるESG情報開示の行方（Insight & Catalystセミナー（みずほ証券）） |
開催年月日：
発表年月日： 2021年05月27日 |
|
| 15. | バリュエーションとクロスボーダーM&A（京都大学経営管理大学院講義「企業金融とマネジメント」） |
開催年月日：
発表年月日： 2020年12月25日 |
京都（オンライン） |
| 16. | 機関投資家とエンゲージメント：スチュワード責任の観点から（金融資本市場のあり方に関する産官学フォーラム） |
開催年月日：
発表年月日： 2020年09月14日 |
東京 |
| 17. | アクティビストとESG（The Frontier Network講演） |
開催年月日：
発表年月日： 2020年02月14日 |
東京 |
| 18. | バリュエーションとクロスボーダーM&A（京都大学経営管理大学院講義「企業金融とマネジメント」） |
開催年月日：
発表年月日： 2019年12月20日 |
京都 |
| 19. | 価値創造の手段としてのM&A（一橋シニアエグゼクティブプログラム（HSEP）） |
開催年月日：
発表年月日： 2019年10月25日 |
東京 |
| 20. | 価値創造的なM&Aを行うために（交通経済研究所講演会） |
開催年月日：
発表年月日： 2019年10月23日 |
東京 |
| 21. | M&Aとホスピタリティ産業（一橋ホスピタリティマネジメント・シニアエグゼクティブプログラム（HSEP-HM）） |
開催年月日：
発表年月日： 2019年07月19日 |
東京 |
| 22. | バリュエーションと価値創造（京都大学経営管理大学院講義「企業金融とマネジメント」） |
開催年月日：
発表年月日： 2019年01月11日 |
京都 |
| 23. | M&Aの法的・公共政策的な課題と論点（東京大学公共政策大学院・法科大学院講義「資本市場と公共政策」） |
開催年月日：
発表年月日： 2018年12月21日 |
東京 |
| 24. | アクティビストとガバナンス（日本コーポレート・ガバナンス・ネットワーク講演会） |
開催年月日：
発表年月日： 2018年11月19日 |
東京 |
| 25. | 価値創造の手段としてのM&A（一橋シニアエグゼクティブプログラム（HSEP）） |
開催年月日：
発表年月日： 2018年10月19日 |
東京 |
| 26. | M&A: Lessons Learned：海外M&Aの勝率を高めるために（日本証券アナリスト協会講演会） |
開催年月日：
発表年月日： 2018年06月29日 |
東京 |
| 27. | M&A and Investment Opportunities in Japan（ザンクトガレン大学エグゼクティブMBAプログラム） |
開催年月日：
発表年月日： 2018年04月24日 |
東京 |
| 28. | 価値創造の手段としてのM&A（一橋シニアエグゼクティブプログラム（HSEP）） |
開催年月日：
発表年月日： 2017年10月20日 |
東京 |
| 29. | 米国エンゲージメントの新潮流：何を話すか、誰と話すか（日本証券アナリスト協会講演会） |
開催年月日：
発表年月日： 2017年06月27日 |
東京 |
| 30. | 企業統治のパラダイムシフト（東京理科大学イノベーション研究科講義「金融・資本市場とコーポレートファイナンス」） |
開催年月日：
発表年月日： 2016年12月14日 |
東京 |
| 31. | 価値創造の手段としてのM&A（東京理科大学イノベーション研究科講義「金融・資本市場とコーポレートファイナンス」） |
開催年月日：
発表年月日： 2016年12月07日 |
東京 |
| 32. | 株主主導のガバナンス（東京大学公共政策大学院・法科大学院講義「資本市場と公共政策」） |
開催年月日：
発表年月日： 2016年10月19日 |
東京 |
| 33. | 価値創造の手段としてのM&A（一橋シニアエグゼクティブプログラム（HSEP）） |
開催年月日：
発表年月日： 2016年10月14日 |
東京 |
| 34. | 取締役会主導のガバナンス（東京大学公共政策大学院・法科大学院講義「資本市場と公共政策」） |
開催年月日：
発表年月日： 2016年10月12日 |
東京 |
| 35. | 資本市場における企業と投資家の対話（京都大学経営管理大学院講義「企業金融のフロンティア」） |
開催年月日：
発表年月日： 2016年06月17日 |
京都 |
| 36. | 「日本株式会社」を審査する：企業経営から見た日本経済長期停滞の真相（日本証券アナリスト協会講演会） |
開催年月日：
発表年月日： 2016年05月19日 |
東京 |
| 37. | 企業統治のパラダイムシフト（東京理科大学イノベーション研究科講義「金融・資本市場とコーポレートファイナンス」） |
開催年月日：
発表年月日： 2015年12月09日 |
東京 |
| 38. | 価値創造の手段としてのM&A（東京理科大学イノベーション研究科講義「金融・資本市場とコーポレートファイナンス」） |
開催年月日：
発表年月日： 2015年12月02日 |
東京 |
| 39. | 対日直接投資とM&A（シンガポール国立大学アジア・パシフィックエグゼクティブMBA（中国語）プログラム） |
開催年月日：
発表年月日： 2015年11月17日 |
東京 |
| 40. | 資本市場における企業と投資家の対話（京都大学経営管理大学院講義「企業金融のフロンティア」） |
開催年月日：
発表年月日： 2015年06月26日 |
京都 |
| 41. | 対日直接投資とコーポレートガバナンス改革：外-内M&Aが国の「稼ぐ力」を高める（日本証券アナリスト協会講演会） |
開催年月日：
発表年月日： 2015年06月12日 |
東京 |
| 42. | コーポレートガバナンスと「稼ぐ力」（一橋大学大学院商学研究科シンポジウム「変貌するコーポレート・ガバナンス構造と日本企業の針路」） |
開催年月日：
発表年月日： 2015年03月24日 |
東京 |
| 43. | コーポレートガバナンスと投資家（東京大学公共政策大学院・法科大学院講義「資本市場と公共政策」） |
開催年月日：
発表年月日： 2014年12月10日 |
東京 |
| 44. | アクティビズム（Market for Corporate Influence）（東京大学公共政策大学院・法科大学院講義「資本市場と公共政策」） |
開催年月日：
発表年月日： 2014年12月03日 |
東京 |
| 45. | エンゲージメントとスチュワードシップ（東京大学公共政策大学院・法科大学院講義「資本市場と公共政策」） |
開催年月日：
発表年月日： 2014年11月26日 |
東京 |
| 46. | 敵対的買収（Market for Corporate Control）（東京大学公共政策大学院・法科大学院講義「資本市場と公共政策」） |
開催年月日：
発表年月日： 2014年11月19日 |
東京 |
| 47. | 「所有と経営の分離」の終わりの始まり？（会社役員育成機構（BDTI）セミナー「スチュワードシップ、エンゲージメント、アクティビズムの交差点」） |
開催年月日：
発表年月日： 2014年07月10日 |
東京 |
| 48. | 資本市場における企業と投資家の対話（京都大学経営管理大学院講義「企業金融のフロンティア」） |
開催年月日：
発表年月日： 2014年06月06日 |
京都 |
| 49. | アクティビスト・ヘッジファンドと企業統治革命：「所有と経営の分離」の終わりの始まり？（年金綜合研究所PE研究会講演会） |
開催年月日：
発表年月日： 2014年04月23日 |
東京 |
| 50. | アクティビスト・ヘッジファンドと企業統治革命：「所有と経営の分離」の終わりの始まり？（日本証券アナリスト協会講演会） |
開催年月日：
発表年月日： 2014年02月14日 |
東京 |
| 51. | 日本企業のM&A（2）（東京大学公共政策大学院・法科大学院講義「事例研究：グローバル資本市場法制」） |
開催年月日：
発表年月日： 2008年12月03日 |
東京 |
| 52. | 日本企業のM&A（1）（東京大学公共政策大学院・法科大学院講義「事例研究：グローバル資本市場法制」） |
開催年月日：
発表年月日： 2008年11月26日 |
東京 |
| 53. | 経営統合とPMI（明治大学ビジネススクールグローバル・ビジネス研究科シンポジウム「M&Aによる価値創造－ポストM&Aの課題」） |
開催年月日：
発表年月日： 2007年12月18日 |
東京 |
| 54. | 投資銀行M&Aバリュエーションの現場（MPT Forum講演会） |
開催年月日：
発表年月日： 2001年09月06日 |
東京 |
| 55. | After Asia Crisis: A Perspective on Financing Petrochemicals（CERI International Petrochemical Conference） |
開催年月日：
発表年月日： 1998年06月 |
Kananaskis, Canada |
