1.	四半期開示制度の導入・廃止をめぐる論理と影響加賀谷哲之（単著）中央経済社 2020年10月
2.	会計制度のパラダイムシフト加賀谷哲之（共著）中央経済社 2019年3月
3.	リース会計制度の経済分析（共著）佐藤行弘, 河﨑照行, 角ケ谷典幸, 加賀谷哲之, 古賀裕也（編集）中央経済社 2018年2月（ISBN：9784502250712）
4.	International Perspectives on Accounting and Corporate Behavior 加賀谷哲之（分担執筆） Springer 2014年6月
5.	企業会計研究のダイナミズム加賀谷哲之（分担執筆）中央経済社 2012年5月
6.	Information Securitiy Governance to enhanse corporate value （共著） Kunio, Ito, Tetsuyuki, Kagaya, Hyonok, Kim （共著） Sans Institutes 2010年3月（ISBN：9780615357119）
7.	伊藤邦雄編『無形資産の会計』加賀谷哲之（共著）中央経済社 2006年6月（ISBN：9784502265303）

1.	サステナビリティ開示の拡充とその影響加賀谷哲之月刊資本市場 450号4-14頁 2023年2月
2.	サステナビリティ開示研究の新展開加賀谷哲之証券アナリストジャーナル 60巻7号60-70頁 2022年7月
3.	知的・無形資産投資と価値創造加賀谷哲之 MARR 333号 2022年7月
4.	公正開示規制がアナリストによる業績予想行動に与える影響（共著）（査読有り）堀江優希証券アナリストジャーナル 59巻2号 2021年2月
5.	日本企業の資本配分と資本コスト経営加賀谷哲之資本市場 421号4-14頁 2020年9月
6.	Economic Consequences of Fair Disclosure Regulation on Management and Market Responses. Evidence from Japan （査読有り）加賀谷哲之 Proceedings of 2019 American Accounting Association Annual Meeting 2019年8月
7.	金融機関におけるSDGs開示の実態と課題加賀谷哲之平成30年度金融調査研究会「SDGsに金融はどう向かい合うか」調査研究報告書 2019年5月
8.	気候変動関連情報の開示をめぐる現状と課題加賀谷哲之資本市場 404号 2019年4月
9.	ESGインテグレーションを促進させる統合報告加賀谷哲之経済経営研究 2019年3月
10.	日本企業の租税回避行動の特徴とその決定因子加賀谷哲之河﨑照之編『会計制度のパラダイムシフト』（中央経済社）（第17章所収） 2019年3月
11.	The Impact of Fair Disclosure Regulation on Management and Market Responses Evidence from Japan 加賀谷哲之 Working Paper 2018年11月
12.	四半期財務報告制度導入・廃止の論理とその影響加賀谷哲之會計 194巻3号306-320頁 2018年9月
13.	日本におけるガバナンス改革の「実質的」影響をめぐる実証分析（共著）加賀谷哲之一橋ビジネスレビュー 65巻3号76-92頁 2017年12月
14.	日本企業の会計情報の有用性喪失加賀谷哲之会計 192巻4号649-663頁 2017年10月
15.	財務情報の有用性は低下しているか? 加賀谷哲之企業会計 69巻9号649-663頁 2017年9月
16.	ESG投資評価のための非財務情報活用の課題と展望加賀谷哲之月刊資本市場 384号26-34頁 2017年8月
17.	ビジネスと人権問題と持続的な企業価値創造加賀谷哲之アジ研ワールド・トレンド 223巻9-13頁 2017年8月
18.	新たな時代における日本企業のコーポレートガバナンス加賀谷哲之月刊監査役 667号8-21頁 2017年6月
19.	価値創造指標の国際比較－日本企業の利益率はなぜ低いのか？加賀谷哲之會計 190巻6号649-663頁 2016年12月
20.	How does Corporate Governance Structure Affect Risk Taking Activities in Japanese Firms? （共著） Tetsuyuki Kagaya, Toshihito Jinnai Hitotsubashi Journal of Commerce and Management 50巻1号1-22頁 2016年10月
21.	2015年調査から考える為替リスク管理の効果的実践(第3回・終)地政学リスクを克服する管理体制加賀谷哲之企業会計 68巻9号1272-1277頁 2016年9月
22.	2015年調査から考える為替リスク管理の効果的実践(第2回)日本企業の為替リスク管理の実態加賀谷哲之, 小柳陽一朗企業会計 68巻8号1134-1139頁 2016年8月
23.	2015年調査から考える為替リスク管理の効果的実践(第1回)なぜいま為替リスク管理か加賀谷哲之, 小柳陽一朗企業会計 68巻7号977-980頁 2016年7月
24.	日本企業のコーポレートガバナンス改革の現状と展望加賀谷哲之月刊資本市場 370号4-12頁 2016年6月
25.	Does mandatory quarterly financial reporting affect corporate investment behavior? Tetsuyuki Kagaya Information Governance in Japan: Towards a New Comparative Paradigm 2016年4月
26.	中小企業のために使えるBCM 加賀谷哲之日本政策金融公庫調査月報 87号38-43頁 2015年12月
27.	予想利益と実績利益の属性比較加賀谷哲之會計 188巻5号584-598頁 2015年10月
28.	コーポレートガバナンス改革を企業価値創造に結び付ける取り組み加賀谷哲之月刊資本市場 360号16-21頁 2015年8月
29.	日本企業の利益属性にみる会計観と個別会計基準の関係性加賀谷哲之會計 187巻4号444-457頁 2015年4月
30.	コーポレートガバナンス・コードを超えて : 持続的な企業価値創造に向けた課題は何か加賀谷哲之 MARR 245号35-39頁 2015年3月
31.	企業説明責任報告加賀谷哲之企業会計 67巻1号45-47頁 2015年1月
32.	Quarterly Earning Management Around the World –Loss Avoidance or Earnings Decrease Avoidance? Tetsuyuki Kagaya, Keishi Fujiyama, Tomohiro Suzuki, Yukari Takahashi Hitotsubashi Journal of Commerce and Management, 48巻1号1-30頁 2014年10月
33.	ビジネスと人権問題と持続的な企業価値創造加賀谷哲之アジ研ワールド・トレンド 223号 2014年7月
34.	ビジネスと人権問題と持続的な企業価値創造加賀谷哲之アジ研ワールド・トレンド 20巻223号9-13頁 2014年7月
35.	日本企業の配当行動と特別損益の関係性加賀谷哲之国際会計研究学会年報 1号33-47頁 2014年5月
36.	統合報告が企業経営に与える影響加賀谷哲之企業会計 66巻5号686-693頁 2014年5月
37.	Ex-post Information Value of Risk Disclosure. Kunio Ito, Tetsuyuki Kagaya, Hyon Ok Kim International Perspectives on Accounting and Corporate Behavior, Springer 6巻189-222頁 2014年3月
38.	Matching Expenses with Revenues Around the World 加賀谷哲之 International Perspectives on Accounting and Corporate Behavior, Springer 29-57頁 2014年3月
39.	実証的会計研究におけるイノベーションの探求‐経営者の利益観の日米比較を通じて‐ 加賀谷哲之會計 185巻1号29-45頁 2014年1月
40.	持続的な企業価値創造のためのIRの課題と展望加賀谷哲之ディスクロージャー・ニュース 22巻104-116頁 2013年10月
41.	新興国における労働争議に対する株式市場の評価加賀谷哲之あらた基礎研究所論集 5号 2013年9月
42.	企業結合と無形資産加賀谷哲之体系現代会計学第3巻会計情報の有用性（中央経済社） 299-321頁 2013年9月
43.	持続的な企業価値創造に向けたBCM 加賀谷哲之備えるBCMから使えるBCMへ（慶應義塾出版会） 81-111頁 2013年7月
44.	持続的な企業価値創造と統合報告加賀谷哲之会計・監査ジャーナル 25巻7号65-78頁 2013年7月
45.	How do Investors Evaluate Business Continuity Management Disclosures in Emergency Situations? Evidence from the Great East Japan Earthquake （査読有り）加賀谷哲之 Journal of Modern Accounting and Auditing, Reviewed 9巻3号398-415頁 2013年3月
46.	退職給付会計基準の改革と企業年金運用加賀谷哲之証券アナリスト・ジャーナル 51巻3号6-15頁 2013年3月
47.	事業継続計画と経営者業績予想の関係（共著）（査読有り）野田健太郎経営財務研究 31巻2号40-55頁 2012年12月
48.	会計はどこに向かっているのか－有用性喪失を超えて、価値創造に貢献できるか伊藤邦雄, 加賀谷哲之, 鈴木智大一橋ビジネスレビュー 60巻1号6-22頁 2012年6月
49.	オリンパス会計不祥事の優位とガバナンス不全のメカニズム加賀谷哲之, 鈴木智大一橋ビジネスレビュー 60巻1号108-125頁 2012年6月
50.	会計基準の国際的統合化・収斂化が投資行動に与える影響加賀谷哲之一橋ビジネスレビュー 60巻1号38-56頁 2012年6月
51.	企業の実行力を支える長期志向と組織資産加賀谷哲之, 鈴木智大企業会計研究のダイナミズム（中央経済社） 237-256頁 2012年5月
52.	BCMの開示が株式市場からの評価に与える影響－東日本大震災の影響に見る有事価値関連性加賀谷哲之企業会計研究のダイナミズム（中央経済社） 299-321頁 2012年5月
53.	情報システム、情報セキュリティとその開示が企業価値に与える影響加賀谷哲之企業価値に貢献する統合開示モデルの研究 2012年3月
54.	会計基準の国際的収斂化が日本企業の配当行動に与える影響加賀谷哲之企業会計 63巻11号58-71頁 2011年11月
55.	PRESENTATION OF RETIREMENT BENEFITS EXPENSE AND EARNINGS ATTRIBUTES: EVIDENCE FROM JAPAN Tetsuyuki KAGAYA Hitotsubashi journal of commerce and management 45巻1号1-20頁 2011年10月
56.	Matching Expenses with Revenues around the World Tetsuyuki Kagaya European Accounting Association 2011年4月
57.	日本企業の費用収益対応度の特徴と機能加賀谷哲之會計 179巻1号68-84頁 2011年1月
58.	Presentation of Retirement Benefit Expense and Earnings Attributes Tetsuyuki Kagaya Asian-Pacific Conference on International Accounting Issues 2010年11月
59.	退職給付会計の費用表示と利益属性加賀谷哲之會計 176巻4号545-560頁 2009年10月
60.	企業の事業継続計画の開示と企業価値加賀谷哲之産業経理 68巻4号119-130頁 2009年3月
61.	日本企業の収益性と無形資産（査読有り）加賀谷哲之インベスター・リレーションズ 3号5-23頁 2009年2月
62.	企業価値を創造するインタンジブル統合伊藤邦雄, 加賀谷哲之一橋ビジネスレビュー 56巻3号6-25頁 2008年12月
63.	退職給付会計のコンバージェンスと会計情報の有用性－割引率の選択が会計情報の有用性に与える影響－加賀谷哲之一橋大学経済研究所世代間問題研究機構ワーキングペーパー 387号 2008年3月
64.	無形資産の開示と投資行動の国際比較（共著）加賀谷, 哲之一橋大学日本企業研究センター編『日本企業研究のフロンティア②』有斐閣 2008年3月
65.	日本企業の多角化行動と開示方針加賀谷哲之『會計』 172巻5号676-691頁 2007年11月
66.	ＥＶＡ導入が企業価値に与える影響加賀谷哲之日本企業研究センター、ワーキングペーパー 2007年9月
67.	ＥＶＡ導入が企業価値に与える影響加賀谷哲之日本企業研究センター、ワーキングペーパー 5号97-126頁 2007年9月
68.	日本企業の無形資産投資と企業評価加賀谷哲之 IIRワーキングペーパー WP#07-07 2007年4月
69.	ブランドリスクマネジメントと企業価値（共著）加賀谷, 哲之『一橋ビジネスレビュー』 54巻3号6-25頁 2006年12月
70.	無形資産の戦略的な評価に向けての拡大に向けて（共著）加賀谷, 哲之伊藤邦雄編『無形資産の会計』中央経済社，第１４章 427-438頁 2006年6月
71.	日本における無形資産開示の経済効果加賀谷哲之伊藤邦雄編『無形資産の会計』中央経済社，第19章 515-530頁 2006年6月
72.	無形資産の開示をめぐる欧州の展開（共著）加賀谷, 哲之伊藤邦雄編『無形資産の会計』中央経済社，第17章 473-498頁 2006年6月
73.	コーポレートブランド価値と株式市場の評価（伊藤邦雄との共著）加賀谷哲之日本企業研究センター年報 2号91-110頁 2006年3月
74.	コーポレートブランド価値と株式市場の評価（共著）加賀谷, 哲之一橋大学日本企業研究センター編『日本企業研究のフロンティア②』有斐閣 91-110頁 2006年3月
75.	ブランドリスクマネジメントと企業価値（伊藤邦雄との共著）加賀谷哲之一橋ビジネスレビュー 54巻3号6-25頁 2005年12月
76.	連結決算中心主義と配当政策加賀谷哲之企業会計 56巻4号113-121頁 2004年4月
77.	ストック・オプションと会計政策加賀谷哲之一橋大学研究年報. 商学研究 44巻167-231頁 2003年12月
78.	企業価値と無形資産経営（共著）加賀谷, 哲之一橋ビジネスレビュー 49巻3号44-62頁 2001年12月
79.	財務会計論への招待加賀谷哲之一橋論叢 125巻4号20-37頁 2001年4月
80.	裁量的発生処理額と市場評価加賀谷哲之一橋論叢 122巻5号674-695頁 1999年11月
81.	連結キャッシュ.フロー計算書制度化の論理加賀谷哲之企業会計 51巻11号85-93頁 1999年4月

1.	円卓討論財務会計のイノベーションの回顧と展望 (特集財務会計のイノベーションの回顧と展望) 桜井久勝, 加賀谷哲之, 太田浩司會計 185巻1号107-138頁 2014年1月
2.	基調講演持続的な企業価値創造に向けたIRの課題と展望 : CRラボでの新たな挑戦加賀谷哲之インベスター・リレーションズ 7号92-110頁 2013年
3.	持続的な企業価値創造のための非財務情報開示 (特集統合財務報告の可能性を探る : 非財務情報開示の国際的展開) 加賀谷哲之企業会計 64巻6号823-833頁 2012年6月
4.	IFRS導入が日本企業に与える経済的影響 (IFRS導入とその影響、および国際会計研究の在り方) -- (東日本部会統一論題 IFRS導入とその影響) 加賀谷哲之国際会計研究学会年報 2010巻5-22頁 2010年
5.	財務危機企業の連結関係会計政策(2・完) 加賀谷哲之會計 165巻1号110-120頁 2004年1月
6.	財務危機企業の連結関係会計政策(1) 加賀谷哲之會計 164巻6号826-834頁 2003年12月
7.	経営学のイノベーション企業価値経営論(3) 加賀谷哲之, 伊藤邦雄一橋ビジネスレビュー 50巻1号132-151頁 2002年
8.	経営学のイノベーション企業価値経営論(4) 加賀谷哲之, 伊藤邦雄一橋ビジネスレビュー 50巻2号124-142頁 2002年
9.	経営学のイノベーション企業価値経営論(5) 加賀谷哲之, 伊藤邦雄一橋ビジネスレビュー 50巻3号106-123頁 2002年
10.	経営学のイノベーション企業価値経営論(2) 加賀谷哲之, 伊藤邦雄一橋ビジネスレビュー 49巻4号122-139頁 2002年
11.	経営学のイノベーション企業価値経営論(1) 加賀谷哲之, 伊藤邦雄一橋ビジネスレビュー 49巻3号108-121頁 2001年

No.	会議名	開催・発表年月日	開催地
1.	2019 American Accounting Association Annual Meeting（Economic Consequences of Fair Disclosure Regulation on Management and Market Responses. Evidence from Japan）	開催年月日：発表年月日： 2019年08月12日	Hilton Hotel San Francisco Union Square, San Francisco US
2.	42nd Europe Accounting Association Annual Congress（The Impact of FD regulation on Management and Market Responses. Evidence from Japan）	開催年月日：発表年月日： 2019年05月29日	Aliathon Holiday Village, Paphos Cyprus
3.	The Impact of Fair Disclosure regulation on Management and Market Responses. Evidence from Japan,（42nd Europe Accounting Association Annual Meeting）	開催年月日：発表年月日： 2019年05月29日	Aliathon Holiday Village, Paphos Cyprus.
4.	フェア・ディスクロージャー導入が企業および株式市場に与える影響（日本会計研究学会第７７回大会）	開催年月日：発表年月日： 2018年09月06日	神奈川大学横浜キャンパス
5.	The Impact of FD regulation on Management and Market Responses. Evidence from Japan（2nd HItotsubashi & Taipei University International Accounting Joint Workshop）	開催年月日：発表年月日： 2018年06月30日	Hitotsubashi University
6.	資本市場と生産要素市場の特徴が利益属性に与える影響（日本会計研究学会第７６回大会）	開催年月日：発表年月日： 2017年09月24日	広島県広島市
7.	HOW DO CHANGES IN LEASE ACCOUNTING STANDARDS AFFECT LEASE TRANSACTIONS?（28th Annual Meeting of Asia Pacific Concerence on International Accounting Issues）	開催年月日：発表年月日： 2016年11月08日	The Ritz-Carlton, Kapalua, Maui Hawai, the U.S..
8.	How do differences of attributes between consolidated and non-consolidated earnings affect dividend behavior in Japanese firms?（28th Annual Meeting of Asia Pacific Concerence on International Accounting Issues）	開催年月日：発表年月日： 2016年11月08日	The Ritz-Carlton, Kapalua, Maui Hawai, the U.S.
9.	利益属性の連単比較（日本会計研究学会第７５回大会）	開催年月日：発表年月日： 2016年09月13日	静岡コンベンションアーツセンター
10.	リース会計基準の変更がリース活用に与える影響（日本会計研究学会第７５回大会）	開催年月日：発表年月日： 2016年09月13日	静岡県静岡市コンベンションアーツセンター
11.	Earnings Quality from a Management Perspective: Focusing on a Japan-U.S. comparison（27th Annual Meeting of Asian Pacific Conference on International Accounting Issues）	開催年月日：発表年月日： 2015年11月04日	Royal Palms Garden Lounge(Gold Coast, Australia)
12.	企業価値創造を支える統合報告（国際会計研究学会第３２回大会）	開催年月日：発表年月日： 2015年10月03日	専修大学神田校舎303教室（東京都千代田区）
13.	予想利益と実績利益の属性比較（日本会計研究学会第７４回大会）	開催年月日：発表年月日： 2015年09月08日	神戸大学六高台キャンパスアカデミア館５階501号（兵庫県神戸市）
14.	企業価値創造企業の特徴（RI Asia 2015）	開催年月日：発表年月日： 2015年04月22日	東京証券取引所東証ホール
15.	日本企業の利益属性にみる会計観と個別会計基準の関係性（日本会計研究学会関東部会）	開催年月日：発表年月日： 2014年12月06日	日本大学経済学部（水道橋）７号館２階講堂
16.	Does Mandatory Quarterly Financial Reporting Affect Corporate Investment Behavior?（International Accounting Conference and Student Forum）	開催年月日：発表年月日： 2014年11月25日	Room 401, Universitas Indonesia, Jakarta, Indonesia
17.	The Relation between Stable Dividend Policy and Presentation of Extraordinary Profits or Losses（26th Annual Meeting of Asia Pacific Concerence on International Accounting Issues）	開催年月日：発表年月日： 2014年10月28日	VIP R7 of the Regent Hotel, Taipei, Taiwan
18.	How does Corporate Governance Structure affect risk taking activities in Japanese firms?（日本会計研究学会第７３回全国大会）	開催年月日：発表年月日： 2014年09月06日	横浜国立大学経済学部講義棟２１２室
19.	Does Mandatory Quarterly Financial Reporting Affect Corporate Investment Behavior（2014 American Accounting Association Annual Meeting）	開催年月日：発表年月日： 2014年08月05日
20.	PostIPO performance and Ownership Structure in Japan（5th Annual Stanford/ Santa Clara Conference on Japanese Entrepreneuship）	開催年月日：発表年月日： 2014年06月10日	Meyer Library Room 143, Stanford University
21.	実証的会計研究におけるイノベーションの探求（日本会計研究学会第72回大会）	開催年月日：発表年月日： 2013年09月05日
22.	持続的な企業価値創造に向けたＩＲの課題と展望 -ＣＲラボでの新たな挑戦－（日本インベスター・リレーションズ学会第１１回大会）	開催年月日：発表年月日： 2013年03月16日	東京経済大学
23.	How Do Investors Evaluate Business Continuity Management (BCM) Disclosures in Emergency Situations? Evidence From the Great East Japan Earthquake（24th Asian-Pacific Conference on International Accounting Issues）	開催年月日：発表年月日： 2012年10月22日
24.	Quarterly Earnings Management Around the World - Loss avoidance or Earnings decrease avoidance?（2012 American Accounting Association Annual Meeting）	開催年月日：発表年月日： 2012年08月07日	Gaylord National Hotel in Washington, DC.The U.S.
25.	How Do Investors Evaluate Business Continuity Management (BCM) Disclosures in Emergency Situations? Evidence From the Great East Japan Earthquake（2012 American Accounting Association Annual Meeting）	開催年月日：発表年月日： 2012年08月07日
26.	How Do Investors Evaluate Business Continuity Management (BCM) Disclosures in Emergency Situations? Evidence From the Great East Japan Earthquake（European Accounting Association 35th. Annual Congress）	開催年月日：発表年月日： 2012年04月22日	Ljubljana University, Ljubljana, Slovenia
27.	Quarterly earnings management around the world（23rd Asian Pacific Conference around the world）	開催年月日：発表年月日： 2011年10月16日
28.	四半期利益管理の国際比較（日本会計研究学会第７０回全国大会）	開催年月日：発表年月日： 2011年09月18日
29.	Matching Expenses with Revenues around the world（2011 American Accounting Association）	開催年月日：発表年月日： 2011年08月06日
30.	IFRS導入が日本企業に与える影響（国際会計研究学会東日本部会）	開催年月日：発表年月日： 2011年05月29日
31.	日本企業の配当行動とディスクロージャーの役割（日本ディスクロージャー研究学会第３回研究大会）	開催年月日：発表年月日： 2011年05月22日	法政大学外濠校舎
32.	Matching Expenses with Revenues around the world（European Accounting Association 34th Annual Congress）	開催年月日：発表年月日： 2011年04月21日
33.	Presentation of Retirement Benefit Expense and Earnings Attributes（22nd Asian-Pacific Conference on International Accounting issues）	開催年月日：発表年月日： 2010年11月07日
34.	（研究代表者・伊藤邦雄氏、分担報告者の一人として）「無形資産会計・報告の課題と展望」（特別委員会最終報告、関西大学）	開催年月日：発表年月日： 2005年09月	日本
35.	（研究代表者・伊藤邦雄氏、分担報告者の一人として）「無形資産会計・報告の課題と展望」（特別委員会中間報告、中央大学）	開催年月日：発表年月日： 2004年09月	日本

No.	賞名	受賞年月
1.	平成26年度国際会計研究学会	2014年8月
2.	23th Vernon Zimmerman Best Paper Award in Asian Pacific Conference on International Accounting Issues	2011年10月
3.	日本会計研究学会学会賞	2011年9月

No.	研究題目	研究種目（提供機関・制度）	研究期間
1.	取締役の人的資本がM&A取引の評価や会計処理に与える影響	基盤研究(C) （提供機関：日本学術振興会制度：科学研究費助成事業）	2020年4月～ 2023年3月
2.	非財務情報の重要性分析と企業評価	基盤研究(B) （提供機関：日本学術振興会制度：科学研究費助成事業）	2018年4月～ 2021年3月
3.	公平開示をめぐる取り組みが企業の情報開示活動やその評価や企業行動に与える影響	基盤研究(C) （提供機関：日本学術振興会制度：科学研究費助成事業）	2017年4月～ 2020年3月
4.	ASEAN諸国の会計・監査問題：日本を含めた制度と実務の比較研究	基盤研究(B) （提供機関：日本学術振興会制度：科学研究費助成事業）	2016年4月～ 2019年3月
5.	ディスクロージャー制度の再設計－持続的な価値創造に資する企業報告のあり方	（制度：科学研究費補助金）	2015年4月～ 2018年3月
6.	経済社会のダイナミズムと会計制度のパラダイム転換に関する総合研究	基盤研究(B) （提供機関：日本学術振興会制度：科学研究費助成事業）	2015年4月～ 2018年3月
7.	企業説明責任報告の経済効果に関する実証分析	基盤研究(C) （提供機関：日本学術振興会制度：科学研究費助成事業）	2014年4月～ 2017年3月
8.	企業説明責任報告の経済効果に関する実証分析	基盤研究(C) （提供機関：日本学術振興会制度：科学研究費助成事業）	2014年4月～ 2017年3月
9.	会計情報の開示とショートターミズム（近視眼的経営）の関係性についての多面的研究	基盤研究(B) （提供機関：日本学術振興会制度：科学研究費助成事業）	2012年4月～ 2015年3月
10.	会計情報とショートターミズムに関する実証研究	（制度：科学研究費補助金）	2012年4月～ 2015年3月
11.	利益属性の国際比較	（制度：科学研究費補助金）	2012年4月～ 2014年3月
12.	利益属性の国際比較	若手研究(B) （提供機関：日本学術振興会制度：科学研究費助成事業）	2012年4月～ 2014年3月
13.	国際的なリスク・エクスポージャーと最適開示の制度設計に関する総合的研究	基盤研究(A) （提供機関：日本学術振興会制度：科学研究費助成事業）	2011年11月～ 2014年3月
14.	ＣＳＲへの取り組み（活動・開示）の経済効果の測定と改善・改革方策の研究	（提供機関：味の素制度：共同研究（学内共同研究））	2011年4月～ 2013年3月
15.	退職給付会計情報に対する評価の国際比較	若手研究(B) （提供機関：日本学術振興会制度：科学研究費助成事業）	2010年4月～ 2012年3月
16.	自発的開示の多角的研究	（制度：科学研究費補助金）	2008年4月～ 2011年3月
17.	自発的ディスクロージャーの実証的研究	基盤研究(B) （提供機関：日本学術振興会制度：科学研究費助成事業）	2008年～ 2010年
18.	無形資産の測定		2005年4月～現在
19.	無形資産を構成する中核的な諸資産の測定と開示の研究	基盤研究(B) （提供機関：日本学術振興会制度：科学研究費助成事業）	2005年～ 2007年
20.	事業報告モデル(ビジネス・リポーティング)の多角的研究	基盤研究(B) （提供機関：日本学術振興会制度：科学研究費助成事業）	2002年～ 2004年

書籍等出版物

論文

MISC

講演・口頭発表等

受賞

共同研究・競争的資金等の研究課題