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書籍等出版物
| 1. | 刑事訴訟における公判中心主義 : 日本と中国
葛野, 尋之, 王, 雲海 （共著） 成文堂 2022年3月 （ISBN：9784792353544） |
|---|---|
| 2. | 裁判員裁判の現在 : その10年の成果と課題
一橋大学刑事法部門, 葛野, 尋之 （共著） 現代人文社,大学図書 (発売) 2021年11月 （ISBN：9784877987886） |
| 3. | 裁判員制度の10年─市民参加の意義と展望─
牧野茂, 大城聡, 飯考行ほか （共著） 日本評論社 2020年4月 |
| 4. | シリーズ刑事司法を考える第５巻 裁判所は何を判断するか （共著）
青木 孝之 （共著） 岩波書店 2017年5月 |
| 5. | 刑事司法改革と裁判員制度
青木 孝之 （単著） 日本評論社 2013年3月 |
| 6. | 取調べの可視化へ！─新たな刑事司法の展開─ （共著）
青木 孝之 （共著） 日本評論社 2011年7月 |
| 7. | 刑事事実認定の基本問題［第2版］ （共著）
青木 孝之 （共著） 成文堂 2010年5月 |
論文
| 1. | 取り調べ録音録画記録媒体の実質証拠利用・補論
青木孝之 一橋法学 19巻2号457-482頁 2020年7月 |
|---|---|
| 2. | 人が人を裁くということ
青木 孝之 法学セミナー 777号26-29頁 2019年10月 |
| 3. | 刑事裁判例批評(381)
青木 孝之 刑事法ジャーナル 60号 2019年5月 |
| 4. | 平成28年改正刑訴法等のアセスメント
青木 孝之 一橋法学 16巻3号1-41頁 2017年11月 |
| 5. | 現行刑事訴訟法における当事者主義
青木 孝之 一橋法学 15巻2号47-67頁 2016年7月 |
| 6. | 米国の司法取引と日本の協議・合意制度
青木 孝之 法律時報 88巻4号54-60頁 2016年4月 |
| 7. | 米国の司法取引
青木 孝之 名城法学 65巻4号36-60頁 2016年3月 |
| 8. | 書評 武内謙治『少年事件の裁判員裁判』
青木 孝之 季刊刑事弁護 83号 2015年7月 |
| 9. | 書評 木谷明『無罪を見抜く』
青木 孝之 自由と正義 2015年3月 |
| 10. | 公判前整理手続を終了するに当たり確認された争点に明示的に掲げられなかった点につき、公判手続で争点として提示することなく認定した第１審判決に違法はないとされた事例
青木 孝之 刑事法ジャーナル 43号166-171頁 2015年2月 |
| 11. | 取調べを録音・録画した記録媒体の実質証拠利用
青木 孝之 慶應法学 31号61-87頁 2015年2月 |
| 12. | 訴因と公訴事実
青木 孝之 法学セミナー 719号99-104頁 2014年12月 |
| 13. | 被疑者取調べ
青木 孝之 法学セミナー 713号106-111頁 2014年6月 |
| 14. | 書評 小坂井久『取調べ可視化論の展開』
青木 孝之 自由と正義 2014年2月 |
| 15. | 公判手続・公判前整理手続
青木 孝之 刑事法ジャーナル 39号12-17頁 2014年2月 |
| 16. | 争いのある事件における手続二分
青木 孝之 季刊刑事弁護 72号31-35頁 2012年10月 |
| 17. | 裁判員裁判初の少年に対する死刑判決
青木 孝之 駿河台法学 25巻2号1-36頁 2012年2月 
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| 18. | 裁判員裁判における犯罪事実の認定（上）
青木 孝之 判例時報 2103号3-16頁 2011年4月
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| 19. | 裁判員裁判における犯罪事実の認定（下）
青木 孝之 判例時報 2104号3-10頁 2011年4月
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| 20. | 裁判員裁判対象事件1件（強盗致傷）及び非対象事件7件（強盗等）につき、区分審理及び部分判決を行った事例
青木 孝之 刑事法ジャーナル 26巻26号91-96頁 2010年12月
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| 21. | アメリカの刑事手続素描(1)─ミシガン州ウェイン郡の実務を題材に─
青木 孝之 駿河台法学 24巻1・2号282-334頁 2010年9月 |
| 22. | 裁判員裁判における量刑の理由と動向（上）
青木 孝之 判例時報 2073号3-18頁 2010年6月
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| 23. | 裁判員裁判における量刑の理由と動向（下）
青木 孝之 判例時報 2074号11-21頁 2010年6月
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| 24. | ブックレビュー 木谷明『刑事事実認定の理想と現実』
青木 孝之 法学セミナー 664号139頁 2010年4月 |
| 25. | 裁判員裁判第１号事件傍聴記
青木 孝之 駿河台法学 23巻2号336-392頁 2010年2月 |
| 26. | 取調べ可視化論の整理と検討
青木 孝之 琉大法学 81号41-93頁 2009年3月
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| 27. | 検察官調書の史的考察
青木 孝之 琉大法学 80号62-100頁 2008年9月 |
| 28. | 刑事責任能力とは何か？
青木 孝之 琉大法学 79号66-112頁 2008年3月 |
| 29. | 共謀共同正犯の理論と実務
青木 孝之 琉大法学 78号241-290頁 2007年9月 |
| 30. | 自白排除法則再考
青木 孝之 琉大法学 77号179-200頁 2007年3月 |
| 31. | 「処罰相当性」概念の可能性
青木 孝之 琉大法学 76号96-138頁 2006年9月 |
| 32. | 刑事司法改革の現状と展望－20年改革の軌跡に寄せて－
青木 孝之 琉大法学 75号102-174頁 2006年3月 |
| 33. | 客観的帰属論の批判的考察
青木 孝之 琉大法学 74号177-228頁 2005年9月 |
| 34. | 陪審制度から見たアメリカの刑事手続
青木 孝之 琉大法学 74号49-94頁 2005年3月 |
共同研究・競争的資金等の研究課題
| No. | 研究題目 | 研究種目（提供機関・制度） | 研究期間 |
|---|---|---|---|
| 1. | 脱刑事罰処理を支える「治療法学」の確立に向けた学融的総合的研究
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基盤研究(A)
（ 提供機関： 日本学術振興会 制度： 科学研究費助成事業 ） |
2019年4月 ～ 2024年3月 |
| 2. | 誤判原因のシステム論的分析と誤判対策
|
基盤研究(B)
（ 提供機関： 日本学術振興会 制度： 科学研究費助成事業 ） |
2018年4月 ～ 2021年3月 |
| 3. | 治療的司法論の理論的展望と日本的展開：当事者主義司法の脱構築に関する学融的研究
|
基盤研究(B)
（ 提供機関： 日本学術振興会 制度： 科学研究費助成事業 ） |
2014年4月 ～ 2017年3月 |
