No. | 会議名 | 開催・発表年月日 | 開催地 |
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1. | 学術論文の基礎と執筆の方法(第52期十大学合同セミナー論文講座) |
開催年月日:
2024年4月7日 発表年月日: 2024年04月07日 |
東京都新宿区 |
2. | 日本における魚類養殖業の拡大とその受容過程―細胞農業技術の社会的影響に対する示唆―(「ゲノム倫理」研究会 若手研究者研究発表会) |
開催年月日:
2024年3月27日 発表年月日: 2024年03月27日 |
東京都千代田区 |
3. | 電子商取引のグローバル・ガバナンスー自由貿易協定における国際ルール形成(第10回アジア政策フォーラム「デジタル時代の課題とガバナンス」) |
開催年月日:
2023年11月20日 発表年月日: 2023年11月20日 |
江蘇省蘇州市 |
4. | 自由貿易協定における社会条項の多様化とその立案過程(青山学院大学国際研究センター研究プロジェクト「グローバルガバナンスに関する若手研究」 第1回研究会) |
開催年月日:
2023年9月2日 発表年月日: 2023年09月02日 |
大阪府大阪市 |
5. | Human Rights Norms in Free Trade Agreements: The Role of Non-State Actors in Labor Provisions(【GGR/EHESS Joint Ph.D. Workshop】Democracy and Human Rights: Social Sciences Perspectives) |
開催年月日:
発表年月日: 2023年04月17日 |
オンライン |
6. | 学術論文の基礎と執筆の方法(第51期十大学合同セミナー論文講座) |
開催年月日:
発表年月日: 2023年04月16日 |
オンライン |
7. | グローバル時代の貿易と労働―自由貿易協定における労働条項の政策決定過程―(一橋大学グローバル・ガバナンス研究センター 第10回GGRブラウンバッグランチセミナー) |
開催年月日:
2022年11月30日 発表年月日: 2022年11月30日 |
東京都国立市 |
8. | 日本における養殖業の拡大とその社会的受容ー培養肉との相似を探るー (共著:川名晋史)(第4回細胞農業会議) |
開催年月日:
発表年月日: 2022年08月29日 |
東京都中央区 |
9. | Rebellion at the Time of a Power Shift between Rival Empires: Volunteer Forces in Burma and Indonesia in World War II(63rd Annual Convention of the International Studies Association) |
開催年月日:
発表年月日: 2022年03月29日 |
テネシー州ナッシュビル(オンライン) |
10. | Changes in the education to career pathway of Asian Ph.D. recipients before and after Covid-19(Comparative and International Education Society (CIES) 65th Annual Conference) |
開催年月日:
発表年月日: 2021年04月26日 |
オンライン |
11. | なぜアメリカとEUでは貿易に関する労働条項に差異があるのか――自由貿易協定の事例分析(日本国際政治学会2020年度研究大会) |
開催年月日:
発表年月日: 2020年10月25日 |
オンライン |
12. | Education and Career Pathways of Asians Who Received Doctoral Degrees in U.S. Universities(Comparative and International Education Society (CIES) 64th Annual Conference) |
開催年月日:
発表年月日: 2020年04月08日 |
フロリダ州マイアミ(オンライン) |
13. | グローバル化によって生じた社会政策の課題と国家の対応(日本国際政治学会院生研究会(関東地区)2018年度第1回定例会) |
開催年月日:
発表年月日: 2018年07月28日 |
東京都国立市 |
No. | 賞名 | 受賞年月 |
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1. | 特に優れた業績による返還免除(博士課程) | 2023年6月 |
2. | 【佳作】第33回横浜経済学会賞(本行賞) | 2016年3月 |
3. | 成績優秀者表彰 | 2016年3月 |
No. | 研究題目 | 研究種目(提供機関・制度) | 研究期間 |
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1. | 偽情報の拡散・抑制要因分析:日本、英国の国際比較研究
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( 提供機関: 村田学術振興財団 制度: 研究助成(人文・社会科学) ) |
2023年8月 ~ 2024年7月 |