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書籍等出版物
| 1. | 質的研究アプローチの再検討: 人文・社会科学からEBPsまで
井頭昌彦, 森村敏己, 山田哲也, 鈴木直文, 堂免隆浩, 小宮友根, 久保明教, 町村敬志, 林岳彦 （共著） 勁草書房 2023年3月 （ISBN：4326303247） |
|---|---|
| 2. | 自然災害 : 減災・防災と復旧・復興への提言
梶秀樹, 和泉潤, 山本佳世子, 朝倉はるみ （共著） 技報堂出版 2017年9月 （ISBN：9784765518499） |
| 3. | 社会を＜モデル＞でみる――数理社会学への招待 （共著）
堂免 隆浩 （単著） 勁草書房 2004年4月 |
論文
| 1. | 都市の公共空間とWell-being―子どもと保護者による都市公園の利用に着目して
堂免隆浩 計画行政 47巻2号27-32頁 2024年5月 
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|---|---|
| 2. | 政策における質的なエビデンスの活用可能性 ―質的研究に対する信憑性評価を応用して―
堂免隆浩 計画行政 46巻4号21-26頁 2023年11月 
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| 3. | 地方自治体の条例で明示された公園利用のコントロールに関する規定状況―東京都内の区市町村を事例として―
（査読有り）
堂免隆浩, 高橋健太郎 計画行政 46巻3号75-82頁 2023年8月 |
| 4. | 多様な利用を実現する都市公園の条件～公園でのボール遊びに着目して～
堂免隆浩 公園緑地 83巻15-18頁 2022年10月 |
| 5. | コミュニティの継承も人命も尊重する復興事業の可能性
堂免隆浩 計画行政 44巻4号19-24頁 2021年11月 |
| 6. | なぜ他人の迷惑になるため公園で禁止されてきたボール遊びが認められるようになったか？ : 千葉県船橋市における公園でのボール遊び事業を事例として
堂免 隆浩 一橋社会科学 13巻47-74頁 2021年5月 |
| 7. | 行政と地域おこし協力隊とのパートナーシップによる公共サービスの供給―尾鷲市の定住移住事業を事例として― （共著）
（査読有り）
堂免隆浩, 朴堯星 計画行政 42巻4号47-54頁 2018年11月 |
| 8. | 市民による管理運営を前提とした遊休公共用地の活用：持続的な多目的広場を実現させる市民グループの特性および条件
堂免 隆浩 一橋社会科学 9巻1-23頁 2017年1月
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| 9. | 練馬区立みんなの広場公園におけるサッカーゴール設置およびサッカー利用許可の成立条件 練馬区まちづくり条例における施設管理型：まちづくり計画に基づく住民による公園管理
（査読有り）
堂免隆浩 都市計画論文集 50巻2号202-209頁 2015年10月
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| 10. | 震災復興計画におけるコミュニティ政策―自治的コミュニティとガバナンスの可能性―
堂免隆浩 計画行政 37巻3号59-62頁 2014年8月
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| 11. | 住環境保全を目的とした自主ルールの実効性を高める住民組織の取り組み―行政指導を変化させた町田市における建築協約を事例として―
（査読有り）
堂免隆浩 日本建築学会計画系論文集 75巻658号2907-2915頁 2010年12月 |
| 12. | 住環境保全を目的とした住民自治組織による紛争予防の取り組み : 玉川学園地域における近隣住民と建築主等を仲介する事例を対象として
堂免 隆浩 一橋社会科学 2巻47-73頁 2010年11月
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| 13. | 国立大学通り訴訟地裁判決・高裁判決における行為管理権認定を元にした自発的な景観維持の社会的正当性の要因に関する研究 （共著）
（査読有り）
白川慧一, 坂野達郎, 堂免隆浩 日本都市計画学会都市計画論文集 41巻2号481-486頁 2006年4月 |
| 14. | 田園調布地区における街並み崩壊の社会的ジレンマ性と違反行為をコントロールする仕組みに関する研究 （共著）
（査読有り）
堂免隆浩, 坂野達郎, 中野章洋 （社）日本都市計画学会都市計画論文集 39巻1号41-49頁 2004年4月
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| 15. | セルフ・オーガナイズド・コレクティブ・チョイス理論から見たまちづくり協定の正当性及び実効性に関する研究 （共著）
（査読有り）
坂野達郎, 堂免隆浩 （社）日本都市計画学会都市計画別冊都市計画論文集 37巻37号331-336頁 2002年4月 |
講演・口頭発表等
| No. | 会議名 | 開催・発表年月日 | 開催地 |
|---|---|---|---|
| 1. | まちの会所における役割の変化―名古屋市錦２丁目の会所における2010年前後を比較して―（エリアマネジメント研究交流会） |
開催年月日：
2024年6月29日 発表年月日： 2024年06月29日 |
|
| 2. | 近隣の受忍限度を超えない工夫による プレーパークにおける遊びの自由の確保（こども環境学会20周年全国大会） |
開催年月日：
2024年6月1日
～ 2024年6月2日 発表年月日： 2024年06月01日 |
東京 建築会館 |
| 3. | なぜ全庁的に EBPMに取り組む自治体があるのか？ ―東京都足立区を事例として―（日本計画行政学会第46回全国大会） |
開催年月日：
2023年9月8日
～ 2023年9月9日 発表年月日： 2023年09月09日 |
日本大学 |
| 4. | 国のデータ活用に基づくEBPMにおける地方自治体の現状と課題 -杉並区におけるETC2.0プローブデータを活用した交通安全対策事例より-（日本計画行政学会第46回全国大会） |
開催年月日：
2023年9月9日 発表年月日： 2023年09月08日 |
日本大学 |
| 5. | 公園の維持管理が行政以外の団体に委託される要因―効率化、管理能力、支援、自治基本条例に着目して―（日本計画行政学会第42回全国大会） |
開催年月日：
発表年月日： 2020年09月 |
徳島文理大学 |
| 6. | なぜ公園でボール遊びが禁止されるのか（2）―首長の否定的姿勢，および，トラブルの存在に着目して―（数理社会学会第68回全国大会） |
開催年月日：
発表年月日： 2020年09月 |
熊本県立大学 |
| 7. | カフェ併設型公園の運営における協議会の役割：事業者・地域住民・行政が参加する「南池袋公園をよくする会」を事例として（日本計画行政学会第13回若手研究交流会） |
開催年月日：
発表年月日： 2020年03月 |
東邦大学 |
| 8. | 社会福祉を支える地域の条件：世田谷区ぬくぬくハウスを事例とし（日本計画行政学会第13回若手研究交流会） |
開催年月日：
発表年月日： 2020年03月 |
東邦大学 |
| 9. | 地域における観光と生活の調和：観光客の無制限な増加に対する是非（日本計画行政学会第13回若手研究交流会） |
開催年月日：
発表年月日： 2020年03月 |
東邦大学 |
| 10. | なぜ公園でボール遊びが禁止されるのか ―ボール使用者のマナー遵守と行政の運営管理に着目して―（数理社会学会第67回大会） |
開催年月日：
発表年月日： 2019年03月07日 |
立命館大学 |
| 11. | Why Grassroots Groups Result in Different Consequences of Contribution to Local Public Goods?: A Case Study of Maintenance of Public Squares in Japan（XIX ISA World Congress of Sociology） |
開催年月日：
発表年月日： 2018年07月 |
Metro Toronto Convention Centre |
| 12. | 地方への移住者における移住決定要因―石川県を事例として（日本計画行政学会・社会情報学会共催第12回若手研究交流会） |
開催年月日：
発表年月日： 2018年03月 |
東京工業大学 |
| 13. | 生活防災を実施する地域組織の継続要因：加古川グリーンシティ防災会を事例として（日本計画行政学会・社会情報学会共催第12回若手研究交流会） |
開催年月日：
発表年月日： 2018年03月 |
東京工業大学 |
| 14. | 多様な利用を受け入れる秩序とルールの自発的形成―ボール遊びを許可しているくすのき第1児童遊園を事例として―（日本計画行政学会・社会情報学会共催第12回若手研究交流会） |
開催年月日：
発表年月日： 2018年03月 |
東京工業大学 |
| 15. | 公的集会施設の地域コミュニティへの移譲―宮城県登米市における一括移譲の条件―（日本計画行政学会第40回全国大会） |
開催年月日：
発表年月日： 2017年09月 |
青山学院大学 |
| 16. | 空き家選別政策に基づく空き家利活用―長野県佐久市における空き家バンクを事例として―（日本計画行政学会・社会情報学会共催第11回若手研究交流会） |
開催年月日：
発表年月日： 2017年03月 |
一橋大学 |
| 17. | 未利用公共用地を活用した多目的広場における管理運営の持続可能性（日本計画行政学会第39回全国大会） |
開催年月日：
発表年月日： 2016年09月 |
関西学院大学 |
| 18. | 火山防災計画と広域連携（第1回防災推進国民会議） |
開催年月日：
発表年月日： 2016年08月27日 |
東京大学 |
| 19. | Who Should Maintain Unused Public Lands? : To Foster Citizens' Behaviours Based on Private and Local Needs in Order to Overcome Public Issues on the Japanese Context（Third ISA Forum of Sociology） |
開催年月日：
発表年月日： 2016年07月 |
The University of Vienna |
| 20. | 地域問題における街づくり協議会の調整機能―世田谷区太子堂2・3丁目地区を事例として―（日本計画行政学会・社会情報学会共催第10回若手研究交流会） |
開催年月日：
発表年月日： 2016年03月 |
青山学院大学 |
| 21. | コミュニティシネマが果たす地域貢献―川崎市アートセンターと深谷シネマの事例から―（日本計画行政学会・社会情報学会共催第10回若手研究交流会） |
開催年月日：
発表年月日： 2016年03月 |
青山学院大学 |
| 22. | 市民による未利用公共用地の管理運営（日本計画行政学会第38回全国大会） |
開催年月日：
発表年月日： 2015年09月 |
名古屋工業大学 |
| 23. | 保護すべき自生種の有無がもたらす公園管理形態の違い（日本計画行政学会第9回若手研究交流会） |
開催年月日：
発表年月日： 2015年03月 |
東京工業大学 |
| 24. | スポーツもできる多目的広場における管理の多様性―西文ひろばと徳力みんなの広場の比較研究―（日本計画行政学会第9回若手研究交流会） |
開催年月日：
発表年月日： 2015年03月 |
東京工業大学 |
| 25. | 市民によるコミュニティガーデンの運営と行政の姿勢ー川崎市内の事例―（日本計画行政学会第9回若手研究交流会） |
開催年月日：
発表年月日： 2015年03月 |
東京工業大学 |
| 26. | 施設管理型地区まちづくり計画に基づく練馬区立みんなの広場公園でのサッカー利用の許可条件（日本計画行政学会第37回全国大会） |
開催年月日：
発表年月日： 2014年09月 |
一橋大学 |
| 27. | Associations as Quasi-Public Bodies in Japan: Cases of Maintenance and Management of Public Lands（the XVIII ISA World Congress of Sociology） |
開催年月日：
発表年月日： 2014年07月 |
パシフィコ横浜 |
| 28. | 商店街とNPO法人に協働による社会貢献活動に関する研究（日本計画行政学会関東支部第8回若手研究交流会） |
開催年月日：
発表年月日： 2014年03月 |
学習院大学 |
| 29. | 住環境保全を目的とした自主ルールおよび条例に基づく事前協議の比較（日本計画行政学会全国大会） |
開催年月日：
発表年月日： 2011年09月 |
中央大学 |
| 30. | 住民の自由な公園管理に対する行政の許容に関する研究―くさっぱら公園を事例として―（日本計画行政学会関東支部第5回若手研究交流会） |
開催年月日：
発表年月日： 2011年03月 |
電気通信大学 |
| 31. | 日暮里繊維街における地域活性化戦略についての考察（日本計画行政学会関東支部若手研究交流会） |
開催年月日：
発表年月日： 2010年03月 |
一橋大学 |
| 32. | 犯罪抑止のための青色防犯灯の効果に関する研究（日本計画行政学会関東支部若手研究交流会） |
開催年月日：
発表年月日： 2010年03月 |
一橋大学 |
| 33. | 都市空間における位置選択：相対的パーソナルスペースに着目した待ち合わせ行動（日本計画行政学会関東支部若手研究交流会） |
開催年月日：
発表年月日： 2010年03月 |
一橋大学 |
| 34. | Self-Organized Collective Choice理論に基づく地域公共主体の再検討（日本計画行政学会全国大会） |
開催年月日：
発表年月日： 2001年09月 |
北九州大学 |
| 35. | 住民主体のまちづくりにおける地域的公共性に関する研究（日本計画行政学会全国大会） |
開催年月日：
発表年月日： 2000年09月 |
広島大学 |
| 36. | TMOのマネジメント機能に関する研究─組織類型と収益・リスク指向性に着目して（日本建築学会全国大会） |
開催年月日：
発表年月日： 2000年09月 |
日本大学 |
受賞
| No. | 賞名 | 受賞年月 |
|---|---|---|
| 1. | 論説賞 | 2024年9月 |
| 2. | エリアマネジメントリサーチアワード（事例報告部門） | 2024年6月 |
| 3. | 日本環境共生学会学位賞 | 2005年9月 |
共同研究・競争的資金等の研究課題
| No. | 研究題目 | 研究種目（提供機関・制度） | 研究期間 |
|---|---|---|---|
| 1. | 都市の公共空間における多様な利用可能性に関する研究
|
（ 提供機関： 統計数理研究所 制度： 公募型共同利用 ） |
2023年4月 ～ 2024年3月 |
| 2. | 多元的アプローチに基づく都市の公共空間における自由の規定要因
|
基盤研究(C)
（ 提供機関： 日本学術振興会 制度： 科学研究費助成事業 基盤研究(C) ） |
2020年4月 ～ 2025年3月 |
| 3. | 多元的価値と公共政策が両立する日本型市民社会の成立条件
|
基盤研究(C)
（ 提供機関： 日本学術振興会 制度： 科学研究費助成事業 ） |
2016年4月 ～ 2020年3月 |
| 4. | 英国の地方分権改革後におけるコミュニティ・プランへの住民関与の成立条件
|
（ 提供機関： 鹿島学術振興財団 制度： 2011年度研究者海外派遣援助 ） |
2012年9月 ～ 2013年9月 |
| 5. | 都市公共財の維持に対する正当性認識に基づくコミュニティ・ガバナンスの成立条件
|
若手研究(B)
（ 提供機関： 日本学術振興会 制度： 科学研究費助成事業 ） |
2011年4月 ～ 2015年3月 |
| 6. | コミュニティ・ガバナンスによる持続可能な都市形成に関する比較実証研究
|
若手研究(B)
（ 提供機関： 日本学術振興会 制度： 科学研究費助成事業 ） |
2009年4月 ～ 2011年3月 |
