経済学研究科
寺西 俊一(テラニシ シュンイチ)
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in English

著書

1.『公害・環境研究のパイオニアたち』(共編著)
岩波書店 2014年
2.『自立と連携の農山村再生論』(共編著)
東京大学出版会 2014年
3.『ドイツに学ぶ 地域からのエネルギー転換』(共編著)
家の光協会 2013年
4.『自然資源経済論入門<3>農林水産業の未来をひらく』
(寺西俊一・石田信隆編著)中央経済社 1-293頁 2013年
5.『公害環境訴訟の新たな展開-権利救済から政策形成へ-』
(淡路剛久・寺西俊一・吉村良一・大久保規子編)日本評論社 1-368頁 2012年
6.『自然資源経済論入門<2>農林水産業の再生を考える』
(寺西俊一・石田信隆編著)中央経済社 1-306頁 2011年
ISBN 4502691100
7.『日本環境会議30年の歩み-記録・資料集-』
(CDROM版)(日本環境会議事務局編(寺西俊一責任編集) 1-669頁 2011年
8.『アジア環境白書2010/11』(監修:寺西俊一・井上真,日本環境会議「アジア環境白書」編集委員会編)
東洋経済新報社 1-361頁 2010年
9.『自然資源経済論入門<1>農林水産業を見つめなおす』(寺西俊一・石田信隆編著)
中央経済社 1-372頁 2010年
10.The State of the Environment in Asia 2006-2007, (Japan Environmental Council ed., Editor-in-Chief:TERANISHI Shunichi)
United Nations University Press, 2009 1-327頁 2009年
11.『アジア環境白書2006/07』(監修:淡路剛久・寺西俊一,日本環境会議「アジア環境白書」編集委員会編)
東洋経済新報社 1-317頁 2006年
12.『公害文献大事典』(寺西俊一監修,文献情報研究会編著)
日本図書センター 1-516頁 2006年
13.『地域再生の環境学』(淡路剛久監修,寺西俊一・西村幸夫編)
東京大学出版会 1-323頁 2006年
ISBN 978-4-0-36300-6
14.『地球環境保全への途―アジアからのメッセージ』(寺西俊一・井上真・大島堅一編)
有斐閣 1-339頁 2006年
ISBN 978-4-641-28101-1
15.『環境共同体としての日中韓』(寺西俊一監修・東アジア環境情報発伝所編)
集英社 1-254頁 2006年
ISBN 978-4-087-20326-4
16.『亜洲環境状況報告』第1巻(中国語版)(日本環境会議《亜洲環境状況報告》編集委員会編著,寺西俊一責任編集)
中国環境科学出版社(北京) 1-372頁 2005年
17.The State of the Environment in Asia 2005-2006, (Japan Environmental Council ed., Editor-in-Chief:TERANISHI Shunichi)
Springer-Verlag, Tokyo, 2005 1-385頁 2005年
ISBN 978-7-777-70350-1
18.『自動車リサイクル―静脈産業の現状と未来』(竹内啓介監修,寺西俊一・外川健一編)
東洋経済新報社 1-279頁 2004年
ISBN 978-4-492-768-0
19.『新しい環境経済政策―サステイナブル・エコノミーへの道』(寺西俊一編)
東洋経済新報社 1-359頁 2003年
ISBN 978-4-492-327-5
20.『アジア環境白書2003/04』(監修・責任編集:寺西俊一,日本環境会議「アジア環境白書」編集委員会編)
東洋経済新報社 1-446頁 2003年
ISBN 978-4-492-44306-4
21.『環境保全への政策統合』(寺西俊一・細田衛士編)
岩波書店 1-225頁 2003年
ISBN 978-4-000-11225-3
22.The State of the Environment in Asia 2002-2003, (Japan Environmental Council ed., Editor-in-Chief: AWAJI TAKEHISA and TERANISHI Shunichi)
Springer-Verlag, Tokyo, 2002 1-361頁 2002年
ISBN 978-4-431-70345-7
23.『環境保全と公共政策』(寺西俊一・石弘光編)
岩波書店 1-249頁 2002年
ISBN 978-4-000-11224-6
24.『環境再生―川崎の公害地域再生から考える―』(永井進・寺西俊一・除本理史編)
有斐閣 1-347頁 2002年
ISBN 978-4-641-28077-9
25.『地球環境時代の自治体環境政策』(寄本勝美・原科幸彦・寺西俊一編)
ぎょうせい 1-275頁 2002年
ISBN 978-4-324-06408-5
26.『アジア環境白書2000/01』(責任編集:寺西俊一,日本環境会議「アジア環境白書」編集委員会編)
東洋経済新報社 1-397頁 2000年
ISBN 978-4-492-44264-7
27.The State of the Environment in Asia 1999-2000, (Japan Environmental Council ed., Editor-in-Chief: AWAJI TAKEHISA and TERANISHI Shunichi)
Springer-Verlag, Tokyo, 1999 1-197頁 1999年
ISBN 978-4-431-70268-9
28.『環境大事典』(吉田邦夫監修,編集委員:寺西俊一ほか)
工業調査会 1-1090頁 1998年
29.『アジア環境白書1997/98』(責任編集:寺西俊一,日本環境会議「アジア環境白書」編集委員会編)
東洋経済新報社 1-381頁 1997年
ISBN 978-4-492-44215-9
30.『公害環境法理論の新たな展開』(淡路剛久・寺西俊一編)
日本評論社 1-416頁 1997年
ISBN 978-4-535-51085-2
31.『環境基本法を考える』(責任編集:寺西俊一,日本環境会議編)
実教出版 1-327頁 1994年
ISBN 978-4-407-02951-2
32.『地球環境問題の政治経済学』
東洋経済新報社 1-244頁 1992年
ISBN 978-4-492-80042-3
33.『環境経済学』(植田和弘・落合仁司・北畠佳房・寺西俊一共著)
有斐閣 1-258頁 1991年
ISBN 978-4-641-08504-6
34.『グローバル・エコノミーと地域経済』(佐々木雅幸・寺西俊一編)
自治体研究社 1-306頁 1988年
ISBN 978-4-880-37100-9
35.『圏央道建設計画の総合アセスメント』(責任編集:寺西俊一,環境アセスメント研究会・多摩地域研究会編)
武蔵野書房 1-230頁 1988年
36.『これからの日本を読む』(加藤哲郎・伊藤正直・高橋祐吉・田端博邦・寺西俊一共著)
労働旬報社 1-213頁 1987年
ISBN 978-4-845-10041-5

研究論文

1.「戦後日本の環境・公害経験の歴史的教訓」(中国語)
『嘉興学院学報』 27巻1号 2015年 学術雑誌
2.「『地域からのエネルギー転換』の意義と可能性」
『人間と環境』 3-9頁 2014年 学術雑誌
3.特集にあたって
一橋経済学 7巻1号1-3頁 2013年 大学紀要
HERMES-IR
4.「大震災後の農林水産業と地域コミュニティの復興・再生」
寺西俊一・石田信隆編著『自然資源経済論入門<3> 農林水産業の未来をひらく』中央経済社 261-280頁 2013年 単行本
5.「大都市と農村の維持可能な関係構築」
(「学術フォーラム:地域再生 これからの10年を考える」)『東京経済大学学術研究センター年報』第12号 45-48頁 2012年 大学紀要
6.『一橋大学・農林中央金庫寄附講義(自然資源経済論プロジェクト)第3年度【2011年度】研究・教育・調査活動報告書』
『一橋大学・農林中央金庫寄附講義(自然資源経済論プロジェクト)第3年度【2011年度】研究・教育・調査活動報告書』(代表者:寺西俊一) 1-618頁 2012年 その他
7.「公害・環境問題への政治経済学的アプローチ-都留重人教授の業績をどう引き継ぐか-」 
『経済研究』(一橋大学経済研究所) 63巻2号114-127頁 2012年 学術雑誌
HERMES-IR
8.「公害環境訴訟と環境経済学の新たな課題」
淡路剛久・寺西俊一・吉村良一・大久保規子編『公害環境訴訟の新たな展開-権利救済から政策形成へ』日本評論社 47-59頁 2012年 単行本
ISBN 4535518505
9.「『公害・環境問題の政治経済学』をどう展開するか-淡路剛久教授の古稀祝賀記念に寄せて-」
大塚直・大村敦志・野澤正充編『社会の発展と権利の創造-民法・環境法学の最前線』有斐閣 845-869頁 2012年 単行本
ISBN 978-4-641-13614-4
10.自然資源経済論の課題と射程 : 特集に寄せて
一橋経済学 5巻2号1-10頁 2012年 大学紀要
HERMES-IR
11.「東日本大震災と農林水産業の復興・再生」
寺西俊一・石田信隆編著『自然資源経済論入門<2> 農林水産業の再生を考える』中央経済社 1-26頁 2011年 学術雑誌
12.「多重複合型災害からの復興・再生をどう展望するか」
唯物論研究協会編『市場原理の呪縛を解く』(唯物論研究年誌第16号)大月書店 180-199頁 2011年 学術雑誌
13.「中国の環境政策の鍵を握る地方環境ガバナンス」(寺西俊一・山下英俊)(共著)
『環境と公害』第40巻第4号(岩波書店) 2-6頁 2011年 学術雑誌
14.「東京の都市ビジョンと環境経済政策」
渡辺治・進藤兵編『東京をどうするか-福祉と環境の都市構想』岩波書店 118-150頁 2011年 単行本
15.「サステイナブル・エコノミーと環境金融への期待」
『金融ジャーナル』(金融ジャーナル社)2011年1月号 66-69頁 2011年 学術雑誌
16.「環境政策分野からの東京構想について」
(日本民主法律家協会)第455号 32-36頁 2011年 学術雑誌
17.「日本大気汚染問題的演変及其教訓―対固定汚染発生源治理的歴史省察―」(傅喆・寺西俊一)(共著)
『学術研究(ACADEMIC RESEARCH)』(中国語)全国中文核心・中国人文社会科学核心 期刊,2010年6月 105-114頁 2010年 学術雑誌
18.「自然資源経済とルーラル・サステイナビリティ」(寺西俊一・山川俊和・藤谷岳・藤井康平)
『農村計画学会誌』 29巻1号29-35頁 2010年 学術雑誌
HERMES-IR
19.「リレー・エッセイ:『地球温暖対策法』をめぐる争点」
『環境と公害』1頁 39巻4号 2010年 学術雑誌
20.「公害・環境問題研究のパイオニアとしての都留先生」(永井進・寺西俊一)
尾高煌之助・西沢保編『回想の都留重人―資本主義,社会主義,そして環境―』勁草書房 173-187頁 2010年 学術雑誌
21.「問われる軍事環境問題への対応」(林公則・寺西俊一)(共著)
島崎隆編『地球環境の未来を創造する-レスター・ブラウンとの対話』旬報社 27-47頁 2010年 学術雑誌
22.「問われる『低炭素社会』へのビジョンとシナリオ―日本の地球温暖化対策にいま何が求められているか―」
『環境と公害』 39巻2号36-42頁 2009年 学術雑誌
23.「日本の大気汚染問題の推移と教訓―固定発生源対策の歴史的省察を中心に―」(傅喆・寺西俊一)(共著)
「年報日本現代史」編集委員会編『年報日本現代史』14号,現代史料出版 117-142頁 2009年 学術雑誌
24.「『グリーン・ニューディール』と地域再生への道」
『市政』(全国市長会)2009年5月号 16-18頁 2009年 学術雑誌
HERMES-IR
25.「『アジア環境協力』のための研究ネットワークづくりの重要性―淡路報告へのコメントに代えて―」
伊藤達雄・戒能通厚編『アジアの経済発展と環境問題―社会科学からの展望』明石書店 86-90頁 2009年 単行本
26.「環境から『消費社会』を問い直す」(寺西俊一・根本志保子)(共著)
日本デザイン機構編 『消費社会のリ・デザイン』鹿島出版 57-67頁 2009年 単行本
27.「環境価値の再考」
『財政と公共政策』(財政学研究会)第30巻第2号(通巻第44号) 2-38頁 2008年 学術雑誌
28.「アジア地域における環境協力の発展を求めて」
『日本の科学者』 本の泉社 43巻3号22-27頁 2008年 単行本
ISBN 978-4-780-70589-8
29.「地球環境保全と国際環境協力」
『都市問題』(財団法人東京市政調査会) 99巻3号44-51頁 2008年 学術雑誌
30.「『持続可能な発展』とアジア環境協力の課題」
『ECO-FORUM』(財・統計研究会)第26巻第1, 2号(創立60周年記念特別号) 11-16頁 2008年 学術雑誌
31.「都市再生の環境学をめざして―これからの環境政策,その理念・手段・主体―」(寺西俊一・除本理史)(共著)
宮本憲一監修,遠藤宏一・岡田知弘・除本理史編『環境再生のまちづくり―四日市から考える政策提言―』ミネルヴァ書房 13-28頁 2008年 単行本
ISBN 978-4-623-05119-9
32.「脱温暖化社会へのチャレンジ:税財政のグリーン改革へ」
『学術の動向』 日本学術会議 2007年7月号 27-29頁 2007年 学術雑誌
ISSN 1342-3363
33.「アジアの環境問題の現状と課題」
『EC0レポート』 No.55 財団法人統計研究会・内外経済情勢懇談会編 1-30頁 2007年 学術雑誌
34.「『環境再生まちづくり』に繋ぐべき市民運動の貴重な記録」
『「四日市公害」市民運動資料集(復刻資料)』(民衆史資料2)日本図書センター 2007年 学術雑誌
35.「急務となっている『アジア環境協力』の枠組みづくり」
『日本貿易会月報』 社団法人日本貿易会 No.648,2007年5月号 12-13頁 2007年 学術雑誌
36.「地球環境保全とアジア・日本の課題」
『月刊公明』 (通巻16号) 2007年4月号 16-21頁 2007年 学術雑誌
37.「環境被害論の新たな展開に向けて」
『環境と公害』 岩波書店 36巻3号16-21頁 2007年 学術雑誌
ISSN 0918-7537
38.『アジア環境白書2006/07』(監修:淡路剛久・寺西俊一、日本環境会議「アジア環境白書」編集委員会編)
東洋経済新報社 1-317頁 2006年 単行本
ISBN 978-4-492-44328-6
39.「環境経済・政策研究の課題と展望-学会の動向紹介を中心に-」
『環境と公害』 岩波書店 36巻2号39-44頁 2006年 学術雑誌
ISSN 0918-7537
40.「環境共同体としての日中韓―地球環境保全とアジアの課題―」
『PRIM』(International Peace Research Institute Meiji Gakuin University,明治学院大学国際平和研究所) 24号27-33頁 2006年 大学紀要
ISSN 1340-4245
41.「アジアの経済発展と環境協力の課題-『2010年アジアの未来』刊行に寄せて-」
『日本貿易会月報』 社団法人日本貿易会 No.640,2006年9月号 35-38頁 2006年 学術雑誌
ISSN 0385-0471
42.「国際分業を通じた資源と環境の収奪」
淡路剛久・植田和弘・川本隆史・長谷川公一編 『持続可能な発展』 リーディング環境第5巻 有斐閣 110-120頁 2006年 単行本
ISBN 978-4-641-07191-9
43.「改めて『アカウンタビリティ』を考える」
『企業会計』 中央経済社 58巻7号2-3頁 2006年 学術雑誌
44.「環境再生を通じた地域再生-これからの課題と展望」(寺西俊一・除本理史)(共著)
淡路剛久監修・寺西俊一・西村幸夫編 『地域再生の環境学』 東京大学出版会 291-311頁 2006年 単行本
ISBN 978-4-130-36300-6
45.「アジアの経済成長と環境問題」(宮本憲一・淡路剛久・寺西俊一)(共著)
淡路剛久・植田和弘・川本隆史・長谷川公一編 『法・経済・政策』 (リーディング環境第4巻) 有斐閣 430-440頁 2006年 単行本
ISBN 978-4-641-07190-2
46.「自然再生のための費用負担と資金・財政フレームのあり方に関する研究」
『平成17年度自然公園等施設整備委託:基本政策調査報告書』 神奈川県・一橋大学 6-14頁 2006年 その他
47.「『地球温暖化』の防止に向けて:国内対策の強化はまったなし」
『病体生理』 39巻3号66-74頁 2005年 学術雑誌
48.「これからの環境経済・政策研究に期待したいこと―環境経済・政策学会発足10年を振り返って」
『環境再生』(環境経済・政策年報 第10号)東洋経済新報社 10号155-172頁 2005年 単行本
49.「天草環境会議に集う人々―地域の自然と文化の価値に学ぶ」
『現代林業』 2005年10月号 14-15頁 2005年 学術雑誌
50.「森林環境税―コミットメント原理にもとづく費用負担方式を考案する」
『現代林業』 2005年9月号 14-15頁 2005年 学術雑誌
51.「自然保護のための費用負担-コミットメント原理の意義と可能性を考える」
『現代林業』 2005年8月号 14-15頁 2005年 学術雑誌
52.「特集に寄せて-自動車リサイクルと海外事情-」
『環境と公害』 岩波書店 2005 年7月号,2頁 34巻1号 2005年 学術雑誌
53.「天神崎再訪―日本におけるトラスト型自然保護運動の先進地に学ぶ」
『現代林業』 2005年7月号 14-15頁 2005年 学術雑誌
54.「地球環境を左右するアジアの動向と行方:環境協力ネットワークの多角的推進が急務」
『日本経済研究センター会報 』 No.936 4-11頁 2005年 学術雑誌
ISSN 0285-5917
55.「受益者負担とコミットメント―新しい費用負担原理の予備的考察―」
『平成16年度自然公園等施設整備委託:自然再生政策調査報告書』 神奈川県・一橋大学 101-108頁 2005年 学術雑誌
56.「アジア環境協力をめざすネットワークづくり」
『シュプリンガーサイエンス』 シュプリンガー・フェアラーク東京 20巻2号2-6頁 2005年 学術雑誌
57.「問われる『豊かさ』の内実と『消費』のあり方」
『Voice of Design』 Vol.10,No.4 (特集:消費社会のデザイン) 2005年3月号 10-11頁 2005年 学術雑誌
58.「環境政策と権利構造―米国オレゴン州流水権制度の意義と限界―」(野田浩二・寺西俊一)(共著)
Discussion Paper Series No.2004-01, Graduate School of Economics, Hitotsubashi University 1-21頁 2004年 その他
59.「『アジア環境協力』をどう発展させるか」
『農林金融』 農林中金総合研究所 18-19頁 2004年 学術雑誌
60.「自動車リサイクルの課題と展望」(寺西俊一・関耕平)(共著)
竹内啓介監修/寺西俊一・外川健一編『自動車リサイクル』 終章 東洋経済新報社 235-264頁 2004年 単行本
ISBN 978-4-492-76138-0
61.「環境政策から今後の課題を考える」
『財政と公共政策』 財政学研究会 26巻2号13-18頁 2004年 学術雑誌
ISSN 1348-8805
62.「『温暖化対策税』の意義と課題」
『化学物質と環境』(エコケミストリー研究会) 63号17-19頁 2004年 学術雑誌
63.「21世紀に求められている新しい環境政策への視点」
『生活協同組合研究』 財・生活総合研究所 通巻331号 42-47頁 2003年 学術雑誌
64.「環境から軍事を問う」
『環境と公害』 岩波書店 32巻4号2-3頁 2003年 学術雑誌
65.「これからの環境保全に求められるもの」(寺西俊一・細田衛士)(共著)
寺西俊一・細田衛士編 『環境保全への政策統合』 岩波講座 環境経済・政策学第5巻 岩波書店 1-8頁 2003年 単行本
ISBN 978-4-000-11225-3
66.「『ゆーず』にみる地域通貨とエコツーリズムの新たな展開 ―徳島県那賀郡木頭村の事例から―」(瀬戸和佳子・寺西俊一)(共著)
『人間と環境』 日本環境学会 29巻1号2-11頁 2003年 学術雑誌
ISSN 0286-438X
67.「21世紀を『環境再生』の世紀に」
『生活起点』 セゾン総合研究所 56号4-8頁 2003年 学術雑誌
68.「環境保全のための公共政策」(寺西俊一・石弘光)(共著)
寺西俊一・石弘光編『環境保全と公共政策』 岩波講座 環境経済・政策学 第4巻  岩波書店 1-8頁 2002年 単行本
ISBN 978-4-000-11224-6
69.「環境問題への社会的費用論アプローチ」
佐和隆光・植田和弘編 『環境の経済理論』 岩波書店 65-94頁 2002年 単行本
ISBN 978-4-000-11221-5
70.「環境再生の理念と課題」
『環境と公害』 岩波書店 32巻1号30-35頁 2002年 学術雑誌
ISSN 0918-7537
71.「環境問題への権利論アプローチの意義と課題 : DalesとMishanの比較を中心に」(鄭成春・寺西俊一)(共著)
『一橋論叢』 126巻6号656-670頁 2001年 大学紀要
ISSN 0018-2818HERMES-IR
72.「廃棄物をめぐる責任を費用負担」
『環境と公害』 岩波書店 31巻2号16-22頁 2001年 学術雑誌
73.「米国酸性雨プログラムに関する一考察―Allowanceの私的取引形態の構造分析を中心に―」(鄭成春・寺西俊一)(共著)
Discussion Paper Series No. 2001-08,Graduate School of Economics, Hitotsubashi University 1-52頁 2001年 学術雑誌
74.「『環境再生』のための総合的な政策研究をめざして」 
『環境と公害』 岩波書店 31巻1号2-6頁 2001年 学術雑誌
ISSN 0918-7537
75.「環境経済学と環境社会学」
『講座:環境社会学』 第1巻 (環境社会学の視点) 有斐閣 187-207頁 2001年 単行本
ISBN 978-4-641-07192-6
76.「アメニティ保全と経済思想―若干の覚え書き―」
環境経済・政策学会編『アメニティと歴史・自然遺産』 東洋経済新報社 60-75頁 2000年 単行本
ISBN 978-4-492-80065-2
77.「東アジアの経済発展と環境問題―日本の役割と課題―」 
『21世紀の開発戦略研究委員会―途上国における持続的発展に関する日本の貢献のありかた研究―報告書』 財・地球産業文化研究所 36-41頁 2000年 その他
78.「環境保全と土地税制に関する一考察―固定資産税を中心に―」(寺西俊一・片山博文)(共著)
Discussion Paper Series No. 1999-01, Graduate School of Economics, Hitotsubashi University 1-17頁 1999年 学術雑誌
79.「アジアの経済成長と環境問題」
『日本経済研究センター会報』 日本経済研究センター No.827 27-30頁 1999年 学術雑誌
ISSN 0285-5917
80.「廃棄物と環境汚染」
浅子和美監修 『最新データ&キーワード日本経済』 集英社 108-111頁 1999年 単行本
ISBN 978-4-087-83135-1
81.「『公害輸出』の政治経済学」
慶応大学経済学部環境プロジェクト編『ゼミナール地球環境論』慶応大学出版会 249-263頁 1999年 大学紀要
82.「環境保全型経済への転換に向けて」 
『ECO-FOURM』 財・統計研究会 1999年2月号 17巻4号9-14頁 1999年 学術雑誌
ISSN 0288-2035
83.「<環境>から<経済>を考える」
『刑政』 Vol.109,No.12 (通巻1276号) 1998年12月号 94-102頁 1998年 学術雑誌
ISSN 0287-4628
84.「いま環境問題をどうみるか」
『地球と台所をつなぐ環境問題』財団法人消費生活研究所 3-13頁 1998年 大学紀要
85.「環境と雇用の政策統合―韓国の経済危機に寄せて―」(寺西俊一・鄭成春)(共著)
『環境と公害』 岩波書店 28巻2号64-70頁 1998年 学術雑誌
ISSN 0918-7537
86.「環境費用の負担問題と環境基金―国際油濁補償基金の分析を中心に―」(寺西俊一・大島堅一・除本理史)(共著)
Discussion Paper Series No. 1998-06, Graduate School of Economics, Hitotsubashi University 1-13頁 1998年 その他
87.「いわゆる『環境税』をどう考えるべきか」
『郵政』 50巻8号14-17頁 1998年 学術雑誌
88.「環境経済学の構築を目指して―『環境被害』の政治経済学の立場から―」
『ECO-LAW JOURNAL』 環境新聞社 通巻11号 2-9頁 1998年 学術雑誌
89.「「環境営業」には戦略的ビジョンが必要だ」
『たいせい』 大成建設広報部編集室 Vol. 27 No. 5 7-8頁 1998年 学術雑誌
90.「なぜ『アジア環境白書』づくりか」
『東亜』 No. 373 4-5頁 1998年 学術雑誌
91.「アジアの危機と日本の課題」
『学士会会報』 No. 820 17-21頁 1998年 学術雑誌
92.「『環境営業』には戦略的ビジョンが必要だ」
『たいせい』(大成建設広報部編集室) 27巻5号7-8頁 1998年 その他
93.「環境改革:“環境版ニューディール"へ発想転換を」 
『新経済学がわかる』 (アエラムック) 朝日新聞社 100-103頁 1998年 単行本
ISBN 978-4-022-74088-5
94.「アジアの経済危機と環境保全―『アジア環境白書』創刊に寄せて―」
『環境と公害』 岩波書店 27巻4号28-30頁 1998年 学術雑誌
ISSN 0918-7537
95.「環境版ニューディール政策で突破口を開け」
『日本経済新聞』1998年3月12日付 1998年 その他
96.「CO2削減への道:先進国の責任,途上国の課題」 
『エコノミスト』 毎日新聞社 1997年12月9日号 63-64頁 1997年 その他
97.「アジアの経済成長と地球温暖化問題―日本の責務と課題をめぐって―」
『国際問題』 (日本国際問題研究所) No.453 1997年12月号 21-34頁 1997年 学術雑誌
98.「温暖化問題を考える①~④」
『東京新聞』 1997年11月5日付,10日付,17日付,24日付 1997年 その他
99.「途上国参加を促す成果を」
『朝日新聞』 特集論壇 1997年11月27日付 1997年 その他
100.「廃棄費用/ 企業が負担を」
『中日新聞』 1997年10月28日付 1997年 その他
101.「環境と経済の統合を目指して」
環境教育フォーラム+安田火災『市民のための環境講座 (下) 』 中央法規 217-238頁 1997年 単行本
ISBN 978-4-805-81643-1
102.「環境税をどう考えるか―『税財政のグリーン化』の視点から―」
『地域開発』 日本地域開発センター Vol.393 49-54頁 1997年 学術雑誌
ISSN 0385-6623
103.「〈環境コスト〉と費用負担問題」 
『環境と公害』 岩波書店 26巻4号2-8頁 1997年 学術雑誌
ISSN 0918-7537
104.「〈環境被害〉論序説」
淡路剛久・寺西俊一編『公害環境法理論の新たな展開』 日本評論社 92-104頁 1997年 単行本
ISBN 978-4-535-51085-2
105.「環境保全のための新しい経済理論の体系を求めて」
環境経済・政策学会編『環境経済・政策研究のフロンティア』東洋経済新報社 21-27頁 1996年 学術雑誌
ISBN 978-4-492-31232-2
106.「環境シンポジウム:環境の観点で経済改革を」
『朝日新聞』 1996年9月10日付 1996年 その他
107.「環境経済学と環境社会学の交流―船橋氏からのコメントに寄せて―」
環境社会学会編 『環境社会学研究』 新曜社 2号63-66頁 1996年 学術雑誌
ISBN 978-4-788-50571-1
108.「『税財政のグリーン化』にどう取り組むか」
『週刊金曜日』 1996年8月2日号 133号16-17頁 1996年 その他
109.「森と都市を結び付ける時:緑を守る活動を支える制度必要」
『朝日新聞』1996年3月22日付 1996年 その他
110.「有償資金協力と"環境配慮"への対応」
国際金融情報センター 『有償資金協力のあり方』 129-140頁 1996年 学術雑誌
111.「『環境問題と法社会学』へのコメント-環境経済学の立場から-」
日本法社会学会編『環境問題と法社会学』(法社会学48号) 有斐閣 118-121頁 1996年 学術雑誌
112.「環境保全型『景気』対策への視点」
『環境と文明』,5頁 3巻12号 1995年 学術雑誌
113.「〈論点〉環境と貿易(2)―動向紹介を中心に―」
『環境と公害』 岩波書店 25巻2号67-68頁 1995年 学術雑誌
114.「環境経済学の可能性―競争から共生へ―」
『国民文化』 国民文化会議 429号2-7頁 1995年 学術雑誌
115.「現代の環境問題と経済学の再構成」
『経済学教育』 経済学教育学会編集 15号10-15頁 1995年 学術雑誌
116.「地球環境問題の政治経済学を求めて」
三戸公・佐藤慶幸編著 『環境破壊―社会諸科学の応答―』 文真堂 30-62頁 1995年 単行本
ISBN 978-4-830-94193-1
117.「差止裁判における被害論」
『法と民主主義』 日本民主法律家協会 298号26-28頁 1995年 学術雑誌
118.「地球環境保全と『環境税』の意義」
『水環境学会誌』 18巻5号19-22頁 1995年 学術雑誌
119.「〈論点〉環境と貿易(1)―動向紹介を中心に―」
『環境と公害』 岩波書店 24巻4号59-60頁 1995年 学術雑誌
120."A Critical Review of Pollution Issues and Environmental Policy in Japan,"
in Reietsu Kojima, Yoshihiro Nomura, Shigeaki Fujisaki and Naoyuki Sakumoto eds., Development and the Environment: The Experiences of Japan and Industrializing Asia, Institute of Developing Economies, Tokyo, Japan 68-78頁 1995年 その他
121.「『環境経済計算』に関する若干の試論」
日本総合研究所『国民経済計算体系に環境・経済統合勘定を付加するための研究』 169-179頁 1995年 学術雑誌
122.「現代の環境問題と『経済体制』」
慶応大学経済学部環境プロジェクト編 『地球環境経済論[下]』 慶応通信 1-26頁 1995年 単行本
ISBN 978-4-766-40589-7
123.「二酸化炭素削減:省エネ政策で可能に」
『読売新聞』 1995年1月27日 1995年 その他
124.「『アジア環境白書』づくりに向けて-若干の覚え書き-」 
『環境と公害』 岩波書店 1994年10月号 24巻2号13-17頁 1994年 学術雑誌
ISSN 0918-7537
125.「環境問題とは何か、環境が破壊されるとは」
植田和弘監修『地球環境キーワード:環境経済学で読み解く』 有斐閣 18-19頁 1994年 単行本
ISBN 978-4-641-05859-0
126.「日本の税体系は『環境にやさしい』か」 
植田和弘監修 『地球環境キーワード:環境経済学で読み解く』 有斐閣 194-195頁 1994年 単行本
ISBN 978-4-641-05859-0
127.「環境政策とは何か、いつ頃始まったか」
植田和弘監修 『地球環境キーワード:環境経済学で読み解く』 有斐閣 190-191頁 1994年 単行本
ISBN 978-4-641-05859-0
128.「EC統合と共通環境政策の動向をどう見るか」
植田和弘監修 『地球環境キーワード:環境経済学で読み解く』 有斐閣 148-149頁 1994年 単行本
ISBN 978-4-641-05859-0
129.「公害の輸出入はなぜ起こるのか」
植田和弘監修 『地球環境キーワード:環境経済学で読み解く』 有斐閣 140-141頁 1994年 単行本
ISBN 978-4-641-05859-0
130.「軍事活動はどれだけ環境破壊的か」
植田和弘監修 『地球環境キーワード:環境経済学で読み解く』 有斐閣 38-39頁 1994年 単行本
ISBN 978-4-641-05859-0
131.「リージョナル・コモンズの管理システムはなぜ解体されたか」
植田和弘監修 『地球環境キーワード :環境経済学で読み解く』 有斐閣 32-33頁 1994年 単行本
ISBN 978-4-641-05859-0
132.「先住民族の権利と文化の破壊をどう考えるべきか」 
植田和弘監修 『地球環境キーワード:環境経済学で読み解く』 有斐閣 30-31頁 1994年 単行本
ISBN 978-4-641-05859-0
133.「環境経済学とはどういう学問か」 
植田和弘監修 『地球環境キーワード:環境経済学で読み解く』 有斐閣 20-21頁 1994年 単行本
ISBN 978-4-641-05859-0
134.「環境保全型都市政策への視点」 
『地域開発』 日本地域開発センター 1994年7月号 358号6-10頁 1994年 学術雑誌
ISSN 0385-6623
135.「特集:ホット・イッシューからの経済学入門:環境経済」
『経済セミナー』 日本評論社 473号 1994年 学術雑誌
136.「環境保全の原点から『環境基本法』を検証する」 
『消費者ネットワーク』 全国消費者団体連絡会 40号2-12頁 1994年 その他
137.「地球環境特集(下):環境保全への改革:経済全体の資源効率を:問われるシステム」
『日本経済新聞』 1994年5月24日付 1994年 その他
138.「求められる環境保全型経済への転換-『環境基本法』に寄せて-」
『中小企業家しんぶん』 中小企業家同友会全国協議会 1994年2月15日号 1994年 その他
139.「『環境基本法』と地方自治体の役割」 
『自治体学研究』 神奈川県自治総合研究センター 1994年夏号 61号20-25頁 1994年 学術雑誌
140.「日本の環境政策に関する若干の省察―アジアNIESへの教訓として―」 
小島麗逸・藤崎成昭編『開発と環境/アジア「新成長圏」の課題』 アジア経済研究所 203-227頁 1994年 単行本
ISBN 978-4-258-24004-3
141.「環境保全と経済システム―いま何が基本的に問われているか―」 
『環境調和型経済社会構築のための経済的手段に関する調査』 社団法人・日本経済調査協議会 174-179頁 1994年 その他
142.「環境保全型経済とその政策体系―『環境基本法』の成立に寄せて―」 
『環境と公害』 岩波書店 1994年1月号 23巻3号2-6頁 1994年 学術雑誌
ISSN 0918-7537
143.「現代の環境政策と『環境税』の基本的意義」
石弘光編・環境税研究会著『環境税―仕組と実態』東洋経済新報社 18-30頁 1993年 単行本
ISBN 978-4-492-61028-2
144.「『グリーンGNP』の意義と限界をめぐって」
『BY-LINE』 株・電通総研 37-40頁 1993年 学術雑誌
145.「世界都市論への新たな視点―環境経済学の立場から―」 
『NIRA政策研究』 Vol.6,No.5 46-51頁 1993年 学術雑誌
146.「『環境税』は汚染防止が主目的」 
『エコノミスト』 毎日新聞社 1993年5月18日号 28-31頁 1993年 その他
147.「地球環境問題の経済的含意―『環境コスト』論序説―」 
『中小公庫月報』 中小企業金融公庫 1993年11月号 2-3頁 1993年 学術雑誌
148.「『世界都市』研究への基本視点をめぐって」
『「世界都市の研究」に関する研究記録(その2)』 NIRA大都市研究グループ 4-55頁 1993年 学術雑誌
149.「日本の公害問題・公害対策に関する若干の省察―アジアNIES への教訓として―」 
小島麗逸・藤崎成昭編『開発と環境/東アジアの経験』 アジア経済研究所 225-251頁 1993年 単行本
ISBN 978-4-258-24001-2
150.「現代の環境問題とチャージ型課税システムの意義」
『環境と税制ワークショップ報告書』 財・環境調査センター 5-8頁 1993年 学術雑誌
151.「地球環境問題の政治経済学」
如水会第21期一橋フォーラム21『地球環境問題を考える:講演録』 1-57頁 1993年 その他
152.「自動車が生むお金は環境保護に回したらいかが」
『ル・クール』 学習研究社 1992年12月号,21頁 1992年 学術雑誌
153.「環境保全と地方自治」
寄本勝美編『地球時代の環境政策』ぎょうせい 3-23頁 1992年 単行本
ISBN 978-4-324-03608-2
154.「道路建設と自動車公害―時代遅れのモータリゼーション推進論を批判する―」
『都市問題』 東京市政調査会 83巻11号71-88頁 1992年 学術雑誌
ISSN 0387-3382
155.「環境基本法と環境税」
『‘92消費者運動:第31回全国消費者大会資料』 全国消費者大会実行委員会 1992年 学術雑誌
156.「足元の地域社会から環境保全型改革を」
『区画・再開発通信』 区画整理対策全国連絡会,10月,1頁 274号 1992年 学術雑誌
157."The Lesson of Japan’s Battle with Pollution"
JAPAN QUARTERLY,Asahi Shimbun,July-September 321-327頁 1992年 学術雑誌
158.「地球サミットの意義と今後の課題」
『日本リサーチ総合研究所:第178回研究レポート』7月 146号2-41頁 1992年 大学紀要
159.「環境とかかわる社会的費用を経済活動として評価できるようにならないと」
『Monthly The Safety Japan』 ホンダ安全運転普及本部,6月,5頁 230号 1992年 その他
160.「アジアの環境破壊と日本の責任」
土生正穂・小島延夫編『環境破壊とたたかう人々』大月書店 246-260頁 1992年 単行本
ISBN 978-4-272-20051-1
161.「アジアNIES の環境問題・環境政策をめぐって―「圧縮型」工業化と都市化のツケ―」(寺西俊一・秋山紀子・植田和弘)(共著)
藤崎成昭編 『発展途上国の環境問題』アジア経済研究所 38-55頁 1992年 大学紀要
ISBN 978-4-258-06014-6
162."Development and Environment: The Case of East Asian Countries" (with T. Akiyama, K. Ueta and S. Fujisaki)(共著)
T. Iwasaki, T. Mori and H. Yamaguchi eds., Development Strategies for the 21st Century, Institute of Developing Economies 536-545頁 1992年 大学紀要
163.「環境経済学の課題と方法」
『一橋論叢』(一橋学会) 107巻4号484-498頁 1992年 大学紀要
ISSN 0018-2818HERMES-IR
164.「"国際化する環境問題"の政治経済学」
明治大学社会科学研究所編『世界の環境問題と日本』(明治大学社会科学研究所公開講演集第15号:1991年度) 3-28頁 1992年 その他
165.「環境保全型の経済と社会への組み替えをいかに進めるか」
『自然保護』(日本自然保護協会) 2月号 1992年 学術雑誌
166.「『レポート:日本の公害経験』,私はこう読む」
地球環境経済研究会編『日本の公害経験―環境に配慮しない経済の不経済―』合同出版社 68-71頁 1991年 単行本
ISBN 978-4-772-60162-7
167.「『世界都市・TOKYO』の特質とその構造的矛盾―現代都市自治の課題を考える―」
日本地方自治学会編 『世界都市と地方自治』 敬文堂 81-98頁 1991年 単行本
ISBN 978-4-767-00691-8
168.「環境経済論の課題」植田和弘・落合仁司・北畠能房・寺西俊一著 (共著)
『環境経済学』有斐閣 1991年 単行本
ISBN 978-4-641-08504-6
169.「環境破壊からみた湾岸戦争」
経済理論学会 湾岸戦争即時停戦アピール有志の会編『湾岸戦争を問う』勁草出版サービス書房 1991年 学術雑誌
170.「社会経済構造と環境政策」植田和弘・落合仁司・北畠能房・寺西俊一著(共著)
『環境経済学』 有斐閣 1991年 単行本
ISBN 978-4-641-08504-6
171.「経済体制論アプローチ」植田和弘・落合仁司・北畠能房・寺西俊一著(共著)
『環境経済学』 有斐閣 1991年 単行本
ISBN 978-4-641-08504-6
172.「物質代謝論アプローチ」植田和弘・落合仁司・北畠能房・寺西俊一著(共著)
『環境経済学』 有斐閣 1991年 単行本
ISBN 978-4-641-08504-6
173.今日の財界戦略と対抗軸
研究年報 1991巻11-13頁 1991年 大学紀要
HERMES-IR
174.「”世界都市”と”東京問題” : 若干の覚え書き」
『一橋大学研究年報 経済学研究』 32巻161-213頁 1991年 大学紀要
ISSN 0453-4751HERMES-IR
175.「これからは環境責任が問われる時代」
『月刊保団連』 全国保険医団体連合会 No.353,1991年3月号 1991年 学術雑誌
176.「自然を開発するプロジェクトの是非をどう判断すべきか」
『かんきょう』 日本環境協会 1991年10月号 1991年 学術雑誌
177.「廃棄物問題と環境保全型経済」
『生活協同組合研究』 生活総合研究所 1991年3月号 1991年 学術雑誌
178.「EC市場統合と環境政策」
『公害研究』 岩波書店 20巻3号43-49頁 1991年 学術雑誌
ISSN 0387-0030
179.「<資料>日韓環境専門家懇談会(抄録)」
『公害研究』 岩波書店 20巻3号70-71頁 1991年 学術雑誌
180.「『地球温暖化問題』の政治経済的構図」(寺西俊一・水谷洋一)(共著)
『日本の科学者』 日本科学者会議 25巻11号24-29頁 1990年 学術雑誌
181.「東京の地価問題と土地政策」
宮本憲一・植田和弘編 『東アジアの土地問題と土地税制』勁草書房 55-81頁 1990年 単行本
ISBN 978-4-326-50067-3
182.「アスベスト処理の実態」
『公害研究』 岩波書店 20巻1号65-67頁 1990年 学術雑誌
ISSN 0387-0030
183.「地球環境問題と足元からの環境保全―いま環境問題にどう取り組むか―」
『住民と自治』 自治体研究社 327号7-16頁 1990年 学術雑誌
184.「東京湾岸諸都市とウォーターフロント開発」
『水資源・環境研究』 水資源・環境学会 3号1-8頁 1989年 学術雑誌
185.「東京ベイエリアにみる大規模開発プロジェクトとその問題点― 『東京臨海部副都心開発』 の批判的検討を中心に―」
『都市問題研究』 都市問題研究会 41巻9号41-58頁 1989年 学術雑誌
ISSN 0387-3390
186.「ウオーターフロント開発の再考―東京湾ベイエリアにみる開発動向の問題点を中心に―」
『TOMORROW』 あまがさき未来協会 4巻1号41-51頁 1989年 学術雑誌
187.「湾岸開発の動きはこれでよいか」
田尻宗昭編『提言・東京湾の保全と再生』日本評論社 17-62頁 1988年 単行本
ISBN 978-4-535-57742-8
188.「『民間活力』型開発と第三セクター」
『都市問題』 東京市政調査会 79巻7号17-29頁 1988年 学術雑誌
189.「『圏央道』建設計画への基本的疑問・再論―とくに交通混雑解消論の問題点を中心に―」
『人間と環境』 日本環境学会 14巻1号46-52頁 1988年 学術雑誌
190.「地価問題と都市政策―東京都心部の地価高騰対策の焦点―」
『経済科学通信』 基礎経済科学研究所 55号56-60頁 1988年 大学紀要
191.「『構造転換』と『東京一極集中』化が意味するもの―1987年版『経済白書』に寄せて―」
『賃金と社会保障』(労働旬報社) No.979 1988年2月上旬号 12-18頁 1988年 学術雑誌
ISSN 0911-4718
192.「首都・東京圏の再編構想をめぐる現実とその行方― 岐路に立つ"東京"と都市政策の今日的課題―」
『東京問題の構図』 東京経済研究会第一次調査報告書(東京自治問題研究所) 150-194頁 1987年 大学紀要
193.「『圏央道』建設計画とその問題点」
『自動車交通が都市の環境と経済に及ぼす影響の研究』(日本生命財団昭和60年度助成研究報告書/代表研究者:宇沢弘文) 119-130頁 1987年 その他
194.「東京湾再開発ラッシュ―その背景と問題点」
『公害研究』  岩波書店 17巻2号10-15頁 1987年 学術雑誌
ISSN 0387-0030
195.「"環境危機"とエコロジー問題の経済理論」
基礎経済科学研究所編『経済学の新展開』(講座『構造転換』第4巻)青木書店 4巻157-180頁 1987年 単行本
ISBN 978-4-250-87032-3
196.「資源リサイクルをめぐる経済原理と政策原理」
『一橋論叢』(一橋学会) 98巻2号172-185頁 1987年 大学紀要
ISSN 0018-2818HERMES-IR
197.「『圏央道』建設計画への疑問」
『公害研究』 岩波書店 17巻1号10-17頁 1987年 学術雑誌
ISSN 0387-0030
198.「"首都圏改造"と都市・環境問題」
『公害研究』 岩波書店 16巻4号9-15頁 1987年 学術雑誌
ISSN 0387-0030
199.「『国際化』 『情報化』時代と"中枢管理機能"論の課題―とくに東京圏にみる新動向に焦点をあてて―」
比較大都市圏研究会『都市機能の転換過程における大都市行財の実証的研究 (文部省科学研究費補助金による研究第一年次報告書)』 37-47頁 1987年 その他
200.「国際化・情報化と東京圏再編成―四全総・首都改造計画の構想と現実―」
『経済科学通信』 基礎経済科学研究所 48号16-26頁 1986年 大学紀要
201.「現代資本主義と環境問題―IC 産業の発展と公害・環境問題―」
種瀬茂編 『現代資本主義論』 青木書店 200-223頁 1986年 単行本
ISBN 978-4-250-86001-0
202.「環境経済論の諸系譜に関する覚え書(2) : 若干の学説史的回顧と展望を中心に」
『一橋大学研究年報 経済学研究』 27巻165-194頁 1986年 大学紀要
ISSN 0453-4751HERMES-IR
203.「大都市圏再編成と首都改造計画をめぐる動向」
『都市・21世紀・自治/四全総・首都改造・東京問題資料集』(東京自治問題研究所研究叢書1) 74-99頁 1985年 大学紀要
204.「環境経済論の諸系譜に関する覚え書(一) : 若干の学説史的回顧を中心に」
『一橋大学研究年報 経済学研究』 26巻313-340頁 1985年 大学紀要
ISSN 0453-4751HERMES-IR
205.「現代廃棄物問題の経済学序論 : 基礎的検討を中心として」
『一橋論叢』(一橋学会) 92巻2号140-161頁 1984年 大学紀要
ISSN 0018-2818HERMES-IR
206.「"社会的損失"問題と社会的費用論―(続)公害・環境問題研究への一視角―」
『一橋論叢』(一橋学会) 91巻5号592-611頁 1984年 大学紀要
ISSN 0018-2818HERMES-IR
207.「公害・環境問題研究への一視角―いわゆる社会的費用論の批判的再構成をめぐって―」
『一橋論叢』(一橋学会) 90巻4号550-568頁 1983年 大学紀要
ISSN 0018-2818HERMES-IR
208.「社会資本をめぐる内外の諸論争」(加藤一郎・寺西俊一)(共著)
宮本憲一・山田明編『公共事業と現代資本主義』垣内出版 54-75頁 1982年 単行本
ISBN 978-4-773-40162-2
209.「カップの社会的費用論に関する覚書」
『一橋論叢』(一橋学会) 86巻5号681-688頁 1981年 大学紀要
ISSN 0018-2818HERMES-IR
210.社会資本についての一考察 : 基礎的諸範疇の再検討を中心に
一橋研究 4巻2号66-83頁 1979年 大学紀要
ISSN 0286-861XHERMES-IR
211.「社会資本研究と現代資本主義分析」(加藤一郎・寺西俊一)(共著)
自治体問題研究所編 『地域と自治体/第9集』 自治体研究社 143-162頁 1978年 大学紀要
212.「公共経済学と社会資本論」
関恒義編『現代の経済学(下巻)』青木書店 132-150頁 1978年 単行本
213.「カップの『社会的費用』論をめぐって」
『経済評論』 (日本評論社) 27巻1号134-140頁 1978年 学術雑誌
ISSN 0287-8801

翻訳

1.D.オコンナー著『東アジアの環境問題―「奇跡」の裏側―』(寺西俊一・吉田文和・大島堅一共訳)
東洋経済新報社 1-302頁 1996年
ISBN 978-4-492-44204-3
2.U・ペッチョウ他著 『統合ドイツとエコロジー』 (白川欽也・寺西俊一・吉田文和共訳)
古今書院 1-210頁 1994年
ISBN 978-4-772-21733-0
3.R.レペト「自然資源を経済評価する」(寺西俊一・伊藤康共訳)
『日経サイエンス』 日経サイエンス社 1992年8月号 22巻8号112-119頁 1992年 その他

その他

1.「<リレー・エッセイ>戦後70年、歴史と重要事件の風化をどう防ぐか」
『環境と公害』 45巻1号 2015年 その他
2.「<書評>濱田武士・小山良太・早尻正宏著『福島に農林漁業をとり戻す』みすず書房―みずみずしい使命感に溢れた質の高い共同作品」
『週刊読書人』2015年6月5日付 2015年 その他
3.「森と水の恵みを活かした地域再生-オーストリアに学ぶ」(共著)
『森林環境2014』森林文化協会 2014年 単行本
4.「書評:植田和弘著『緑のエネルギー原論』」
『環境経済・政策研究』 17巻2号91-93頁 2014年 学術雑誌
5.「<この人に聞く>『自然資源経済論』講座を展開する」
『日刊アグリ・リサーチ』(農業情報調査会)第11905号,2013年1月17日付 7-9頁 2013年 その他
6.「持続可能な社会のためのエネルギー政策とは-『原発ゼロ』の未来を、どうめざすか」
『緑の風』(NPO法人)多摩住民自治研究所)vol.153,2013年1月号 2-16頁 2013年 その他
7.「『巨大エネルギー消費都市』東京こそ、『脱原発』の先頭に!」
『月刊東京』(東京自治問題研究所)通巻340 7-10頁 2012年 その他
8.「改めて問われる水俣病被害の責任と費用負担」
ノーモア・ミナマタ訴訟記録集編集委員会編『ノーモア・ミナマタ訴訟のたたかいの軌跡-すべての水俣病被害者の救済を求めて』(日本評論社) 248-251頁 2012年 単行本
9.「原子力発電が安いというのはウソ:今こそ将来を見据えたエネルギー選択の議論を!」
『Actio』(一般法人アクティオ発行)No.1330 4-6頁 2012年 その他
10.「止まらない高速道路建設-その構造を考える:圏央道計画の30年を振り返って」
『高尾山の自然をまもる市民の会』289号 7-11頁 2012年 その他
11.「<リレー・エッセイ>被害者に寄り添った崇高な生涯」
『環境と公害』(岩波書店) 42巻1号-1頁 2012年 学術雑誌
12.「将来世代へのツケをこれ以上大きくしてはならない!」
出版労連・原発問題プロジェクト委員会編『まだ、なにもはじまっていない 原発のない未来へ』(日本出版労働組合連合会) 13-15頁 2012年 その他
13.「チェルノブイリ福島調査団の報告」(寺西俊一・石田信隆・藤井康平・西林勝吾)
『環境と公害』(岩波書店) 41巻4号61-65頁 2012年 学術雑誌
14.「<市民公開シンポジウム>福島原発被災からの復興・再生を考える-チェルノブイリの悲劇と教訓をどう生かすか-」(寺西俊一・清水修二・菅野孝志・渡邊一夫・遠藤雄幸・石田信隆・舩橋晴俊)
『農林金融』(農林中金総合研究所)2012年3月号 54-72頁 2012年 その他
15.「東アジアの環境問題,課題と展望」
『公開シンポジウム:イタイイタイ病の教訓と東アジアの環境問題報告書』(富山大学東アジア「共生」学創成プロジェクト(CEAKS)・第52回日本社会医学会総会合同企画) 50-60頁 2012年 その他
16.「日本環境会議(JEC)の報告」
全国公害弁護団連絡会議編『公害弁連第41回総会議案書2011,東京』 83-84頁 2012年 その他
17.「原発震災と再生可能(自然)エネルギー・シフト(転換)をめぐって」
『季刊労働者教育』 No.144(労働者教育協会) 39-47頁 2012年 その他
18.「<一般公開シンポジウム報告> 問われる"Cost Accounting"とエネルギー政策選択のための判断基準」
『環境アセスメント学会誌』(通巻第19号) 10巻1号26-27頁 2012年 学術雑誌
19.「将来世代へのツケをこれ以上大きくしてはならない!」
『原発のない未来を』(日本出版労働組合連合会・原発問題プロジェクト委員会編集・発行),2011年12月19日発行 4号1-2頁 2011年 その他
20.「東北大震災が問いかけていること-『地域再生の環境学』の視点から:寺西俊一さんに聞く」
『月刊社会教育』国土社 673号10-19頁 2011年 学術雑誌
21.「東日本大震災が突きつけていることは何か-今後の社会や地域のあり方を考える-」
『NPOかながわ総研・研究と資料』(かながわ総合政策研究センター) 7-19頁 2011年 その他
22.「<座談会>環境と経済の40年とこれから」(寺西俊一・松本泰子・三橋規宏・大沼あゆみ・白井信雄)
『環境情報科学』 40巻2号43-59頁 2011年 学術雑誌
23.「ささやかな日中環境協力の一齣から」
『多摩川(財団だより)』第131号(とうきゅう環境財団) -2頁 2011年 その他
24.「<特別座談会>未曾有の多重災害からの復興と再生をめざして」(塩崎賢明・淡路剛久・礒野弥生・大久保規子・大島堅一・佐無田光・長谷川公一・原科幸彦・宮本憲一・山下英俊・寺西俊一)
『環境と公害』(岩波書店) 21-30頁 2011年 学術雑誌
25.「まえがき-『日本環境会議(JEC)30 年の歩み』に寄せて-」
日本環境会議事務局編(寺西俊一責任編集) 『日本環境会議30年の歩み-記録・資料集-』(CDROM版) 1-2頁 2011年 その他
26.「政治主導と公共政策をめぐって-政権交代後の幾つかの政策動向に触れて-」
『財政と公共政策』第33巻第1号通巻第49号)(財政学研究会) 36-40頁 2011年 学術雑誌
27.『一橋大学・農林中央金庫寄附講義(自然資源経済論プロジェクト)第2年度【2010年度】研究・教育・調査活動報告書』
『一橋大学・農林中央金庫寄附講義(自然資源経済論プロジェクト)第2年度【2010年度】研究・教育・調査活動報告書』(代表者:寺西俊一) 1-477頁 2011年 その他
28.「私の提言:時代の転換と社会基盤整備-「都市計画」基本理念の転換を」
『経済』(新日本出版社) 187号80-86頁 2011年 学術雑誌
29.「日本環境会議(JEC)の報告」
全国公害弁護団連絡会議編『公害弁連第40回総会議案書2011,東京』,83頁 2011年 その他
30.「人権と環境権の確立をめざす専門家ネットワーク-公害弁連40年の歩みに寄せて-」
『法と民主主義』(日本民主法律家協会)第456号,2011年2・3月合併号 5-7頁 2011年 学術雑誌
31.「天高く 蒼き空へと 巣だち鳥-『環境経済学』開講30年,学部ゼミ30年,大学院ゼミ25年を振り返って-」 
一橋大学「環境経済学」開講30周年等記念事業委員会・寺西俊一ゼミ・山下英俊ゼミ合同記念論集編集委員会編『天高く 蒼き空へと 巣だち鳥』中央経済社 1-19頁 2011年 単行本
32.「国境を越えた環境汚染をどう防ぐ?」
『PHP』(PHP編集部)No. 750,2010年10月号 90-93頁 2010年 その他
33.「<書評>浅野耕太編『自然資本の保全と評価』を読む」
『財政と公共政策』(財政学研究会) 32巻2号72-76頁 2010年 その他
34.「自然・社会・人文にまたがる学際ネットワークづくりの功労者―秋山紀子―」
『環境と公害』(岩波書店) 40巻1号52-56頁 2010年 学術雑誌
35.「書評:諸富徹・浅岡美恵著『低炭素経済への道』岩波新書」
『公明新聞』2010年7月26日付 2010年 その他
36.『一橋大学・農林中央金庫寄附講義(自然資源経済論プロジェクト)第1年度【2009年度】研究・教育・調査活動報告書』
『一橋大学・農林中央金庫寄附講義(自然資源経済論プロジェクト)第1年度【2009年度】研究・教育・調査活動報告書』(代表者:寺西俊一) 1-388頁 2010年 その他
37.「第9回アジア・太平洋NGO環境会議(APNEC9京都会議)の記録と宣言」(大島堅一・森晶寿・大久保規子・吉田文和・寺西俊一)
『環境と公害』 39巻4号27-33頁 2010年 学術雑誌
38.「『リスク・マネジメント』論への抵抗感」
『化学物質と環境』100号記念号(100人に訊く:私が最も重視/期待する化学物質対策),エコケミストリー研究会,82頁 2010年 学術雑誌
39.「"退耕還林(草)"政策の現場を訪ねて」
『環境と公害』64頁 39巻3号 2010年 学術雑誌
40.「(インタビュー)コモンズ研究への期待」
『LOCAL COMMONS』(グローバル時代のローカル・コモンズの管理ニュースレター)第11号 17-19頁 2009年 その他
41.「特集②:公害研究のパイオニアたち:特集にあたって―学際的研究の先人たちに学ぶ―」
『環境と公害』,23頁 39巻1号 2009年 学術雑誌
42.「<座談会>日本環境会議と公害・環境訴訟」(板井優・篠原義仁・豊田誠・村松昭夫・淡路剛久・礒野弥生・宮本憲一・寺西俊一(司会))
『環境と公害』 39巻1号50-58頁 2009年 学術雑誌
43.「アジア環境協力は一日にして成らず!」
『中国環境ハンドブック2009-2010年版』蒼蒼社 211-212頁 2009年 単行本
44.『アジア環境協力』のための学際的研究の重要性」
『環境経済・政策学会ニュースレター(電子版)』No.2 2009年 学術雑誌
45.株式会社INAXサステナブル・イノベーション部『ベトナム「水環境保全」テキスト』(監修協力・水谷広・寺西俊一)
  1-44頁 2009年 その他
46.「基調講演『東アジアの市民に伝えたいこと-新潟水俣病の教訓』(関礼子)へのコメント」
『阿賀から東アジアへ:第4回東アジア環境市民会議記録集』(発行・東アジア環境情報発伝所) 18-21頁 2009年 学術雑誌
47.「<新春巻頭>"3F Crisis"の時代をどう乗り越えていくか」
『建設政策』建設政策研究所 123号4-5頁 2009年 学術雑誌
48.「故宇井純先生の三回忌を迎えて」
宇井紀子編『ある公害・環境学者の足取り―追悼宇井純に学ぶ』亜紀書房 223-225頁 2008年 単行本
49.「日本環境会議(JEC)発足30周年に向けて」
『公害弁連ニュース』No. 160,2008年11月28日号 4-6頁 2008年 その他
50.「古典派経済学」「環境経済学」「社会的費用」「環境コスト」「カップ,K. W.」「玉野井芳郎」「都留重人」「宮本憲一」
日本科学者会議編・日本環境学会協力『環境事典』旬報社 2008年 その他
51.『環境被害救済と予防に関する日中韓国際ワークショップ』
東京経済大学・学術研究センター年報 8号1-185頁 2008年 大学紀要
52.『「アジア環境協力」の制度構築に向けた基本ビジョンと具体的システムに関する政策研究』
研究代表:寺西俊一,平成17年度 - 平成19年度科学研究費補助金研究成果報告書 1-86頁 2008年 その他
53.「シリーズ公害:過去・現在…日本の経験を中国へ~シンポジウム詳報(その1)(その2)」
『毎日新聞』(大阪朝刊)2008年4月7日付 2008年 学術雑誌
54.「第8回アジア・太平洋NGO環境会議(APNEC-8)の記録と宣言」
『環境と公害』(岩波書店) 37巻4号63-66頁 2008年 学術雑誌
55.『台湾市安順工場跡地汚染に関する現地調査記録報告書』(研究代表:寺西俊一)
  1-239頁 2008年 学術雑誌
56.『アジアにおける自動車リサイクルの実態調査および国際的制度設計に関する政策研究』
研究代表:寺西俊一,トヨタ財団2005年度研究助成報告書 1-189頁 2007年 その他
57.「(座談会)生協のこれからの運動の方向のまとめ」(淡路剛久・寺西俊一・礒野弥生・田中充・高田洋・根本志保子・山下英俊)
財団法人消費生活研究所 『「環境事業支援政策研究会」報告』 68-87頁 2007年 その他
58.「(編集長インタビュー)環境にかかわる『社会的費用』をどう考えるか」
『季刊経営・政策研究』 三菱UFJリサーチ&コンサルティング 159-174頁 2007年 その他
59.『都市のアメニティの再生を―公害と地域開発の原点「四日市」から考える―』
四日市環境再生まちづくりプラン検討委員会政策提言報告書 1-108頁 2007年 学術雑誌
60.「『環境再生まちづくり』に繋ぐべき市民運動の貴重な記録」
『「四日市公害」市民運動資料集(復刻資料)』(民衆史資料2)日本図書センター 2007年 学術雑誌
61.「<座談会>国際リサイクルの実情と今後の課題」 竹内啓介・外川健一・中石斉孝・細田衛士・山下英俊・浅妻裕・阿部新・平岩幸弘・貫真英・寺西俊一(司会)
『環境と公害』 岩波書店 36巻4号56-64頁 2007年 学術雑誌
62.「<書評>淡路剛久・植田和弘・川本隆史・長谷川公一編『リーディングス環境 全5巻』」
『計画行政』 日本計画行政学会 通巻90号,137頁 30巻1号 2007年 学術雑誌
63.「自転車論走/車道?歩道?/道交法改正試案きっかけ」
『朝日新聞』(夕刊)2007年2月9日付 2007年 その他
64.「<座談会>物流における今後のCO2削減の展望」寺西俊一(司会)・杉山雅弘・村山洋一・恒吉正浩
『運輸と経済』 財団法人運輸調査局 2007年 学術雑誌
65.「<座談会>責任と費用負担をめぐる今日的課題―水俣病事件やアスベスト問題の現実をふまえて―」(大久保規子・大島堅一・宮本憲一・除本理史・寺西俊一(司会))
『環境と公害』 岩波書店 36巻3号37-44頁 2007年 学術雑誌
66.『公害文献大事典』 (寺西俊一監修・文献情報研究会編著)
日本図書センター 1-516頁 2006年 その他
ISBN 978-4-284-50013-5
67.「書評:諸富徹著『環境』」
『思想』 岩波書店 2004年5月号 120-123頁 2004年 学術雑誌
68.「21世紀につなぐいのちの豊かさ」
『西日本新聞』 『熊本日日新聞』 『南日本新聞』 2000年7月13日付 2000年 その他
69.『環境大事典』 (吉田邦夫監修・編集委員:寺西俊一ほか)(編著)
工業調査会 1-1090頁 1998年 単行本
ISBN 978-4-769-37067-3
70.「<座談会>地球環境保全はアジアから:第3回APNECの成功に向けて」 (浅岡美恵・植田和弘・嘉田良平・中村和雄・原強・宗田好史・秋山紀子・淡路剛久・宇井純・宮本憲一・寺西俊一(司会)) 
『環境と公害』 岩波書店 1994年10月号 24巻2号22-30頁 1994年 学術雑誌
71.「書評:石弘之『地球生態系の危機』」
『公害研究』 岩波書店 17巻4号72-頁 1988年 学術雑誌
72.宮本憲一『現代資本主義と国家』
経済研究 33巻3号285-286頁 1982年 その他
ISSN 00229733HERMES-IR

受賞学術賞

NO受賞学術賞名受賞年月
1.朝日新聞「第6回明日への環境賞」2005年04月
2.アジア・太平洋環境会議功労賞2002年11月

学会等口頭発表

NO学会・会議名開催年月開催国・地名
1.「エネルギー政策選択に向けた戦略的環境アセスメント」パネリスト(環境アセスメント学会2011年度第10回大会記念シンポジウム)
2011年09月東京工業大学
2.企画セッション:「東アジアの環境協力制度」:座長(環境経済・政策学会2011年大会)
2011年09月長崎大学
3.企画セッション:「グローバル時代における東アジアの環境ガバナンス」他の座長およびコメンテーター(環境経済・政策学会2010年大会)
2010年09月名古屋大学
4."Natural Resource-Based Economies and Rural Sustainability" with Toshikazu Yamakawa, Takeshi Fujiya and Kouhei Fujii(The first Congress of the East Asian Association on Environment and Natural Resource Economics (EAAENRE))
2010年08月Hokkaido University
5.企画セッション:「国際環境協力研究の課題と展望」他の座長およびコメンテーター(環境経済・政策学会2009年大会)
2009年09月千葉大学
6.*「地球環境保全とアジア環境協力への課題と展望」(中央大学総合政策学部創設15周年記念講演)
2008年12月中央大学8号館
7.*報告:「一橋大学アジア環境プロジェクトのねらいと上海環境調査の目的――日中環境協力の発展をめざして――」(一橋大学・上海社会科学研究院学術交流会議)
2008年11月上海社会科学院
8.*報告:「一橋大学アジア環境プロジェクトのねらいと上海環境調査の目的――日中環境協力の発展をめざして――」(一橋大学・上海市環境科学研究院学術交流会議)
2008年11月上海市環境科学研究院
9.コメンテーター(環境経済・政策学会2008年大会)
2008年09月大阪大学
10.*基調報告「経済発展と環境保全」(中国社会科学院日本研究所・一橋大学北京事務所主催シンポジウム(「持続可能な発展と環境保護」))
2008年03月北京社会科学院日本研究所会議室
11.*基調講演(演題:「『環境再生を通じた地域再生』の課題と展望」)およびパネリスト(日本環境学会主催シンポジウム(「大気汚染公害地域の環境再生とまちづくり活動に学ぶ」))
2007年12月倉敷医療生協会館
12.コメンテーター(環境経済・政策学会2007年大会)
2007年10月滋賀大学
13.パネリスト(「宮本文庫開設記念シンポジウム」)
2007年09月金沢大学
14.コメンテーター(アジア社会科学研究協議会連盟(AASSREC)第17回総会シンポジウム(「アジアにおける経済発展と環境問題―社会科学からの展望」))
2007年09月名古屋大学
15.*「環境価値の再考」(京都大学財政学研究会基調講演)
2007年09月名城大学
16.パネリスト(東京経済大学・日本環境会議・日本弁護士連合会共催:「環境被害の救済と予防に関する日中韓国際ワークショップ」)
2007年08月弁護士会館
17.コメンテーター(KSI(Kyoto Sustainable Initiative)主催:Expert Meeting on Environmental Fiscal Reform, Circular Economy and Sustainable Development in East Asia)
2007年08月京都大学
18.*全体シンポジウム招待報告(演題:「森林保全と費用負担」)およびパネリスト(環境系3学会(環境法政策学会,環境経済・政策学会,環境社会学会)合同シンポジム「森林管理と持続可能な社会」)
2007年06月弁護士会館
19.コメンテーター(環境法政策学会2007年度大会)
2007年06月上智大学
20.演題:「地球温暖化対策と税財政のグリーン改革」(日本学術会議主催公開講演会「環境学のフロンティア:脱温暖化社会へのシナリオ」)
2007年03月名古屋市
21.基調講演(演題:「環境保全の観点からみたモーダルシフト:自転車活用-持続可能な都市交通政策を求めて-」)(第二東京弁護士会公害対策・環境保全委員会主催:都市交通シンポジウム(「道路は誰のためにあるのか~歩行者や自転車にやさしい道路のために~道路交通法改正問題を考える」))
2007年01月
22.*Toward New Environmental Economic Policies―How to Promote Sustainable Economies―(The 2nd East Asian Symposium on Environmental and Natural Resources Economics; Symposium on Rethinking Sustainable Development in East Asia,Seoul)
2006年11月Seoul
23.*How to Promote Environmental Cooperation Networks in Asian Regio(eminar at Korea Institute for International Economic Policy (KIEP))
2006年11月Seoul
24.*A BriefIntroduction:History and Activities of Japan Enivironmental Council; Towards Interdisciplinary and Intenational cooperation in Asia)(The 11th International Coference EURO - ECO 2006: Interdisciplinary Co-operation for Sustainable Development of Historical Cities and Protected Areas Perspectives of Sound Tourism)
2006年09月Krakow, Poland
25.推進委員会委員・コーディネーター(第3回環境経済学世界大会・同世界大会オーガナイズ・セッション)
2006年07月京都国際会館
26.大会プログラム委員長(環境経済・政策学会2006年大会)
2006年07月京都国際会館
27.*全体シンポジウム招待報告(報告題目:「地域再生の環境学」)およびパネリスト(日本環境学会2006年大会)
2006年06月島根大学
28.パネリスト(環境経済・政策学会発足10周年記念シンポジウム)
2005年12月上智大学
29.全体シンポジウム報告およびパネリスト(環境系3学会 (環境法政策学会,環境経済・政策学会,環境社会学会)合同シンポジム (「地域からの温暖化防止」))
2005年09月名古屋大学
30.プログラム委員会委員長、座長・コメンテーター(環境経済・政策学会 2005年大会)
2005年09月早稲田大学
31.招待講義 「新しい環境経済政策の課題と展望-サステイナブル・エコノミーを求めて」(Lecture at Graduate School of Environmental Studies)
2004年09月Seoul National University
32. (日本学術会議経済政策研究連絡委員会 第16回シンポジウム)
2002年12月

科学研究費研究成果

NO研究題目研究種目研究期間
1.「アジアの循環型社会と環境ガバナンス」(研究代表者:吉田文和)研究分担者
海外学術調査2007年度~2009年度
2.「ITと環境問題―電気・電子機器廃棄物を中心に」(研究代表者:吉田文和)研究分担者
基盤研究(B)2006年度~2008年度
3.「アジア環境協力」の制度構築に向けた基本ビジョンと具体的システムに関する政策研究」研究代表者
基盤研究(B)2005年度~2007年度

共同研究・受託研究の実績

NO研究題目共同研究区分研究期間研究内容
1.一橋大学・農林中央金庫寄付講義:「自然資源経済論」プロジェクトⅡ,研究代表者国内共同研究2012年度~2014年度
2.「持続可能な農業・農村の再構築―自然資源経済の再生―」(研究代表者:岡本雅美)日本生命財団特別研究助成,研究分担者国内共同研究2010年度~2012年度
3.一橋大学・農林中央金庫寄付講義:「自然資源経済論」プロジェクト,研究代表者国内共同研究2009年度~2011年度
4.「『アジア環境協力』のための基本戦略と総合政策に関する社会科学的学際共同研究」(一橋大学平成20年度学内研究プロジェクト),研究代表者学内共同研究2008年度~2009年度
5.「『アジア環境協力』のための情報共有の促進,および,それにもとづく多面的・重層的な人的ネットワークづくりの推進」(研究代表者:大島堅一)トヨタ財団2006(平成18)年度アジア隣人ネットワーク助成,研究分担者国際共同研究2006年度~2008年度
6.「アジアにおける自動車リサイクルの実態調査および国際的制度設計に関する政策研究」トヨタ財団2006(平成17)年度研究助成,研究代表者国際共同研究2005年度~2007年度
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