社会学研究科
堂免 隆浩(ドウメン タカヒロ)
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著書

1.社会を<モデル>でみる――数理社会学への招待
勁草書房 2004年

研究論文

1.行政と地域おこし協力隊とのパートナーシップによる公共サービスの供給―尾鷲市の定住移住事業を事例として―(共著)
計画行政 42巻4号47-54頁 2018年 学術雑誌
2.市民による管理運営を前提とした遊休公共用地の活用:持続的な多目的広場を実現させる市民グループの特性および条件
一橋社会科学 9巻1-23頁 2017年 大学紀要
HERMES-IR
3.住環境保全を目的とした自主ルールの実効性を高める住民組織の取り組み―行政指導を変化させた町田市における建築協約を事例として―
日本建築学会計画系論文集 75巻658号2907-2915頁 2010年 学術雑誌
CiNii
4.住環境保全を目的とした住民自治組織による紛争予防の取り組み : 玉川学園地域における近隣住民と建築主等を仲介する事例を対象として
一橋社会科学 2巻47-73頁 2010年 大学紀要
HERMES-IRCiNii
5.国立大学通り訴訟地裁判決・高裁判決における行為管理権認定を元にした自発的な景観維持の社会的正当性の要因に関する研究(共著)
日本都市計画学会都市計画論文集 41巻2号481-486頁 2006年 学術雑誌
CiNii
6.田園調布地区における街並み崩壊の社会的ジレンマ性と違反行為をコントロールする仕組みに関する研究(共著)
(社)日本都市計画学会都市計画論文集 39巻1号41-49頁 2004年 学術雑誌
CiNii
7.セルフ・オーガナイズド・コレクティブ・チョイス理論から見たまちづくり協定の正当性及び実効性に関する研究(共著)
(社)日本都市計画学会都市計画別冊都市計画論文集 37巻331-336頁 2002年 学術雑誌
CiNii

受賞学術賞

NO受賞学術賞名受賞年月
1.日本環境共生学会学位賞2005年10月

学会等口頭発表

NO学会・会議名開催年月開催国・地名
1.なぜ公園でボール遊びが禁止されるのか ―ボール使用者のマナー遵守と行政の運営管理に着目して―(数理社会学会第67回大会)
2019年03月立命館大学
2.Why Grassroots Groups Result in Different Consequences of Contribution to Local Public Goods?: A Case Study of Maintenance of Public Squares in Japan(XIX ISA World Congress of Sociology)
2018年07月Metro Toronto Convention Centre
3.地方への移住者における移住決定要因―石川県を事例として(日本計画行政学会・社会情報学会共催第12回若手研究交流会)
2018年03月東京工業大学
4.生活防災を実施する地域組織の継続要因:加古川グリーンシティ防災会を事例として(日本計画行政学会・社会情報学会共催第12回若手研究交流会)
2018年03月東京工業大学
5.多様な利用を受け入れる秩序とルールの自発的形成―ボール遊びを許可しているくすのき第1児童遊園を事例として―(日本計画行政学会・社会情報学会共催第12回若手研究交流会)
2018年03月東京工業大学
6.公的集会施設の地域コミュニティへの移譲―宮城県登米市における一括移譲の条件―(日本計画行政学会第40回全国大会)
2017年09月青山学院大学
7.空き家選別政策に基づく空き家利活用―長野県佐久市における空き家バンクを事例として―(日本計画行政学会・社会情報学会共催第11回若手研究交流会)
2017年03月一橋大学
8.未利用公共用地を活用した多目的広場における管理運営の持続可能性(日本計画行政学会第39回全国大会)
2016年09月関西学院大学
9.火山防災計画と広域連携(第1回防災推進国民会議)
2016年08月東京大学
10.Who Should Maintain Unused Public Lands? : To Foster Citizens' Behaviours Based on Private and Local Needs in Order to Overcome Public Issues on the Japanese Context(Third ISA Forum of Sociology)
2016年07月The University of Vienna
11.地域問題における街づくり協議会の調整機能―世田谷区太子堂2・3丁目地区を事例として―(日本計画行政学会・社会情報学会共催第10回若手研究交流会)
2016年03月青山学院大学
12.コミュニティシネマが果たす地域貢献―川崎市アートセンターと深谷シネマの事例から―(日本計画行政学会・社会情報学会共催第10回若手研究交流会)
2016年03月青山学院大学
13.市民による未利用公共用地の管理運営(日本計画行政学会第38回全国大会)
2015年09月名古屋工業大学
14.保護すべき自生種の有無がもたらす公園管理形態の違い(日本計画行政学会第9回若手研究交流会)
2015年03月東京工業大学
15.スポーツもできる多目的広場における管理の多様性―西文ひろばと徳力みんなの広場の比較研究―(日本計画行政学会第9回若手研究交流会)
2015年03月東京工業大学
16.市民によるコミュニティガーデンの運営と行政の姿勢ー川崎市内の事例―(日本計画行政学会第9回若手研究交流会)
2015年03月東京工業大学
17.施設管理型地区まちづくり計画に基づく練馬区立みんなの広場公園でのサッカー利用の許可条件(日本計画行政学会第37回全国大会)
2014年09月一橋大学
18.Associations as Quasi-Public Bodies in Japan: Cases of Maintenance and Management of Public Lands(the XVIII ISA World Congress of Sociology)
2014年07月パシフィコ横浜
19.商店街とNPO法人に協働による社会貢献活動に関する研究(日本計画行政学会関東支部第8回若手研究交流会)
2014年03月学習院大学
20.住環境保全を目的とした自主ルールおよび条例に基づく事前協議の比較(日本計画行政学会全国大会)
2011年09月中央大学
21.住民の自由な公園管理に対する行政の許容に関する研究―くさっぱら公園を事例として―(日本計画行政学会関東支部第5回若手研究交流会)
2011年03月電気通信大学
22.日暮里繊維街における地域活性化戦略についての考察(日本計画行政学会関東支部若手研究交流会)
2010年03月一橋大学
23.犯罪抑止のための青色防犯灯の効果に関する研究( 日本計画行政学会関東支部若手研究交流会)
2010年03月一橋大学
24.都市空間における位置選択:相対的パーソナルスペースに着目した待ち合わせ行動(日本計画行政学会関東支部若手研究交流会)
2010年03月一橋大学
25.Self-Organized Collective Choice理論に基づく地域公共主体の再検討(日本計画行政学会全国大会)
2001年09月北九州大学
26.住民主体のまちづくりにおける地域的公共性に関する研究(日本計画行政学会全国大会)
2000年09月広島大学
27.TMOのマネジメント機能に関する研究─組織類型と収益・リスク指向性に着目して(日本建築学会全国大会)
2000年09月日本大学

科学研究費研究成果

NO研究題目研究種目研究期間
1.都市公共財の維持に対する正当性認識に基づくコミュニティ・ガバナンスの成立条件
その他のサイト
若手研究(B)2011年度~2014年度
2.コミュニティ・ガバナンスによる持続可能な都市形成に関する比較実証研究
その他のサイト
若手研究(B)2009年度~2010年度
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