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書籍等出版物
| 1. | Trends in fertility by education in Japan, 1966-2000
Robert D.Retherford, Naohiro Ogawa, Rikiya Matsukura, Hajime Ihara （共著） Nihon University Population Research Institute : Statistics Bureau, Statistical Research and Training Institute, Ministry of Public Management, Home Affairs, Posts and Telecommunications,East-West Center, Population and Health Studies 2004年 （ISBN：0866382003） |
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論文
| 1. | 統計データの二次的利用に関する研究報告 ～一般用ミクロデータの作成手法～
伊原 一 製表技術参考資料 39号 2021年3月 |
|---|---|
| 2. | 同居児法による育児就業女性の出生率推計
（査読有り）
伊原 一 統計研究彙報 70号103-158頁 2013年3月 
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| 3. | 同居児法による女性就業者の職業別出生率推計
伊原 一 統計研究彙報 69号83-144頁 2012年3月
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| 4. | 同居児法による就業者世帯出生率の推計結果（1961～2005年）
伊原 一 統計研究彙報 68号69-115頁 2011年3月
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| 5. | 地域メッシュ統計の持つ誤差の評価について
伊原 一, 他 GIS-理論と応用 3巻1号25-32頁 1995年1月 |
MISC
| 1. | コロナウイルスの特徴と対策
伊原 一 エストレーラ 2020年8月 |
|---|---|
| 2. | 四分点相関係数による相関分析手法
伊原 一 エストレーラ 2018年9月 |
| 3. | 家計の収支動向と出生率への影響 ～家計収支モデルによる出生率推計～
伊原 一 エストレーラ 257号18-23頁 2015年8月
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| 4. | 出産力人口率の推移と出生率への影響 ～“おひとり様”効果による出生率低下～
伊原 一 エストレーラ 237号26-30頁 2013年12月
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| 5. | 2009年上場会社PBRと法人企業時価推計
伊原 一 エストレーラ 194号24-27頁 2010年5月
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| 6. | 世界の小麦需要と食品物価
伊原 一 エストレーラ 2008年8月 |
| 7. | 食糧需給と人口氷河期
伊原 一 エストレーラ 154号32-38頁 2007年1月
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| 8. | 20世紀の婚姻制度改革と少子化
伊原 一 エストレーラ 134号35-40頁 2005年5月
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| 9. | 日本経済の台所事情
伊原 一 エストレーラ 108号52-55頁 2003年3月
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| 10. | LAN構築の基礎実践（パソコン２台からのホームLAN）
伊原 一 エストレーラ 64号44-48頁 1999年7月
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| 11. | 平成７年統計データにみる日本の将来人口
伊原 一 エストレーラ 1997年11月 |
| 12. | 国連統計年鑑のCD-ROM
伊原 一 エストレーラ 1995年2月 |
講演・口頭発表等
| No. | 会議名 | 開催・発表年月日 | 開催地 |
|---|---|---|---|
| 1. | 明治初期における領国地図のデジタル化（データインフラストラクチャー整備公開シンポジウム2023） |
開催年月日：
2023年2月9日 発表年月日： 2023年02月09日 |
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| 2. | 一橋大学経済研究所リポジトリにおける電子データの整備等について（学術情報基盤オープンフォーラム2022） |
開催年月日：
2022年5月30日
～ 2022年6月2日 発表年月日： 2022年05月31日 |
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| 3. | 一般用ミクロデータ就業構造基本調査版 〜擬似標本データによる統計演習例〜（2018年度統計関連学会連合大会） |
開催年月日：
発表年月日： 2018年09月 |
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| 4. | 一般用ミクロデータ就業構造基本調査版の概要（日本人口学会第70回大会） |
開催年月日：
発表年月日： 2018年06月03日 |
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| 5. | 一般用ミクロデータ詳細品目版の作成手法 ～平成 21 年全国消費実態調査に基づく擬似データ～（2017年度統計関連学会連合大会） |
開催年月日：
発表年月日： 2017年09月 |
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| 6. | 家計の収支動向と出生率への影響（日本人口学会第68回大会） |
開催年月日：
発表年月日： 2016年06月 |
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| 7. | 生涯未婚率の上昇による出生率への影響（日本人口学会第66回大会） |
開催年月日：
発表年月日： 2014年06月 |
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| 8. | 同居児法による都道府県別各歳出生率の推計試算（2013年度統計関連学会連合大会） |
開催年月日：
発表年月日： 2013年09月 |
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| 9. | 育児就業による女性の就業率曲線への影響（日本人口学会第65回大会） |
開催年月日：
発表年月日： 2013年06月 |
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| 10. | 同居児法による有児就業女性の出生率推計（2012年度統計関連学会連合大会） |
開催年月日：
発表年月日： 2012年09月 |
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| 11. | 平成22 年国勢調査の実施状況と今後に向けた課題（日本人口学会第64回大会） |
開催年月日：
発表年月日： 2012年06月 |
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| 12. | 同居児法による女性就業者の職業別出生率推計（日本人口学会第63回大会） |
開催年月日：
発表年月日： 2011年06月 |
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| 13. | 2009年上場会社PBRと配当率による時価推計試算（2010年度統計関連学会連合大会） |
開催年月日：
発表年月日： 2010年09月 |
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| 14. | 同居児法による就業者世帯の出生率推計（1961～2005 年）（日本人口学会第62回大会） |
開催年月日：
発表年月日： 2010年06月 |
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| 15. | 法人企業の債務超過集計と時価推計試算（2009年度統計関連学会連合大会） |
開催年月日：
発表年月日： 2009年09月 |
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| 16. | 同居児法による産業別出生率の2005年推計試算（日本人口学会第60回大会） |
開催年月日：
発表年月日： 2008年06月 |
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| 17. | 日本人口学会第60回大会（2006年度統計関連学会連合大会） |
開催年月日：
発表年月日： 2006年09月 |
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| 18. | 人口構造変化による家計資産への影響と簡易推計（日本人口学会第58回大会） |
開催年月日：
発表年月日： 2006年06月 |
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| 19. | 構造的賃金シフトによる勤労世帯収入減少の分析と簡易予測（2005年度統計関連学会連合大会） |
開催年月日：
発表年月日： 2005年09月 |
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| 20. | 月別コーホート法による日本の人口予測推計（日本人口学会第57回大会） |
開催年月日：
発表年月日： 2005年06月 |
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| 21. | 家計消費に見られる人口構造変化の影響（2004年度統計関連学会連合大会） |
開催年月日：
発表年月日： 2004年09月 |
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| 22. | 同居児法による日本の出生率推計（日本人口学会第55回大会） |
開催年月日：
発表年月日： 2003年06月 |
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| 23. | インドネシアにおけるメッシュ統計集計試算（2002年度統計関連学会連合大会） |
開催年月日：
発表年月日： 2002年09月 |
共同研究・競争的資金等の研究課題
| No. | 研究題目 | 研究種目（提供機関・制度） | 研究期間 |
|---|---|---|---|
| 1. | 家計簿データベースの構築による家計経済の数量分析
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基盤研究(A)
（ 提供機関： 日本学術振興会 制度： 科学研究費助成事業 ） |
2022年4月 ～ 2027年3月 |
| 2. | 政府統計ミクロデータの構造化と研究利用プラットフォームの形成
|
基盤研究(A)
（ 提供機関： 日本学術振興会 制度： 科学研究費助成事業 基盤研究(A) ） |
2016年4月 ～ 2021年3月 |
| 3. | 教育の情報化・国際化に即応した統計教育とカリキュラムシステムの開発研究
|
基盤研究(B)
（ 提供機関： 日本学術振興会 制度： 科学研究費助成事業 基盤研究(B) ） |
2005年 ～ 2008年 |
| 4. | 法人企業統計調査と事業所・企業統計調査のミクロデータの統合新統計の編成と解析研究
|
基盤研究(A)
（ 提供機関： 日本学術振興会 制度： 科学研究費助成事業 基盤研究(A) ） |
2005年 ～ 2008年 |
| 5. | 人文学・社会科学データインフラストラクチャー構築推進事業
|
（ 提供機関： 日本学術振興会 ） |
産業財産権
| No. | 産業財産権 | 特許番号／登録番号 |
|---|---|---|
| 1. | 多次元クロス度数表の秘匿変換処理による個票データの匿名化装置、プログラム、及び手法 |
