経済研究所経済制度・経済政策研究部門
神林 龍(カンバヤシ リョウ)
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in English

著書

1.『正規の世界・非正規の世界』(第58回エコノミスト賞受賞(2018年5月)、第41回労働関係図書優秀賞受賞(2018年10月)、第102回学士院賞(2020年4月))
慶応義塾大学出版会 1-456頁 2017年
ISBN 978-4766424829その他のサイト
2.『日本の外国人労働力』(第52回日経・経済図書文化賞(2009年11月))(共著)
日本経済新聞社 1-308頁 2009年
ISBN 978-4532133719その他のサイト
3.『解雇規制の法と経済』(編著)
日本評論社 1-368頁 2008年
ISBN 978-4-535-55554-9その他のサイト
4.『雇用社会の法と経済』(共編著)
有斐閣 1-342頁 2008年
ISBN 978-4-641-14385-2その他のサイト

研究論文

1.Do collective bargaining institutions crowd out discussion and implementation of firm‐related training programs? Evidence from Japan(共著)
International Journal of Training and Development 24巻3号204-230頁 2020年 学術雑誌
doi
2.Employees who do not Know Their Labour Contract Term - Implications for Working Conditions: Evidence from Japanese and Spanish Micro Data(共著)
Japan and the World Economy 49巻95-104頁 2019年 学術雑誌
ISSN 0922-1425doi
3.How does Early Childcare Enrollment Affect Children, Parents, and Their Interactions?(共著)
Labor Economics 55巻56-71頁 2018年 学術雑誌
doi
4.Effects of Subsidized Childcare on Mothers’Labor Supply Under a Rationing Mechanism
Labor Economics 55巻1-17頁 2018年 学術雑誌
doi
5.Long-Term Employment and Job Security over the Past 25 Years: A Comparative Study of Japan and the United States(共著)
Industrial Labour Relations Review 70巻2号359-394頁 2016年 学術雑誌
ISSN 0019-7939doi
6.Task Polarization in the Japanese Labor Market: Evidence of a Long-term Trend(共著)
Industrial Relations 55巻2号267-293頁 2016年 学術雑誌
ISSN 1468-232Xdoi
7.Childcare Availability, Household Structure, and Maternal Employment(共著)
Journal of the Japanese and International Economies 38巻172-192頁 2015年 学術雑誌
ISSN 0889-1583doi
8.The Japanese Labour Market during the Global Financial Crisis and the Role of Non-Standard Work: A Micro Perspective(共著)
the Journal of the Japanese and International Economies 38巻260-281頁 2015年 学術雑誌
ISSN 0889-1583doi
9.Disemployment Caused by Foreign Direct Investment? Multinationals and Japanese Employment(共著)
Review of World Economics 151巻433-460頁 2014年 学術雑誌
ISSN 1610-2878doi
10.Incidence of Strict Quality Standards: Protection of Consumers or Windfall for Professionals?(共著)
Journal of Law and Economics 57巻1号195-224頁 2014年 学術雑誌
ISSN 0022-2186doi
11.Minimum Wage in a Deflationary Economy: The Japanese Experience, 1994-2003(共著)
Labor Economics 24巻264-276頁 2013年 学術雑誌
ISSN 0927-5371doi
12.Trends in Worker Displacement Penalties in Japan: 1991-2005(共著)
Japan and the World Economy 27巻41-57頁 2013年 学術雑誌
ISSN 0922-1425doi
13.Wage and Productivity Differentials in Japan: The Role of Labor Market Mechanisms(共著)
Labour 26巻4号514-541頁 2012年 学術雑誌
ISSN 1467-9914doi
14.Employment and Wage Adjustments at Firms under Distress in Japan: An Analysis Based upon a Survey(共著)
Journal of the Japanese and International Economies 24巻2号213-235頁 2010年 学術雑誌
ISSN 0889-1583doi
15.Wage Distribution in Japan: 1989-2003(共著)
Canadian Journal of Economics 41巻4号1329-1350頁 2008年 学術雑誌
ISSN 0008-4085doi
16.非正社員の活用方針と雇用管理施策の効果(共著)
『日本労働研究雑誌』 577巻78-97頁 2008年 学術雑誌
ISSN 09163808その他のサイト
17.民営紹介は公営紹介よりも「効率的」か―両大戦間期のデータによる検証
『日本労働研究雑誌』 536巻69-90頁 2005年 学術雑誌
ISSN 09163808その他のサイト
18.Declining Self-employment in Japan(共著)
Journal of the Japanese and International Economies 16巻1号73-91頁 2002年 学術雑誌
ISSN 0889-1583doi
19.成果主義と能力開発:結果としての労働意欲(共著)
『組織科学』 34巻3号18-31頁 2001年 学術雑誌
ISSN 02869713CiNii
20.賃金制度と離職行動―明治後期の諏訪地方の製糸の例―
『経済研究』 51巻2号124-135頁 2000年 学術雑誌
ISSN 00229733HERMES-IR
21.戦前期日本の雇用創出~長野県諏訪郡の器械製糸の例
『日本労働研究雑誌』 466巻54-68頁 1999年 学術雑誌
ISSN 09163808その他のサイト
22.スキルの承継・伝承問題をとりまく今日的な課題に関する論点整理
日本労働研究雑誌 62巻11号55-73頁 2020年 学術雑誌
その他のサイト
23.外出・在宅活動へのケイパビリティ・アプローチの応用の試み~『A市高齢者・しょうがいしゃの外出に関する調査』より~(共著)
経済研究 71巻3号209-236頁 2020年 学術雑誌
ISSN 0022-9733その他のサイト
24.労働政策におけるEBPM-労働政策決定の正統性との関連から
大橋弘編『EBPMの経済学』東京大学出版会 109-130頁 2020年 単行本
ISBN 978-4-13-040291-0
25.『正規の世界・非正規の世界』その後
『経済研究』 70巻1号1-29頁 2019年 学術雑誌
ISSN 0022-9733HERMES-IR
26.生産性向上に向けたマネジメントのあり方― 内閣府『組織マネジメントに関する調査』から―(共著)
『統計』 69巻9号20-29頁 2018年 学術雑誌
CiNii
27.技術と職業構造と労働市場
『日本労働研究雑誌』 697巻29-38頁 2018年 学術雑誌
ISSN 09163808 その他のサイト
28.労働市場政策の展開
『日本経済の歴史、第4巻近代2』 68-79頁 2017年 単行本
ISBN 978-4000114042
29.移民・外国人労働者のインパクト(共著)
川口大司編『日本の労働市場』有斐閣 182-213頁 2017年 単行本
30.『就業構造基本調査』にみる賃金格差-『賃金構造基本統計調査』との比較から-
『統計』 68巻7号7-13頁 2017年 学術雑誌
ISSN 0285-7677CiNii
31.賃金は本当に上がっていないのか-疑似パネルによる検証(共著)
玄田有史編『人手不足なのになぜ賃金が上がらないのか』慶應義塾出版会 267-283頁 2017年 単行本
ISBN 978-4766424072
32.Declining Self-employment in Japan Revisited: A Short Survey
Social Science Japan Journal 20巻1号73-93頁 2017年 学術雑誌
doi
33.日本的雇用慣行の趨勢:サーベイ
『組織科学』 50巻2号4-16頁 2016年 学術雑誌
ISSN 02869713
34.育児休業給付金と女性の就業
『経済分析』 191巻155-167頁 2016年 学術雑誌
その他のサイト
35.保育所整備と母親の就業率
『経済分析』 191巻123-154頁 2016年 学術雑誌
その他のサイト
36.1980年代以降の長期雇用慣行の動向(共著)
『経済研究』 67巻4号307-325頁 2016年 学術雑誌
ISSN 0022-9733HERMES-IR
37.人手不足と統計
『日本労働研究雑誌』 673巻26-40頁 2016年 学術雑誌
ISSN 09163808 その他のサイト
38.紛争解決と集団的労使関係
仁田道夫編『これからの集団的労使関係を問う』エイデル研究所 102-116頁 2015年 単行本
ISBN 978-4871685719
39.正社員と非正社員の分水嶺:呼称による雇用管理区分と人的資本蓄積(共著)
『一橋経済学』 9巻1号147-172頁 2015年 学術雑誌
HERMES-IR
40.非正社員の働き方と正社員への転換:『正社員以外の経験と転職に関するアンケート調査』より
『経済研究』 66巻1号19-34頁 2015年 学術雑誌
ISSN 0022-9733HERMES-IR
41.正社員の多元化を巡る同床異夢:労働条件のコミットメントとキャリアのコミットメント
『日本労働研究雑誌』 655巻34-46頁 2015年 学術雑誌
ISSN 09163808その他のサイト
42.労働市場での中間の年齢層の変化(共著)
『日本労働研究雑誌』 653巻5-19頁 2014年 学術雑誌
ISSN 09163808その他のサイト
43.労働市場における中間の年齢層の変化(共著)
『日本労働研究雑誌』 653巻5-19頁 2014年 学術雑誌
ISSN 09163808その他のサイト
44.離職者に対する再就職支援システムの現状と課題(共著)
『日本労働研究雑誌』 647巻39-50頁 2014年 学術雑誌
ISSN 09163808その他のサイト
45.日本的雇用慣行の現在と労働委員会の行方
『月刊労委労協』 694巻19-39頁 2014年 学術雑誌
CiNii
46.労働者派遣法の政策効果について(共著)
『日本労働研究雑誌』 642巻64-82頁 2014年 学術雑誌
ISSN 09163808その他のサイト
47.Differences in Definitions of Non-Regular Employee in Government Statistics
Japan Labor Review 10巻4号55-66頁 2013年 学術雑誌
その他のサイト
48.若年雇用問題の議論のために
樋口美雄編『若年者の雇用問題を考える』日本経済評論社 59-82頁 2013年 単行本
ISBN 978-4-8188-2284-9
49.Sickness on the Job:OECD報告書の日本に対する示唆(共著)
『日本労働研究雑誌』 635巻31-46頁 2013年 学術雑誌
ISSN 09163808その他のサイト
50.近年の北米における離転職に関する実証的研究のサーベイ―データセットの視点から―
『経済研究』 64巻2号175-189頁 2013年 学術雑誌
ISSN 00229733HERMES-IR
51.日本の労働市場における派遣法の役割
『ジュリスト』 1446巻39-45頁 2012年 学術雑誌
ISSN 0448-0791CiNii
52.労働市場制度とミスマッチ―雇用調整助成金を例に
『日本労働研究雑誌』 626巻34-49頁 2012年 学術雑誌
ISSN 09163808その他のサイト
53.ねんきん定期便からみた転職行動
『年金と経済』 31巻3号71-81頁 2012年 学術雑誌
ISSN 1347-2178CiNii
54.建築基準審査厳格化の帰結:建築士労働市場を中心に(共著)
齊藤誠・中川雅之編著『人間行動から考える地震リスクのマネジメント』 25-48頁 2012年 単行本
ISBN 978-4-326-50363-6
55.日本における名目賃金の硬直性(1993-2006)--疑似パネルデータを用いた接近--
『経済研究』 62巻4号301-317頁 2011年 学術雑誌
ISSN 00229733HERMES-IR
56.若年者雇用政策の現状と課題(共著)
『海外社会保障研究』 176巻4-15頁 2011年 学術雑誌
CiNii
57.Dismissal Regulation in Japan
Koichi Hamada, Keijiro Otsuka, Gustav Ranis, and Ken Togo (eds.) Miraculous Growth and Stagnation in Post-War Japan, Routledge 74-90頁 2011年 単行本
ISBN 978-0415615181
58.Japanese Employment System after the Bubble Burst: New Evidence(共著)
Koichi Hamada, Anil Kashyap, Masahiro Kuroda, and David Weinstein (eds.) Japan's Bubble, Deflation, and Stagnation, MIT Press 217-262頁 2010年 単行本
ISBN 9780262014892
59.日本の解雇規制の成り立ちに関する一考察
浜田宏一・大塚啓二郎・東郷賢編『模倣型経済の躍進と足踏み』ナカニシヤ出版 109-132頁 2010年 単行本
ISBN 978-4779504921
60.1980年代以降の日本の労働時間
樋口美雄編『労働市場と所得分配』慶応大学出版会 159-197頁 2010年 単行本
ISBN 978-4766416794
61.政府統計の接合データの作成と利用:工業統計調査と賃金構造基本調査の例(共著)
北村行伸編『応用ミクロ計量経済学』日本評論社 131-162頁 2010年 単行本
ISBN 978-4-535-55593-8
62.労使コミュニケーションの再構築に向けて
水町勇一郎・連合総研編『労働法改革』日本経済新聞出版社 195-211頁 2010年 単行本
ISBN 978-4-532-13381-8
63.経済発展の実証と理論-斎藤修著『比較経済発展論-歴史的アプローチ』
『日本労働研究雑誌』 586巻78-83頁 2009年 学術雑誌
ISSN 09163808その他のサイト
64.労働需要の実現-企業によるサーチ行動と求人経路選択-(共著)
大橋勇雄編著『労働需要の経済学』ミネルバ書房 192-228頁 2009年 単行本
ISBN 9784623052653
65.解雇規制
大橋勇雄編著『労働需要の経済学』ミネルバ書房 292-317頁 2009年 単行本
ISBN 9784623052653
66.紛争解決制度と集団的コミュニケーション:解雇紛争の視点から
鶴光太郎・水町勇一郎・樋口美雄編『労働市場改革』日本評論社 213-233頁 2009年 単行本
ISBN 978-4-535-55578-5
67.解雇紛争の経済分析(共著)
『日本労働研究雑誌』 581巻36-46頁 2008年 学術雑誌
ISSN 09163808その他のサイト
68.賃金・雇用調整と価格決定方法(共著)
『経済研究』 59巻4号289-304頁 2008年 学術雑誌
ISSN 00229733HERMES-IR
69.労働政策の決定過程はどうあるべきか─審議会方式の正当性についての一試論(共著)
『日本労働研究雑誌』 579巻66-76頁 2008年 学術雑誌
ISSN 09163808その他のサイト
70.雇用変動指標の再検討―1991~2005年『雇用動向調査』をもとに―
『経済研究』 59巻3号240-255頁 2008年 学術雑誌
ISSN 00229733HERMES-IR
71.北米における政府統計個票公開の現状に関する調査報告―米国労働統計局,米国センサス局およびカナダ統計局のオンサイトリサーチを中心に―
『経済研究』 59巻2号164-186頁 2008年 学術雑誌
ISSN 00229733HERMES-IR
72.雇用法制を巡って 福井秀夫・大竹文雄 編著『脱格差社会と雇用法制──法と経済学で考える』(共著)
『日本労働研究雑誌』 572巻108-119頁 2008年 学術雑誌
ISSN 09163808その他のサイト
73.Kan'ichi Asakawa as an Economic Historian, or a Historian of the Medieval Japan(共著)
Masaru Kohno and Frances Rosenbluth (eds.) Japan and the World, Council on East Asian Studies at Yale University 39-52頁 2008年 単行本
ISBN 978-0-9912509-1-2
74.Ageing and Employment in Japan(共著)
Koichi Hamada and Hiromi Kato (eds.) Ageing and the Labor Market in Japan, Edward Elgar 1-23頁 2007年 単行本
ISBN 978-1-84542-849-5
75.解雇規制と裁判(共著)
『JILPT 資料シリーズ』 29巻 2007年 その他
76.The Registration System and the Grade Wage: From cooperation to a market for human capital? A lesson from the Japanese silk reeling industry
Tetsuji Okazaki (ed.) Production Organizations in the Japanese Economic Development, Routledge 39-74頁 2007年 単行本
ISBN 978-0415391801
77.年功賃金は生産性と乖離しているか―工業統計調査・賃金構造基本調査個票データによる実証分析―(共著)
『経済研究』 58巻1号61-90頁 2007年 学術雑誌
ISSN 00229733HERMES-IR
78.裁判所における解雇事件―調査中間報告―(共著)
『JILPT 資料シリーズ』 17巻 2006年 その他
79.解雇権濫用の法理(判例法理と経済のメカニズム)(共著)
2006年法と経済学会全国大会報告論文 2006年 研究会,シンポジウム資料等
80.労働者の引き抜き問題とルールの確立:明治期諏訪地方の事例
園部哲史・澤田康之編『市場と経済発展』東洋経済新報社 237-257頁 2006年 単行本
ISBN 978-4492443262
81.リストラと雇用調整(共著)
『JILPT 資料シリーズ』 2巻 2005年 その他
82.Law and Economics of Labor in Japan
Japan Labor Review 1巻4号70-97頁 2004年 学術雑誌
その他のサイト
83.労働の法と経済学-大竹文雄・大内伸哉・山川隆一編『解雇法制を考える』-法学と経済学の視点
『日本労働研究雑誌』 518巻69-81頁 2003年 学術雑誌
ISSN 09163808その他のサイト
84.雇用調整助成金の政策効果について(共著)
『日本労働研究雑誌』 510巻55-70頁 2002年 学術雑誌
ISSN 09163808その他のサイト
85.等級賃金制度と工女登録制度~製糸工女労働市場の成立
岡崎哲二編『取引制度の経済史』東京大学出版会 161-235頁 2001年 単行本
ISBN 978-4-13-040182-1
86.自営業減少と起業支援(共著)
猪木武徳・大竹文雄編『雇用政策の経済分析』東京大学出版会 29-74頁 2001年 単行本
ISBN 978-4-13-040181-4
87.国営化までの職業紹介制度~制度史的沿革
『日本労働研究雑誌』 482巻12-29頁 2000年 学術雑誌
ISSN 09163808その他のサイト
88.工女登録制度と等級賃金制度:製糸工女労働市場の形成
東京大学大学院経済学研究科博士(経済学)請求論文 (課程博士、博経第138号) 2000年 その他
89.スキル・ミスマッチとスペック・ミスマッチ~ジョブ・マッチングに関する実証研究(共著)
『ワークス』 36巻24-29頁 1999年 学術雑誌
CiNii
90.職場環境の変化と働く意欲・雰囲気の変化(共著)
社会経済生産性本部労使関係常任委員会報告書『職場の労使関係の再構築~個と集団の新たなコラボレーションにむけて』 43-67頁 1999年 その他
91.自営業減少の背景~既存研究の整理・実証研究の紹介・ランティエ経済への移行(共著)
国民金融公庫総合研究所『調査季報』 47巻14-35頁 1998年 学術雑誌
ISSN 13424734CiNii

その他

1.The firm-level link between productivity dispersion and wage inequality: A symptom of low job mobility?(共著)
OECD Economics Department Working Papers No. 1656 2021年 その他
doiその他のサイト
2.Workforce composition, productivity and pay: the role of firms in wage inequality(共著)
OECD Economics Department Working Papers No. 1603 2021年 その他
doiその他のサイト
3.ジョブ型雇用と日本社会(中)―職務限定・成果給の両立難題
『日本経済新聞「経済教室」』2020年12月4日 2020年 その他
その他のサイト
4.コロナ禍をこえ新たな能力開発に取り組もう
『産業訓練』 66巻734号2-3頁 2020年 その他
5.仲修平『岐路に立つ自営業』 勁草書房, 2018
『社会と調査』 24巻106-頁 2020年 学術雑誌
6.Labor-Management Communication about Training(共著)
IER, Discussion Paper Series A No.706 2020年 その他
その他のサイト
7.Decomposing Preference for Redistribution beyond the Trans-Atlantic Perspective(共著)
IER, Discussion Paper Series A No.707 2020年 その他
その他のサイト
8.平成という時代に労働市場の構造はどう変わったか
『賃金事情』 2797号23-27頁 2019年 その他
9.Management Practices meet Labor Market Outcomes(共著)
ESRI Discussion Paper Series No.352 2019年 その他
その他のサイト
10.氷河は溶けるのか : 福祉政策と連携を模索する就職支援
Nippon.com 2019年 その他
その他のサイト
11.よい意味での規制と中間で束ねる組織の必要性
『HRmic』 33号23-25頁 2019年 その他
12.はざまの世界
『地方自治職員研修』 2019年7月号12-14頁 2019年 その他
13.毎勤統計、不適切調査の背景
『日本経済新聞「経済教室」』2019年1月28日 2019年 その他
その他のサイト
14.「労働力調査」の新指標が示す 日本の労働供給余力はわずか
『エコノミスト』2018年9月11日号 70-73頁 2018年 その他
15.[インタビュー この人を訪ねて]「第58回エコノミスト賞受賞に際して」
『経済セミナー』 2018年8・9月号(通巻703号)号5-6頁 2018年 その他
ISSN 0386992Xその他のサイト
16.インタビュー「就業面における世代としての特徴」
『DIO』2018年7・8月 339巻4-8頁 2018年 その他
17.会計士の未来
『企業会計』 70巻8号1頁 2018年 その他
18.統計から見た労使関係と人事管理-賃金格差の関係性
『中央労働時報』 1233巻20-24頁 2018年 その他
19.福祉とキカイをまたぐもの
『Opinios』 2018年 その他
20.管理職の一側面(共著)
RIETI Discussion Paper Series, 18-J-013 2018年 その他
その他のサイト
21.インタビュー「「労使自治の原則」が日本の労働市場にもたらしたもの」
『HQ』 2018年春号 2018年 その他
その他のサイト
22.仕事と人材形成-冷静に考える
『学際』第5号(斎藤修・猪木武徳編集) 38-51頁 2018年 その他
23.AIと働き方(下)代替議論に「タスク」の視点
『日本経済新聞「経済教室」』2018年2月28日 2018年 その他
その他のサイト
24.Getting Down-to-Earth about Work-Style Reform
Tokyo Foundation, Article 2018年 その他
25.働き方改革――労働市場制度の岐路に立つ
『東京財団、論考』 2017年 その他
26.人手不足をどうみるか(下)被用者の供給余力乏しく
『日本経済新聞「経済教室」』2017年6月13日 2017年 その他
その他のサイト
27.Effects of Subsidized Childcare on Mothers’ Labor Supply Under a Rationing Mechanism(共著)
Institution of Economic Research, Hitotsubashi University, Discussion Paper Series A No.658 2017年 その他
その他のサイト
28.How Does Early Childcare Enrollment Affect Children, Parents, and Their Interactions?(共著)
Institution of Economic Research, Hitotsubashi University, Discussion Paper Series A No.656 2017年 その他
その他のサイト
29.特集:労働経済学で考える働き方【対談】神林 龍×樋口美雄「労働経済学と政策をつなぐ」(共著)
『経済セミナー』2016年12・2017年1月号(通巻693号) 2016年 その他
その他のサイト
30.1980年代以降の長期雇用慣行の動向(共著)
経済研究所ディスカッションペーパーA.644 2016年 その他
その他のサイト
31.育児休業給付金と女性の就業(共著)
経済研究所ディスカッションペーパーA.639 2016年 その他
その他のサイト
32.Good Jobs, Bad Jobs in Japan: 1982-2007(共著)
Center on Japanese Economy and Business, Working Paper Series, No. 348, Center on Japanese Economy and Business, Graduate School of Business, Columbia University 2016年 その他
doi
33.多様な働き方と社労士の役割
『月刊社労士』 52巻2号48-49頁 2016年 その他
34.Firms’ Incentive Provisions: Tournament Structure and Worker Flow(共著)
RCESR Discussion Paper Series, No.15-11 2015年 その他
その他のサイト
35.対談「西洋解雇規制事情-解雇規制の「国際比較」編」
『POSSE』 29巻136-149頁 2015年 その他
36.なぜ保育所整備は母親の就業率を押し上げなかったのか?(共著)
Institution of Economic Research, Hitotsubashi University, Discussion Paper Series A No.630 2015年 その他
その他のサイト
37.保育所整備は母親の就業率をなぜ押し上げなかったのか(共著)
経済研究所ディスカッションペーパーA.630 2015年 その他
その他のサイト
38.山本勲・黒田祥子『労働時間の経済分析』日本経済新聞出版社, 2014
『日本労働研究雑誌』 662巻127-130頁 2015年 学術雑誌
ISSN 09163808その他のサイト
39.ある実証経済学研究者の、トマ・ピケティの著作への感想
『経済セミナー』 増刊巻44-46頁 2015年 その他
40.アベノミクスと雇用改革
『立教経済学研究』 69巻1号199-222頁 2015年 大学紀要
41.Crowding-Out Effect of Publicly Provided Childcare: Why Maternal Employment Did Not Increase(共著)
Institution of Economic Research, Hitotsubashi University, Discussion Paper Series A No.626 2015年 その他
その他のサイト
42.職場のメンタルヘルス再考
『ビジネス・レイバー・トレンド』 27頁 2014年 その他
43.日本の労働市場でのコミットメント
『経理情報』 1390巻1頁 2014年 その他
44.中小企業と雇用制度
『日本労働研究雑誌』 649巻2-3頁 2014年 学術雑誌
ISSN 09163808その他のサイト
45.Childcare Availability, Household Structure, and Maternal Employment(共著)
Discussion Paper Series, Institute of Economic Research, Hitotsubashi University 611巻 2014年 その他
その他のサイト
46.日本的雇用慣行の福音と桎梏、「福音」の観点から
『如水会会報』 1003巻36-39頁 2014年 その他
47.特集趣旨
『日本労働研究雑誌』 645巻2頁 2014年 学術雑誌
ISSN 09163808その他のサイト
48.日本の賃金体系(下)年功制、一定程度は存続
『日本経済新聞「経済教室」』2014年2月6日 2014年 その他
その他のサイト
49.非正規労働者
『日本労働研究雑誌』 633巻26-29頁 2013年 学術雑誌
ISSN 0916-3808その他のサイト
50.特集趣旨
『日本労働研究雑誌』 633巻2頁 2013年 その他
ISSN 09163808その他のサイト
51.解雇規制の論点(下)見直し、人事管理と両輪で
『日本経済新聞「経済教室」』2013年4月10日 2013年 その他
その他のサイト
52.The Role of Public Employment Services in a Developing Country: The Case of Japan in the Twentieth Century
PRIMCED Discussion Paper Series 40巻 2013年 その他
HERMES-IR
53.データ収集の倫理
『PRIMCEDニュースレター』 6巻2-3頁 2013年 その他
その他のサイト
54.Yuichiro Mizumachi, Rodoho Nyumon (Introduction to Labor Law), Iwanamishoten
Social Science Japan Journal 16巻1号167-170頁 2013年 学術雑誌
ISSN 1468-2680doi
55.対談「日本の雇用終了について―濱口桂一郎の問題提起に触れて―フォーク・レイバー・ローの中の解雇規制―」
『季刊労働法』 239巻88-111頁 2012年 その他
56.Good Jobs, Bad Jobs, and the Great Recession: Lessons from Japan's Lost Decade(共著)
IZA Discussion Paper Series 6666巻 2012年 その他
その他のサイト
57.Trends in Long-term Employment and Job Security in Japan and the United States: the Last Twenty-Five Years(共著)
Center on Japanese Economy and Business Working Paper Series, Columbia University 302巻 2012年 その他
その他のサイト
58.整理解雇の論点(下)日本の現実、通説とは差
『日本経済新聞「経済教室」』2010年11月30日 2010年 その他
その他のサイト
59.パリのフットボール
『日本労働研究雑誌』 603巻80-81頁 2010年 学術雑誌
ISSN 09163808その他のサイト
60.解雇規制雑感
『労政時報』 3784巻122-123頁 2010年 その他
61.最近の労働経済学の学会の様子
『日本労働研究雑誌』 602巻100-101頁 2010年 学術雑誌
ISSN 09163808その他のサイト
62.データ・アクセスの行方
『日本労働研究雑誌』 601巻100-101頁 2010年 学術雑誌
ISSN 09163808その他のサイト
63.ヒマからクビへ――法と経済の視点から解雇を考える
『日本労働研究雑誌』 597巻26-31頁 2010年 学術雑誌
ISSN 09163808その他のサイト
64.常用・非正規労働者の諸相
Global COE Hi-Stat Discussion Paper Series 120巻 2010年 その他
HERMES-IR
65.労働市場の二極化の長期的推移 : 非定型業務の増大と労働市場における評価(共著)
PIE/CIS Discussion Paper, No. 464 2010年 その他
HERMES-IR
66.解雇法制を考える―日本における整理解雇の考察とその含意
Hi-Stat Vox 11巻 2009年 その他
その他のサイト
67.解雇規制を考える(下)雇用改革 より広い視点で
『日本経済新聞「経済教室」』 2009年 その他
その他のサイト
68.なぜ職業紹介は国が行うのか
『日本労働研究雑誌』 585巻66-69頁 2009年 学術雑誌
ISSN 09163808その他のサイト
69.特集趣旨
『日本労働研究雑誌』 585巻66-69頁 2009年 その他
ISSN 09163808その他のサイト
70.座談会「雇用社会における法と経済の過去・現在・未来」
荒木尚志・大内伸哉・大竹文雄・神林龍編著『雇用社会の法と経済』有斐閣 285-324頁 2008年 単行本
ISBN 978-4-641-14385-2
71.日米の実証研究と研究課題(共著)
『経済セミナー』 633巻53-61頁 2007年 その他
ISSN 0386992XCiNii
72.解雇規制の効果:実証分析
『経済セミナー』 632巻46-50頁 2007年 その他
ISSN 0386992XCiNii
73.座談会「『採用』を考える」
『日本労働研究雑誌』 567巻76-96頁 2007年 学術雑誌
ISSN 09163808その他のサイト
74.採用の変化
『日本労働研究雑誌』 567巻2-3頁 2007年 学術雑誌
ISSN 09163808その他のサイト
75.歴史は繰り返すのだろうか?
『日本労働研究雑誌』 562巻2頁 2007年 学術雑誌
ISSN 09163808その他のサイト
76.米国の転職時の経済状況に関わる近年の実証的研究のサーベイ
2006年度(財)統計研究会労働市場委員会報告書 2007年 その他
77.近年日本の転職市場-雇用動向調査を中心に(共著)
『ESP』 494巻45-50頁 2006年 その他
CiNii
78.Deferred Compensation: Evidence from Employer-Employee Matched Data from Japan(共著)
Hi-Stat Discussion Paper Series 187巻 2006年 その他
HERMES-IR
79.Vacancy Size and Offered Wage: A Source of Search Friction in the Japanese Labor Market(共著)
Hi-Stat Discussion Paper Series 179巻 2006年 その他
HERMES-IR
80.あらためて「データ」について考える-少し長めの解題
『日本労働研究雑誌』 551巻2-5頁 2006年 学術雑誌
ISSN 09163808その他のサイト
81.座談会「エンタテインメント産業における人材活用」
『日本労働研究雑誌』 549巻67-83頁 2006年 学術雑誌
ISSN 09163808その他のサイト
82.Vacancy Market Structure and Matching Efficiency(共著)
ESRI Discussion Paper Series 160巻 2006年 その他
その他のサイト
83.座談会「労働経済学研究の現在― 2003年~2005年の業績を通じて」(共著)
『日本労働研究雑誌』 547巻2-41頁 2006年 学術雑誌
ISSN 09163808その他のサイト
84.正規従業員の中途採用における求人経路選択行動(共著)
『雇用ミスマッチの分析と諸課題~労働市場のマッチング機能強化に関する研究委員会報告』連合総合生活開発研究所 94-132頁 2006年 その他
85.求人規模と提示賃金の関係~日本におけるサーチフリクションの源泉~(共著)
ESRI Discussion Paper Series 156巻 2005年 その他
その他のサイト
86.樋口兼次, 『労働資本とワーカーズ・コレクティヴ』時潮社
『日本労働研究雑誌』 541巻74-77頁 2005年 学術雑誌
ISSN 09163808その他のサイト
87.整理解雇法理と経済活動(2)(共著)
2004年度(財)統計研究会労働市場委員会報告書 2005年 その他
88.マッチングの技術的効率性と入職経路選択行動(共著)
ESRI Discussion Paper Series 106巻 2004年 その他
その他のサイト
89.整理解雇法理と経済活動(共著)
2003年度(財)統計研究会労働市場委員会報告書 2004年 その他
90.樋口美雄, 『雇用と失業の経済学』日本経済新聞社, 2001
『日本労働研究雑誌』 504巻60-62頁 2002年 学術雑誌
ISSN 09163808
91.雇用調整助成金と離職・失業行動
雇用・能力開発機構、(財)統計研究会『雇用調整助成金の効果等に関する調査研究』 37巻 2002年 その他
92.生産・管理・人材形成のミックス
(財)連合総合生活開発研究所『新しい生産システム下における中核的技能者の育成に関する調査研究報告書』 2001年 その他
93.TPM活動と多能工化
(財)連合総合生活開発研究所『新しい生産システム下における中核的技能者の育成に関する調査研究報告書』 2001年 その他
94.雇用創出・雇用喪失と高年齢者雇用~若年者と高年齢者の関係を中心に
(財)高年齢者雇用促進協会 2001年 その他
95.転職求職者の横顔
リクルート・ワークス研究所『労働移動・労働市場に関する機能研究報告』 25-36頁 2000年 その他
96.気配りの養成
(財)連合総合生活開発研究所『新しい生産システム下における中核的技能者の育成に関する調査研究報告書』 43-57頁 2000年 その他
97.「解雇権濫用法理」と「就業規則の不利益変更法理」との関係
(財)日本労働研究機構 2000年 その他
98.戦前期フィリピン農産物統計:1902~1946(共著)
一橋大学経済研究所中核的拠点形成プロジェクトDiscussion Paper D99-21巻 2000年 その他
99.中小企業庁編, 『中小企業白書』平成11年版 大蔵省印刷局
『日本労働研究雑誌』 472巻89-91頁 1999年 学術雑誌
ISSN 09163808
100.自営業と資産・所得分配 ~ 55歳未満世帯主の場合(共著)
1998年日本経済学会発表論文 1998年 研究会,シンポジウム資料等
101.労働力の流動化について
(財)地球産業文化研究所『「市場経済のグローバル化のための新要素を考える」研究委員会報告書』 64-72頁 1998年 学術雑誌
102.Davis, Haltiwanger and Schuh, Job Creation and Destruction, The MIT Press
『日本労働研究雑誌』 448巻54-57頁 1997年 学術雑誌
ISSN 09163808

受賞学術賞

NO受賞学術賞名受賞年月
1.日本経済学会・石川賞2020年09月
2.日本学士院賞2020年04月
3.第58回(2017年度)エコノミスト賞2018年03月
4.第52回日経・経済図書文化賞2009年11月

学会等口頭発表

NO学会・会議名開催年月開催国・地名
1.Management Practices meet Internal Labor Market Outcomes(慶應義塾経済研究所応用経済学ワークショップ)
2020年12月オンライン(慶応義塾大学)
2.Consequence of hometown regiment: the Japanese case during the WWII(FFJ Webinar)
2020年11月Online (École des hautes études en sciences sociales (EHESS))
3.労働政策のあり方と統計整備-EBPMの役割をまじえて(公的統計ミクロデータ研究コンソーシアムシンポジウム2020)
2020年11月オンライン(大学共同利用機関法人 情報・システム研究機構 データサイエンス共同利用基盤施設 社会データ構造化センター)
4.外出・在宅活動へのケイパビリティ・アプローチの応用の試み ~『A市高齢者・しょうがいしゃの外出に関する調査』より~(一橋大学経済研究所定例研究会)
2020年02月一橋大学経済研究所
5.JP-MOPS Projects(International MOPS Workshop)
2019年12月U.S. Census Bureau
6.The Changed/Unchanged Japanese Labor Markets, its implication to our society(Tokyo Forum)
2019年12月University of Tokyo
7.『正規の世界・非正規の世界』最近の労働政策の論点 (人事院講演会)
2019年11月人事院
8.これからの『正規の世界・非正規の世界』と日本の労働市場について(NTT独占禁止法研究会)
2019年10月NTT大手町ファーストスクエアイーストタワー
9.これからの『正規の世界・非正規の世界』と日本の労働市場について(内閣府)
2019年10月内閣府
10.Minimum Wage in Motion: the Japanese Case(Lunch Seminar on the Japanese Economy)
2019年10月Maison Franco-Japonaise, Tokyo
11.加速する人手不足、労働市場の今を探る(日本経済研究センター)
2019年10月日本経済新聞社東京本社ビル
12.これからの『正規の世界・非正規の世界』と日本の労働市場について(京都大学制度的動学セミナー)
2019年09月京都大学
13.これからの『正規の世界・非正規の世界』と日本の労働市場について (連合総研)
2019年06月連合会館
14.Covenants Not to Compete across Pacific Ocean(CPRC 17th International Symposium)
2019年06月CIRQ Shinjyuku, Tokyo
15.これからの『正規の世界・非正規の世界』と日本の労働市場について (成城大学経済研究所第87回講演会)
2019年06月成城大学
16.ケイパビリティ・アプローチ研究のいま--理論から実証へ-- (医療とケイパビリティ・アプローチ研究会)
2019年06月一橋大学経済研究所
17.Covenants Not to Compete and Labor Markets (Workshop for Noncompetes in the U.S. and Japan)
2019年05月Cabinet Office, Japan
18.Management Practices meet Labor Market Outcomes(サーチ理論研究会)
2019年05月名古屋大学
19.日本的雇用慣行の動向~これからの『正規の世界・非正規の世界』(日本経団連雇用政策委員会)
2019年04月経団連会館
20.Revisiting Cross-National Variations in Preference for Redistribution: A Comparison between US, France, and Japan(International Workshop: Inequalities and Preference for Redistribution)
2019年03月Paris School of Economics, FRA
21.統計不正問題の深層(日本記者クラブ)
2019年03月日本記者クラブ
22.技術と日本的雇用慣行(AIPR「日本型雇用システム」研究会)
2019年01月大阪
23.Management Practices meet Labor Market Outcomes(Empirical Management Conference)
2018年12月Harvard Business School, USA
24.『正規の世界・非正規の世界』その後(日本労働政策研究研修機構政策研究会)
2018年11月JILPT
25.Management Practices meet Labor Market Outcomes(Michael Waldman Conference)
2018年11月Hitotusbashi University, JPN
26.Management Practices meet Labor Market Outcomes(11th Trans Pacific Labor Conference)
2018年10月UCLA, USA
27.技術と日本の労働市場:AIは悪魔か救世主か?(国分寺市市民大学講座)
2018年10月東京経済大学
28.『正規の世界・非正規の世界』その後(一橋大学経済研究所定例研究会)
2018年09月一橋大学
29.Good Jobs and Bad Jobs in Japan: 1982-2007(4th International TASKS Conference: Labor Market Adjustments to Digitization and the Future of Work)
2018年09月Mannheim, ZEW, GER
30.Management Practice meets Labor Market Outcomes(H-trio seminar)
2018年09月Seoul National University, KOR
31.Management Practice meets Human Resource Management(Kyoto Summer Workshop on Applied Economics 7th Meeting)
2018年08月Kyoto University, JPN
32.Revisiting cross-national variations in preference for redistribution(International Workshop: Inequalities and Preference for Redistribution)
2018年07月Doshisha University, JPN
33.Material for the discussion from Ryo Kambayshi and Takao Kato “Good Jobs, Bad Jobs, and the Great Recession: Lessons from Japan’s Lost Decade"(Society for the Advancement of Socio-Economics, Annual Meeting, Presidential Panel - Labor in Asia)
2018年06月Doshisha Univertsity, JPN
34.労働市場政策を巡る論点(人口減少が経済に与える影響の分析研究会)
2018年06月アジア太平洋研究所, 大阪
35.Management Practice meets Human Resource Management(関西労働研究会)
2018年06月大阪大学
36.Management Practice meets Human Resource Management(高知工科大学)
2018年06月高知
37.Management Practice meets Human Resource Management(内閣府経済社会総合研究所)
2018年05月内閣府
38.『正規の世界・非正規の世界』 フォローアップ(経済産業研究所BBL)
2018年05月経済産業研究所
39.Does the Artificial Intelligence Help the Japanese Labor Markets?(Shorenstein Asia-Pacific Research Center)
2018年05月Palo Alto, Stanford University, USA
40.技術と労働市場:足りない情報(人工知能のマクロ・ミクロ経済動態に与える影響と諸課題への対応の分析研究会)
2018年04月経済産業研究所
41.管理職の一側面(経済産業研究所DP検討会)
2018年03月経済産業研究所
42.Labor-Management Communication about Training and its Reflection on Wages(Workshop on Employees' Vocational Training Capabilities - International Comparisons)
2018年02月Wissenschaftskolleg zu Berlin, GER
43.『正規の世界・非正規の世界』 フォローアップ(厚生労働省労働政策懇談会)
2018年01月厚生労働省
44.労働政策決定の正統性とEBPM(EBPMの経済学―エビデンスに基づく政策立案の展望―)
2018年01月東京大学
45.『正規の世界・非正規の世界』 フォローアップ(BNPパリバ証券)
2018年01月BNPパリバ証券
46.人事・組織の統計整備(日本労働政策研究研修機構)
2017年11月JILPT
47.Minimum Wage in Japan: institutional aspects and its consequences(Workshop on minimum wages: Lessons from recent experiences and European perspectives)
2017年10月Ecole Normale Supérieure Paris, FRA
48.Overview of JP-MOPS Project and Preliminary Research Outcomes(U.S. Census Bureau)
2017年09月U.S. Census Bureau, Maryland, USA.
49.技術革新と労働市場(日本経済学会2017年度秋季大会パネル討論)
2017年09月青山学院大学
50.引き抜き防止協定(公正取引委員会「人材と競争政策に関する検討会」)
2017年09月公正取引委員会
51.The Importance of Vertical Communication in the High-Performance Work System: Evidence from Japanese Linked Employer-Employee Data(Kyoto Summer Workshop on Applied Economics 6th Meeting)
2017年08月Kyoto University, JPN
52.The Importance of Vertical Communication in the High-Performance Work System: Evidence from Japanese Linked Employer-Employee Data(18th World Congress IEA)
2017年06月Santa Fe, Camino Real Hotel, MEX
53.Inclusive Prosperity for Japan and the United States(Center for American Progress)
2017年03月 Washington D.C., U.S.A.
54.日本の非正規雇用を理解するために(現代女性キャリア研究所)
2017年02月日本女子大学
55.社会保障と雇用(労働政策)(東京財団)
2016年11月東京財団
56.労働市場の法と経済(厚生労働省労働政策懇談会)
2016年11月厚生労働省
57.非正社員の処遇改善に向けて(中央大学企業研究会)
2016年11月中央大学
58.Good Jobs and Bad Jobs in Japan: 1982-2007(Stanford Juku)
2016年10月Palo Alato, Stanford University, USA
59.Good Jobs, Bad Jobs, and the Great Recession: Lessons from Japan’s Lost Decade(Good Jobs and Bad Jobs in Japan: 1982-2007)
2016年09月ZEW, GER
60.Labor-Management Communication on Training in the Japanese Firms: An implication toward the capability approach(14th Human Development and Capability Association Annual Meeting)
2016年09月Tokyo, Hitotsubashi University, JPN
61.The Possible Analysis by using JP-MOPS: the structure of governmental statistics in Japan(Conference on Management and Organizational Practices Surveys)
2016年08月Tokyo, ABDI, JPN
62.The Importance of Vertical Communication Gap in the High-Performance Work System: Evidence from Japan(IAFEP)
2016年07月Copenhagen, Copenhagen Business School, DEN
63.近年の長期雇用慣行の動向(一橋大学経済研究所定例研究会)
2016年05月一橋大学
64.The Institutional Assumption of Labor Market Intervention: The Case of Public Employment Services in the Twentieth Century of Japan(労働経済学コンファレンス)
2016年03月京都大学
65.保育所整備は母親の就業率をなぜ押し上げなかったのか( 平成27年度ESRI国際コンファレンス「経済の好循環と日本経済再生に向けた国際共同研究」マクロ経済政策・金融に関する研究報告会)
2016年03月内閣府
66.Good Jobs, Bad Jobs, and the Great Recession: Lessons from Japan’s Lost Decade(Globalization and labor market outcomes: EHESS-Keio University conference)
2016年03月Paris, EHESS, FRA
67.Structural changes in the Japanese labor markets: did bad jobs dominate good jobs?(Asia Centre)
2016年03月Paris, INALCO, FRA
68.Good Jobs, Bad Jobs, and the Great Recession: Lessons from Japan’s Lost Decade(Annual Meeting of Alliance of Social Science Association)
2016年01月San Francisco, USA
69.The Importance of Vertical Communication Gap in the High-Performance Work System: Evidence from Japan(Hitotsubashi Summer Institute, Labor Economics)
2015年09月Hitotsubashi University
70.Careers of Married Women and the Nature of Husbands’ Work: Evidence from Japan(NBER Japan Project Meeting)
2015年07月Asian Development Bank Institute, Tokyo, JPN
71.Firms' Incentive Provisions: Tournament Structure and Worker Flow(Conference on Tournament/Promotion)
2015年07月IER, Hitotsubashi University, Tokyo, JPN
72.Good Jobs, Bad Jobs, and the Great Recession: Lessons from Japan’s Lost Decade(中央大学企業研究会)
2015年06月中央大学
73.Childcare Availability, Household Structure, and Maternal Employment(日本経済学会2015年度春季大会)
2015年05月新潟大学
74.Long-term effect of displacement in Japan(日本経済学会2015年度春季大会)
2015年05月新潟大学
75.Thomas Piketty: CAPITAL in the Twenty-First Century(東京財団日本経済のかたち研究会)
2015年04月東京財団
76.Childcare Availability, Household Structure, and Maternal Employment(8th Trans Pacific Labor Seminars)
2015年03月Hitotsubashi Hall, Tokyo, JPN
77.Good Jobs, Bad Jobs, and the Great Recession: Lessons from Japan's Lost Decade(Protecting the Weak: Entangled Processes of Framing, Mobilization and Institutionalization in East Asia)
2015年01月Goethe University, Frankfurt/Main, GER
78.アベノミクスと雇用政策?(立教大学経済研究所主催公開講演会)
2014年12月立教大学
79.Disemployment caused by Foreign Direct Investment(From De-industrialization to the future of industries)
2014年11月Brussels, BEL
80.Career of Married Women and the Nature of Husband's Work: Evidence from Japan(Southern Economic Association 84th Annual Conference)
2014年11月Atlanta, USA
81.A Global Jobs Project, the Japanese Case(3rd Meeting for Global Changes in the Structure of Employment)
2014年09月Manchester, GBR
82.Career of Married Women and the Nature of Husband's Work: Evidence from Japan(7th Trans Pacific Labor Seminars)
2014年08月Coogee, Australia
83.非正社員の働き方と正社員への転換:『正社員以外の経験と転職に関するアンケート調査』より(一橋大学経済研究所定例研究会)
2014年07月一橋大学
84.Good Jobs, Bad Jobs, and the Great Recession: Lessons from Japan's Lost Decade(International Workshop "Understanding inequalities: Multidisciplinary approaches and comparative perspectives")
2014年07月東京大学
85.正社員の多元化を巡る同床異夢:労働条件のコミットメントとキャリアのコミットメント(2014年労働政策研究会議)
2014年06月学習院大学
86.Disemployment by Foreign Direct Investment? Multinationals and Japanese Employment(日本経済学会2014年度春季大会)
2014年06月同志社大学
87.Good Jobs, Bad Jobs, and the Great Recession: Lessons from Japan's Lost Decade(日本経済学会2014年度春季大会)
2014年06月同志社大学
88.解雇事件と労使関係(第9回集団的労使関係研究会)
2014年06月アルカディア市ヶ谷
89.The Importance of Vertical Communication in the High-Performance Work System: Evidence from Japan(ICOA Seminar Series)
2014年06月Aarhus University, Aarhus
90.日本的雇用慣行は福音か桎梏か?(第419回一橋大学開放講座)
2014年04月如水会館
91.アベノミクス2年目の課題:日本の雇用の現在とその仕組み、将来(自由民主党経済再生本部)
2014年04月自民党本部
92.The Role of Public Employment Services in Developing Country: The Case of 20th Century Japan(Economic History Association Annual Meeting)
2014年03月University of Warwick, Coventry
93.国営化までの職業紹介:戦前期における公営紹介と民営紹介の関係(人材協再就職支援協議会)
2014年03月ホテルアジュール竹芝
94.日本の雇用のこれからのかたち(東京財団日本経済のかたち研究会)
2014年03月東京財団
95.Good Jobs, Bad Jobs, and the Great Recession: Lessons from Japan’s Lost Decade(Japan Economic Seminar)
2014年02月Columbia University, NYC
96.裁判所における解雇事件の概観(規制改革会議雇用ワーキンググループ)
2014年01月合同庁舎
97.Change in the Structure of Employment in Japan(Global Changes in the Structure of Employment)
2013年12月Eurofound, Brussels, BEL
98.Disemployment by Foreign Direct Investment? Multinationals and Japanese Employment(国際的生産ネットワークに関する理論的・実証的研究)
2013年11月神戸大学
99.日本における非正規雇用問題とPD/OD問題(学術会議我が国の研究力強化に資する研究人材雇用制度検討委員会)
2013年10月日本学術会議
100.Good Jobs, Bad Jobs, and the Great Recession: Lessons from Japan's Lost Decade(Department seminar, Colgate University, Hamilton)
2013年10月Colgate University, Hamilton, USA
101.雇用政策の現状と課題(若年雇用政策を中心に)(厚生労働省研究会)
2013年06月厚生労働省
102.Long-term effect of displacement in Japan(the Conference for the launch of the OECD Analytical Report on Displaced Workers)
2013年05月OECD, Paris, FRA
103.Long-term effect of displacement in Japan(Seminar for the Center for Intergenerational Studies, Hitotsubashi University)
2013年05月Hitotsubashi University
104.若年者雇用政策の議論のために(若年者の雇用の実態と効果的な対応策に関する研究会)
2013年02月財務省
105.Good Jobs, Bad Jobs, and the Great Recession: Lessons from Japan's Lost Decade(6th Trans Pacific Labor Seminars)
2012年12月University of Hawaii, Honolulu
106.Topics in Job Displacements: the case of Japan, revisited(the OECD Displaced Workers Project)
2012年11月OECD, Paris, FRA
107.The Impact of the Global Financial Crisis on the Japanese Labour Market and the Role of Non-Standard Workstandard(高等研究所セミナーシリーズ)
2012年11月早稲田大学
108.The Impact of the Global Financial Crisis on the Japanese Labour Market and the Role of Non-Standard Workstandard(Kyoto Conference on Employment Adjustment in Response to Shocks: Micro-level Evidence and Macro-Economic Implications)
2012年11月Clock Tower Centennial Hall, Kyoto University
109.Wage Inequality in Japan Revisited(関西労働研究会)
2012年10月中之島センタービル, 大阪
110.日本の雇用政策-若年労働市場を中心に(第81期一橋フォーラム)
2012年10月如水会館
111.Long-term Trends in the Polarization of the Japanese Labor Market: The Increase of Non-routine Task Input and Its Valuation in the Labor(日本経済学会2012年度秋季大会)
2012年10月九州産業大学
112.Wage Inequality in Japan Revisited(東京労働経済学研究会)
2012年07月アジア学生文化会館
113.日本の雇用関係と派遣労働(派遣請負問題研究会)
2012年07月両国第一ホテル
114.Labour Input Adjustment in Japan(日本経済学会2012年度春季大会)
2012年06月北海道大学
115.An Application of Baumol-Bowen Effect to the Japanese Art Industry: A Case in Movie Theatre(文化政策学会)
2011年12月早稲田大学
116.Long-term Employment and Job Security over the Last Twenty-Five Years: A Comparative Study of Japan and the U.S(Department seminar, University of Lyon)
2011年11月University of Lyon, Lyon, FRA
117.Long-term Employment and Job Security over the Last Twenty-Five Years: A Comparative Study of Japan and the U.S(National Economic Research Organizations, OECD, Paris)
2011年06月OECD, Paris, FRA
118.Inequality in Japan: Recent Trend(Department seminar, Paris School of Economics, Paris)
2010年10月Paris School of Economics, Paris, FRA
119.Long Term Transition of Polarization in the Japanese Labor Market(3rd Trans Pacific Labor Seminars)
2010年03月UC Santa Barbara, USA
120.Wage and Productivity Differentials in Japan. The role of Labor Market Mechanisms(CAED)
2009年10月Hitotsubashi Hall, Tokyo
121.The Japanese Employment System after the Bubble Burst: New Evidence(2nd Trans Pacific Labor Seminars)
2009年01月Daidoh-Seimei Building, Tokyo
122.Deferred Compensation: Evidence from Employer-Employee Matched Data from Japan(Comparative Analysis on Enterprise Data)
2008年05月Budapest
123.An Essay on the Dismissal Regulation in Japan(「日本の経済発展の遺産」に関するコンファレンス)
2007年11月

科学研究費研究成果

NO研究題目研究種目研究期間
1.自営業の衰退:再訪
その他のサイト
基盤研究(A)2019年度~2023年度
2.第二次世界大戦が日本社会に与えた影響を「郷土聯隊」から考える
その他のサイト
挑戦的研究(萌芽)2019年度~2021年度
3.雇用仲介業の研究
その他のサイト
国際共同研究加速基金(国際共同研究強化)2018年度~2020年度
4.The Value of Matchmaker
その他のサイト
基盤研究(A)2016年度~2018年度
5.所得・賃金格差再訪:事業所間格差の探求
その他のサイト
基盤研究(B)2012年度~2015年度
6.雇用者被用者マッチデータの国際比較
その他のサイト
若手研究(A)2009年度~2011年度
7.解雇の法と経済学
その他のサイト
若手研究(B)2006年度~2008年度
8.労働市場の成立に関わる比較制度分析
その他のサイト
若手研究(B)2003年度~2005年度

共同研究・受託研究の実績

NO研究題目共同研究区分研究期間研究内容
1.International MOPS project国際共同研究2016年度~
2.労働市場分析におけるケイパビリティアプローチの適用可能性について国際共同研究2015年度~
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