法学研究科
秋山 信将(アキヤマ ノブマサ)

書籍等出版物

1. Robotics, AI, and Humanity
Joachim von Braun, Margaret S. Archer, Gregory M. Reichberg, Marcelo Sanchez-Sorondo, Nobumasa Akiyama (共著)
Springer 2021年3月
その他のサイト
2. アフターコロナ時代の米中関係と世界秩序
川島, 真, 森, 聡 (共著)
東京大学出版会 2020年12月 (ISBN:9784130333016)
3. 自由主義の危機 : 国際秩序と日本
船橋, 洋一, Ikenberry, G. John (共著)
東洋経済新報社 2020年8月 (ISBN:9784492444580)
4. The Crisis of Liberal Internationalism: Japan and the World Order
Yoichi Funabashi, G John Ikenberry, Nobumasa Akiyama (共著)
The Brookings Institution 2020年6月 (ISBN:9780815737681)
5. 「核の忘却」の終わり 核兵器復権の時代 (共著)
秋山信将, 高橋杉雄, 神保謙, 戸﨑洋史, 小泉悠, 栗田真広, 土屋大洋 (共編者(共編著者))
勁草書房 2019年6月
6. 軍縮・不拡散の諸相
日本軍縮学会 (共著)
信山社 2019年3月
7. パワーから読み解くグローバル・ガバナンス論
大芝 亮, 秋山 信将他 (共編者(共編著者))
有斐閣 2018年4月
8. Routledge Handbook of Japanese Foreign Policy
Mary M. McCarthy, Nobumasa Akiyama (共著)
Routledge 2018年2月
9. Japan’s World Power: Assessment, vision and outlook
Guibourg Delamotte, Nobumasa Akiyama (共著)
Routledge 2017年11月
10. 現代国際関係学叢書第2巻 軍縮・軍備管理 (共著)
山本武彦, 庄司真理子, 秋山信将他 (分担執筆)
志學社 2017年9月
11. Learning from a disaster : improving nuclear safety and security after Fukushima
Edward D Blandford, Scott Douglas Sagan, Nobumasa Akiyama (共著)
Stanford University Press 2016年4月
12. NPT-核のグローバルガバナンス
秋山 信将 (編集)
岩波書店 2015年4月 (ISBN:9784000222914)
13. The War That Must Never Be Fought (共著)
George Schultz, James Goodby, Nobumasa Akiyama (共著)
the Hoover Institution 2015年3月
14. 日米安保と自衛隊 (共著)
遠藤 誠治, 秋山 信将 (共著)
岩波書店 2015年2月
15. エネルギー新時代におけるベストミックスのあり方 一橋大学からの提言 (共著)
橘川 武郎, 安藤 晴彦, 秋山 信将 (共著)
第一法規 2013年2月
16. 核不拡散をめぐる国際政治―規範の遵守、秩序の変容
秋山 信将 (単著)
有信堂 2012年3月 (ISBN:9784842055657)
17. 東アジアの未来―安定的発展と日本の役割 (共著)
一橋大学東アジア政策研究プロジェクト (編集)
東洋経済新報社 2012年3月 (ISBN:9784492443880)
18. 東アジアの未来―安定的発展と日本の役割 (共著)
一橋大学東アジア政策研究プロジェクト (編集)
東洋経済新報社 2012年3月 (ISBN:9784492443880)
19. One Step Back? Reassessing an Ideal Security State for Asia 2025 (共著)
L. Gordon Flake (共著)
The Maureen and Mike Mansfield Foundation 2011年3月
20. 国際政治をつかむ
村田晃司, 君塚直隆, 石川卓, 栗栖薫子, 秋山信将 (共著)
有斐閣 2009年4月
21. 核軍縮不拡散の法と政治
浅田正彦, 戸崎洋史 (編集)
信山社 2008年9月
22. オーラルヒストリー 日本と国連の50年 (共著)
秋山 信将 (単著)
ミネルヴァ書房 2008年3月
23. 黒澤満編『大量破壊兵器の軍縮論』
秋山 信将 (共著)
信山社 2004年7月

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論文

1. ロシア・ウクライナ戦争から見える核抑止をめぐる論点—特集 見えてきたロシア・ウクライナ戦争の現実
秋山 信将
海外事情 = Journal of world affairs 70巻4号12-26頁 2022年
2. “No first use” in the context of the U.S.-Japan Alliance (査読有り)
Nobumasa Akiyama
Asian Security 1-9頁 2021年12月
doi その他のサイト
3. Beyond Discharging Fukushima Water: Seeking a Regional Nuclear Safety Informaiton Exchange Mechanism
Nobumasa Akiyama
The Korean Journal on Nuclear Non-Proliferation and Energy 8号 2021年8月
4. Arms Control Dialogue is Japan’s Interest: An Agenda for a New Nuclear Posture Review (査読有り)
Nobumasa Akiyama
Journal for Peace and Nuclear Disarmament 4巻2号202-221頁 2021年7月
doi その他のサイト
5. 大国間の戦略的競争と核軍備管理
秋山信将
国際問題 700号49-57頁 2021年4月
6. 大国間関係の変容と軍備管理体制 (査読有り)
秋山信将
国際政治 203号33-46頁 2021年3月
7. 米国によるJCPOA離脱の戦略的インプリケーション
秋山 信将
中東研究 539号 2020年9月
8. NPTの抱える課題と今後の展開
秋山 信将
エネルギー・レビュー 40巻9号15-18頁 2020年9月
9. 新型コロナウィルスから見る世界保健機関(WHO)の危機対応体制の課題
秋山 信将
日本国際問題研究所レポート 2020年5月
その他のサイト
10. 米ロ対立と核兵器をめぐる関係
秋山 信将
外交 53号38-44頁 2019年1月
11. 核兵器禁止条約成立後の日本の核軍縮政策
秋山 信将
国際問題 672号5-15頁 2018年6月
12. NPT・核軍縮で顕在化した国際政治力学の変容
秋山 信将
外交 49号70-76頁 2018年5月
13. Disarmament and the non-proliferation policy of Japan
Nobumasa Akiyama
Routledge Handbook of Japanese Foreign Policy 173-187頁 2018年1月
doi
14. 『核軍縮の二面性』を超えて
秋山 信将
外交 42号88-93頁 2016年3月
15. NPT再検討会議『失敗』の意味するもの
秋山 信将
外交 32巻32号81-89頁 2015年7月
その他のサイト
16. Japan's failed bid for a permanent seat on the UN security council
Akiyama Nobumasa
Examining Japan's Lost Decades 274-295頁 2015年4月
17. 核技術のガバナンスの態様―転換点としての1970年代
秋山 信将
国際政治 179号142-155頁 2015年3月
18. 核技術ガバナンスの態様:―転換点としての一九七〇年代―
秋山 信将
国際政治 2015巻179号179_142-179_155頁 2015年
doi その他のサイト
19. グローバル・コモンズと核不拡散秩序
秋山 信将
グローバル・コモンズと国連 国連研究15 113-141頁 2014年3月
20. Can Japan Remain Committed to Nonproliferation? (共著)
Nobumasas Akiyama, Kenta Horio
The Washington Quarterly 36巻2号151-165頁 2013年7月
doi
21. THE COMPLIANCE STRUCTURE OF THE NUCLEAR NON-PROLIFERATION REGIME AND JAPAN?S NON-PROLIFERATION POLICY ASSETS
NOBUMASA AKIYAMA
Hitotsubashi journal of law and politics 41巻11-23頁 2013年2月
doi その他のサイト
22. 核不拡散政策における普遍性と個別性の相互干渉 -- 転換点としての米印協定 (査読有り)
秋山 信将
国際政治 2011巻163号125-138頁 2011年1月
doi
23. 2010 年NPT運用検討会議の成果と今後の核軍縮
秋山 信将
立法と調査 309号14-25頁 2010年10月
24. 『核なき世界』実現への課題
秋山 信将
外交 1巻創刊号98-111頁 2010年9月
25. 核軍縮をどう進めるか-2010年NPT再検討会議から見えてきたもの
秋山 信将
軍縮問題資料 356号72-79頁 2010年8月
26. NPTのグランドバーゲンの新たな構図:平和的利用と核不拡散を中心に (査読有り)
秋山 信将
Plutonium 70号2-7頁 2010年7月
27. 巻頭言「『核なき世界』を現実的な目標とするために」
秋山 信将
『平和研究』(「『核なき世界』に向けて」) 35号i-iv頁 2010年3月
28. パキスタンの核セキュリティをめぐる諸問題
秋山 信将
海外事情 57巻10号47-58頁 2009年10月
29. 核不拡散レジームの危機とアド・ホックな協議体 : イランの核問題におけるEU3+3の役割
秋山 信将
一橋法学 8巻2号97-120頁 2009年7月
doi その他のサイト
30. 国際平和協力法の一般法化に向けての課題と展望―自民党防衛政策検討小委員会案を手掛かりとして
秋山 信将
国際安全保障 36巻1号67-96頁 2008年6月
31. 核不拡散規範の遵守強化とアメリカ外交 (査読有り)
秋山 信将
国際政治 153号83-93頁 2007年11月
32. 米印合意の何が問題か―期待と懸念が交錯する米印原子力協力 (査読有り)
秋山 信将
日本原子力学会誌ATOMOΣ 49巻8号548-553頁 2007年8月
33. What are problems on U. S.-India nuclear deal?: Concerns and opportunities
Nobumasa Akiyama
Atomos 49巻8号548-553頁 2007年
doi
34. 核拡散問題への対応としての「平和的利用の権利の制限」の可能性と問題点
秋山信将
核物質管理学会日本支部年次大会論文集 26th巻 2005年
35. “The Socio-Political Roots of Japan’s Nuclear Posture", Chapter 4, Benjaimin L. Self and Jeffery W. Thompson eds., Japan’s Nuclear Option: Security, Politics, and Policy in the 21st Century
秋山 信将
Washington, D.C.: The Henry L. Stimson Center 2003年4月
36. 「国益と人道主義の相克:コソボ紛争におけるイタリアとUNHCR」
秋山 信将
広島平和研究所編『人道危機と国際介入:平和回復の処方箋』 有信堂 2003年2月
37. “Japan", co-authored with Tustomu Arai, Chap. 9, Robert J. Einhorn and Michele A. Flournoy eds., Protecting Against the Spread of Nuclear, Biological, and Chemical Weapons: An Action Agenda for the Global Partnership Vol. 3 International Responses (共著)
秋山 信将
Washington, D.C.: CSIS 2003年1月
38. 「北朝鮮における核軍縮」
秋山 信将
広島平和研究所編『21世紀の核軍縮』法律出版社 2002年9月
39. 「各国の核兵器解体支援の取り組みの現状と比較:英国とノルウェーの事例から」
秋山 信将
グローバル・コロキウム『対露非核化協力等に関する調査・研究』報告書(平成15年度外務省委託研究) 1999年5月

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MISC

1. 核軍縮と安全保障両立の可能性を探る : 核軍縮推進のために日本がすべきこと—特集 危機の時代と国際社会
秋山 信将
公明 200号14-19頁 2022年8月
2. 核リスクを直視し日本に必須の安保大戦略を描け
秋山 信将
Wedge / ウエッジ [編] 34巻6号58-60頁 2022年6月
3. 「安定-不安定のパラドクス」の現実—特集 専守防衛、核抑止、打撃力…ウクライナ戦争の教訓 日本をどう守るか
秋山 信将
Voice 534号78-85頁 2022年6月
4. 複層的対立が影を落とすNPT : 運用検討会議の不調と今後のプロセス
秋山 信将
外交 = Diplomacy / 「外交」編集委員会 編 75巻92-99頁 2022年
5. プーチンの戦争と日本の最終選択 いざという時、アメリカは守ってくれない 平和を祈り、核を持たずとも核は撃たれる 眼前にある究極の論争 激論! 日本は「核武装」すべきなのか
河野 克俊, 長谷川 幸洋, 秋山 信将
週刊現代 64巻13号181-185頁 2022年
6. Fukushima: Depoliticizing the Release of Treated Water into the Ocean
Nobumasa Akiyama
The Diplomat 2021年6月
その他のサイト
7. これからの核燃料サイクルをどうするか 核燃料サイクルと核不拡散 拡散リスクの適切な評価にむけて
秋山信将
エネルギーレビュー 41巻9号 2021年
8. Nuclear weapons: arms-control efforts need China
Nobumasa Akiyama
Nature 584巻7819号40-42頁 2020年8月
doi その他のサイト その他のサイト
9. 変わりつつある核の『秩序』 (特集 核不拡散と安全保障 : 国際政治の環境変化に適切な対応が不可欠)
秋山 信将
エネルギーレビュー = Energy review 37巻3号7-10頁 2017年3月
その他のサイト
10. 「核なき世界」実現に必要なこと。
秋山 信将
潮 692号32-39頁 2016年10月
その他のサイト
11. 2015年NPT運用検討会議における核不拡散と原子力平和利用をめぐる議論「グランド・バーゲン」の再確認と「南北」の対立
秋山信将
ΑΤΟΜΟΣ 58巻2号 2016年
12. 被爆国から「核」を考える 「核なき世界」実現にどう道筋をつけるか : 人道性からのアプローチとともに、核保有の動機を減らす地域安全保障環境の改善と、保有国間の信頼を醸成する安全保障外交を (特集 日本と日本人の戦後70年)
秋山 信将
公明 116号9-15頁 2015年8月
その他のサイト
13. 核管理 核軍縮の次のステップと「戦略的安定性」 (特集 グローバル化、混沌の民主主義)
秋山 信将
外交 = Diplomacy 14巻86-95頁 2012年7月
その他のサイト
14. 対イラン制裁をめぐる主要国の関係 : 安保理決議1929以降の動きを中心に (イランをめぐる国際情勢)
秋山 信将
国際問題 = International affairs 596号20-29頁 2010年11月
その他のサイト
15. 脅威 世界が直面する核拡散の実態
秋山 信将
エコノミスト 87巻34号40-41頁 2009年6月
その他のサイト
16. インドとの原子力国際協力 対印協力解禁への警鐘 持続可能な核不拡散体制の未来のために
秋山信将
エネルギーレビュー 29巻2号 2009年
17. 米印合意の何が問題か:期待と懸念が交錯する米印原子力協力
秋山信将
ΑΤΟΜΟΣ 49巻8号 2007年
18. 書評 浅田正彦編『兵器の拡散防止と輸出管理--制度と実践』
秋山 信将
国際安全保障 33巻2号131-134頁 2005年9月
その他のサイト
19. 平和/積極的平和主義 (平和の最新キーワード)
秋山 信将
プライム 14号68-70頁 2001年9月
その他のサイト
20. 中央アジア・コーカサス/シルクロード地域の紛争と安全保障の枠組み (特集 地域紛争と地域安全保障)
秋山 信将
アジ研ワ-ルド・トレンド 6巻10号20-23頁 2000年10月
その他のサイト

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共同研究・競争的資金等の研究課題

No. 研究題目 研究種目(提供機関・制度) 研究期間
1. 先端技術と国際秩序:革新技術がもたらす国家のパワー、権威、倫理性の変容
基盤研究(A)
( 提供機関: 日本学術振興会 制度: 科学研究費助成事業 基盤研究(A) )
2019年4月 ~ 2022年3月
2. 核燃料サイクルをめぐる日米関係―核不拡散と平和利用の相互関係を中心に
その他のサイト
基盤研究(C)
( 提供機関: 日本学術振興会 制度: 科学研究費助成事業 )
2013年4月 ~ 2016年3月
3. 対立規範の相互干渉とレジームの変容:核不拡散条約第4条をめぐって
その他のサイト
基盤研究(C)
( 提供機関: 日本学術振興会 制度: 科学研究費助成事業 )
2010年4月 ~ 2013年3月
4. 軍縮・紛争解決イシューにおける政府と市民社会の新たな関係
その他のサイト
若手研究(B)
( 提供機関: 日本学術振興会 制度: 科学研究費助成事業 )
2001年4月 ~ 2003年3月