法学研究科
青木 孝之(アオキ タカユキ)
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著書

1.シリーズ刑事司法を考える第5巻 裁判所は何を判断するか(共著)
裁判員制度と手続二分 岩波書店 88-105頁 2017年
ISBN 978-4-00-026505-8
2.刑事司法改革と裁判員制度
日本評論社 2013年
3.取調べの可視化へ!─新たな刑事司法の展開─(共著)
裁判官の目から見た「可視化」の効用 日本評論社 36-56頁 2011年
4.刑事事実認定の基本問題[第2版](共著)
成文堂 173-193頁 2010年

研究論文

1.平成28年改正刑訴法等のアセスメント
一橋法学 16巻3号1-41頁 2017年 大学紀要
2.現行刑事訴訟法における当事者主義
一橋法学 15巻2号47-67頁 2016年 大学紀要
3.米国の司法取引と日本の協議・合意制度
法律時報 88巻4号54-60頁 2016年 学術雑誌
4.米国の司法取引
名城法学 65巻4号36-60頁 2016年 大学紀要
5.取調べを録音・録画した記録媒体の実質証拠利用
慶應法学 31号61-87頁 2015年 大学紀要
6.公判前整理手続を終了するに当たり確認された争点に明示的に掲げられなかった点につき、公判手続で争点として提示することなく認定した第1審判決に違法はないとされた事例
刑事法ジャーナル 43号166-171頁 2015年 学術雑誌
7.訴因と公訴事実
法学セミナー 719号99-104頁 2014年 学術雑誌
8.被疑者取調べ
法学セミナー 713号106-111頁 2014年 学術雑誌
9.公判手続・公判前整理手続
刑事法ジャーナル 39号12-17頁 2014年 学術雑誌
10.争いのある事件における手続二分
季刊刑事弁護 72号31-35頁 2012年 学術雑誌
11.裁判員裁判初の少年に対する死刑判決
駿河台法学 25巻2号1-36頁 2012年 大学紀要
12.裁判員裁判における犯罪事実の認定(上)
判例時報 2103号3-16頁 2011年 学術雑誌
13.裁判員裁判における犯罪事実の認定(下)
判例時報 2104号3-10頁 2011年 学術雑誌
14.裁判員裁判対象事件1件(強盗致傷)及び非対象事件7件(強盗等)につき、区分審理及び部分判決を行った事例
刑事法ジャーナル 26号91-96頁 2010年 学術雑誌
15.アメリカの刑事手続素描(1)─ミシガン州ウェイン郡の実務を題材に─
駿河台法学 24巻1・2号282-334頁 2010年 大学紀要
16.裁判員裁判における量刑の理由と動向(上)
判例時報 2073号3-18頁 2010年 学術雑誌
17.裁判員裁判における量刑の理由と動向(下)
判例時報 2074号11-21頁 2010年 学術雑誌
18.裁判員裁判第1号事件傍聴記
駿河台法学 23巻2号336-392頁 2010年 大学紀要
19.取調べ可視化論の整理と検討
琉大法学 81号41-93頁 2009年 大学紀要
20.検察官調書の史的考察
琉大法学 80号62-100頁 2008年 大学紀要
21.刑事責任能力とは何か?
琉大法学 79号66-112頁 2008年 大学紀要
22.共謀共同正犯の理論と実務
琉大法学 78号241-290頁 2007年 大学紀要
23.自白排除法則再考
琉大法学 77号179-200頁 2007年 大学紀要
24.「処罰相当性」概念の可能性
琉大法学 76号96-138頁 2006年 大学紀要
25.刑事司法改革の現状と展望-20年改革の軌跡に寄せて-
琉大法学 75号102-174頁 2006年 大学紀要
26.客観的帰属論の批判的考察
琉大法学 74号177-228頁 2005年 大学紀要
27.陪審制度から見たアメリカの刑事手続
琉大法学 74号49-94頁 2005年 大学紀要

その他

1.書評 武内謙治『少年事件の裁判員裁判』
季刊刑事弁護 83号 2015年 学術雑誌
2.書評 木谷明『無罪を見抜く』
自由と正義 2015年 その他
3.書評 小坂井久『取調べ可視化論の展開』
自由と正義 2014年 その他
4.ブックレビュー 木谷明『刑事事実認定の理想と現実』
法学セミナー 664号139頁 2010年 学術雑誌
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