経営管理研究科経営管理専攻
中村 英仁(ナカムラ ヒデマサ)
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著書

1.12の問いから始める オリンピック・パラリンピック研究(共著)
かもがわ出版 2019年
ISBN 78-4-7803-0997-3その他のサイト
2.企業スポーツの現状と展望(編著)
組織構造からみる企業スポーツの運営:調査データの分析から 創文企画 123-145頁 2016年
ISBN 978-4-86413-080-6

研究論文

1.Reinterpreting Olympic legacies: The emergent process of long-term post-event strategic planning of Hakuba after the 1998 Nagano Winter Games(共著)
International Journal of Sport Policy and Politics 9巻2号311-329頁 2017年 学術雑誌
ISSN 1940-6940その他のサイト
2.女子マラソン選手の中学校時代における競技活動の特徴:日本代表経験の有無に着目して(共著)
ランニング学研究 24巻1号21-28頁 2013年 学術雑誌
ISSN 0919-4312
3.The Impact of World Cup 2002 on the Bilateral Relationship between South Korea and Japan(共著)
Journal of Sport Management 26巻2号127-147頁 2012年 学術雑誌
ISSN 0888-4773
4.なぜ「ツール・ド・おきなわ」の参加者は増加したのか:マーケティング戦略にみる供給サイドの資源依存関係マネジメント(共著)
スポーツ産業学研究 20巻2号173-189頁 2010年 学術雑誌
ISSN 1343-0688
5.交通事業者がスポーツビジネスにかかわる際の諸課題の検討
運輸と経済 79巻1号114-120頁 2019年 学術雑誌
ISSN 0287-8305その他のサイト
6.横浜Fマリノス 嘉悦朗氏による改革の分析
一橋大学スポーツ研究 37巻53-58頁 2018年 学術雑誌
ISSN 1880-3814
7.企業スポーツ選手の労働と 引退後のキャリアとの関係性
日本労働研究雑誌 688巻72-84頁 2017年 学術雑誌
ISSN 09163808その他のサイト
8.制度的環境がスポンサーシップ関係に与える影響:日本的事例の分析
一橋大学スポーツ研究 35巻18-24頁 2016年 学術雑誌
HERMES-IR
9.レガシーのレバレッジ研究のレビュー : リサーチクエスチョンと実証研究方法の検討
一橋大学スポーツ研究 34巻24-29頁 2015年 大学紀要
ISSN 1880-3814HERMES-IR
10.企業スポーツ休廃部要因の実証分析に向けて : 実証分析の必要性と仮説の検討
一橋大学スポーツ研究 33巻86-91頁 2014年 大学紀要
ISSN 1880-3814HERMES-IR
11.企業スポーツの監督行動分析に向けた理論枠組み検討-資源依存理論によるアプローチの有用性と課題-
一橋大学スポーツ研究 32巻64-70頁 2013年 大学紀要
ISSN 1880-3814
12.高い競技力を有する実業団陸上競技部監督によるマネジメント : トップレベル19チームに対する定性的調査
一橋大学スポーツ研究 30巻43-50頁 2011年 大学紀要
ISSN 1880-3814

その他

1.Analyzing the Impact of Elite Sporting Culture Behind Japanese Judo Elite Success and Failure: Identifying negative influence on elite sports success(共著)
26th The European Sport Management Conference, 6th September 2018, Malmo Sweden 2017年 その他

受賞学術賞

NO受賞学術賞名受賞年月
1.ランニング学会賞2014年03月

科学研究費研究成果

NO研究題目研究種目研究期間
1.文化・制度的環境がスポンサーシップ関係に与える影響の検証
若手研究(B)2017年度~2018年度
2.アマチュアのエリート・スポーツ組織におけるビジネス化とスポーツとのバランス
その他のサイト
研究活動スタート支援2013年度~2014年度

共同研究・受託研究の実績

NO研究題目共同研究区分研究期間研究内容
1.オリンピックのレガシー(遺産)についての国際調査国際共同研究2015年度~2016年度
2.トップスポーツ調査研究プロジェクトその他2017年度~
3.奄美群島における交流人口拡大方策検討に関する調査メンバーの一員その他2010年度
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