経済研究所社会科学統計情報研究センター
伊原 一(イハラ ハジメ)

書籍等出版物

1. Trends in fertility by education in Japan, 1966-2000
Robert D.Retherford, Naohiro Ogawa, Rikiya Matsukura, Hajime Ihara (共著)
Nihon University Population Research Institute : Statistics Bureau, Statistical Research and Training Institute, Ministry of Public Management, Home Affairs, Posts and Telecommunications,East-West Center, Population and Health Studies 2004年 (ISBN:0866382003)

論文

1. 統計データの二次的利用に関する研究報告 ~一般用ミクロデータの作成手法~
伊原 一
製表技術参考資料 39号 2021年3月
2. 同居児法による育児就業女性の出生率推計 (査読有り)
伊原 一
統計研究彙報 70号103-158頁 2013年3月
3. 同居児法による女性就業者の職業別出生率推計
伊原 一
統計研究彙報 69号83-144頁 2012年3月
その他のサイト
4. 同居児法による就業者世帯出生率の推計結果(1961~2005年)
伊原 一
統計研究彙報 68号69-115頁 2011年3月
その他のサイト
5. 地域メッシュ統計の持つ誤差の評価について
伊原 一, 他
GIS-理論と応用 3巻1号25-32頁 1995年1月

MISC

1. コロナウイルスの特徴と対策
伊原 一
エストレーラ 2020年8月
2. 四分点相関係数による相関分析手法
伊原 一
エストレーラ 2018年9月
3. 家計の収支動向と出生率への影響 ~家計収支モデルによる出生率推計~
伊原 一
エストレーラ 2015年8月
4. 出産力人口率の推移と出生率への影響 ~“おひとり様”効果による出生率低下~
伊原 一
エストレーラ 2013年12月
5. 2009年上場会社PBRと法人企業時価推計
伊原 一
エストレーラ 2010年5月
6. 世界の小麦需要と食品物価
伊原 一
エストレーラ 2008年8月
7. 食糧需給と人口氷河期
伊原 一
エストレーラ 2007年1月
8. 20世紀の婚姻制度改革と少子化
伊原 一
エストレーラ 2005年5月
9. 日本経済の台所事情
伊原 一
エストレーラ 2003年3月
10. LAN構築の基礎実践(パソコン2台からのホームLAN)
伊原 一
エストレーラ 1999年7月
11. 平成7年統計データにみる日本の将来人口
伊原 一
エストレーラ 1997年11月
12. 国連統計年鑑のCD-ROM
伊原 一
エストレーラ 1995年2月

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講演・口頭発表等

No. 会議名 開催・発表年月日 開催地
1. 一般用ミクロデータ就業構造基本調査版 〜擬似標本データによる統計演習例〜(2018年度統計関連学会連合大会)
開催年月日:
発表年月日: 2018年09月
2. 一般用ミクロデータ就業構造基本調査版の概要(日本人口学会第70回大会)
開催年月日:
発表年月日: 2018年06月03日
3. 一般用ミクロデータ詳細品目版の作成手法 ~平成 21 年全国消費実態調査に基づく擬似データ~(2017年度統計関連学会連合大会)
開催年月日:
発表年月日: 2017年09月
4. 家計の収支動向と出生率への影響(日本人口学会第68回大会)
開催年月日:
発表年月日: 2016年06月
5. 生涯未婚率の上昇による出生率への影響(日本人口学会第66回大会)
開催年月日:
発表年月日: 2014年06月
6. 同居児法による都道府県別各歳出生率の推計試算(2013年度統計関連学会連合大会)
開催年月日:
発表年月日: 2013年09月
7. 育児就業による女性の就業率曲線への影響(日本人口学会第65回大会)
開催年月日:
発表年月日: 2013年06月
8. 同居児法による有児就業女性の出生率推計(2012年度統計関連学会連合大会)
開催年月日:
発表年月日: 2012年09月
9. 平成22 年国勢調査の実施状況と今後に向けた課題(日本人口学会第64回大会)
開催年月日:
発表年月日: 2012年06月
10. 同居児法による女性就業者の職業別出生率推計(日本人口学会第63回大会)
開催年月日:
発表年月日: 2011年06月
11. 2009年上場会社PBRと配当率による時価推計試算(2010年度統計関連学会連合大会)
開催年月日:
発表年月日: 2010年09月
12. 同居児法による就業者世帯の出生率推計(1961~2005 年)(日本人口学会第62回大会)
開催年月日:
発表年月日: 2010年06月
13. 法人企業の債務超過集計と時価推計試算(2009年度統計関連学会連合大会)
開催年月日:
発表年月日: 2009年09月
14. 同居児法による産業別出生率の2005年推計試算(日本人口学会第60回大会)
開催年月日:
発表年月日: 2008年06月
15. 日本人口学会第60回大会(2006年度統計関連学会連合大会)
開催年月日:
発表年月日: 2006年09月
16. 人口構造変化による家計資産への影響と簡易推計(日本人口学会第58回大会)
開催年月日:
発表年月日: 2006年06月
17. 構造的賃金シフトによる勤労世帯収入減少の分析と簡易予測(2005年度統計関連学会連合大会)
開催年月日:
発表年月日: 2005年09月
18. 月別コーホート法による日本の人口予測推計(日本人口学会第57回大会)
開催年月日:
発表年月日: 2005年06月
19. 家計消費に見られる人口構造変化の影響(2004年度統計関連学会連合大会)
開催年月日:
発表年月日: 2004年09月
20. 同居児法による日本の出生率推計(日本人口学会第55回大会)
開催年月日:
発表年月日: 2003年06月
21. インドネシアにおけるメッシュ統計集計試算(2002年度統計関連学会連合大会)
開催年月日:
発表年月日: 2002年09月

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共同研究・競争的資金等の研究課題

No. 研究題目 研究種目(提供機関・制度) 研究期間
1. 政府統計ミクロデータの構造化と研究利用プラットフォームの形成
その他のサイト
基盤研究(A)
( 提供機関: 日本学術振興会 制度: 科学研究費助成事業 基盤研究(A) )
2016年4月 ~ 2021年3月
2. 教育の情報化・国際化に即応した統計教育とカリキュラムシステムの開発研究
その他のサイト
基盤研究(B)
( 提供機関: 日本学術振興会 制度: 科学研究費助成事業 基盤研究(B) )
2005年 ~ 2008年
3. 法人企業統計調査と事業所・企業統計調査のミクロデータの統合新統計の編成と解析研究
その他のサイト
基盤研究(A)
( 提供機関: 日本学術振興会 制度: 科学研究費助成事業 基盤研究(A) )
2005年 ~ 2008年

産業財産権

No. 産業財産権 特許番号/登録番号
1. 多次元クロス度数表の秘匿変換処理による個票データの匿名化装置、プログラム、及び手法