1.	刑事捜査法の研究緑大輔（単著）日本評論社 2022年3月（ISBN：9784535526181）
2.	基本刑事訴訟法II・論点理解編吉開多一, 緑大輔, 設楽あづさ, 國井恒志（共著）日本評論社 2021年3月
3.	基本刑事訴訟法Ⅰ・手続理解編吉開多一, 緑大輔, 設楽あづさ, 國井恒志（共著）日本評論社 2020年6月
4.	刑事訴訟法入門（第２版）緑大輔（単著）日本評論社 2017年9月（ISBN：9784535522039）
5.	刑事手続における検察の権限ーー日本と中国一橋大学法学研究科刑事法部門編集, 王雲海, 川崎英明, 王敏遠, 陳衛東, 笹倉香奈, 劉計画, 本庄武, 白井諭, 顧永忠, 田淵浩二, 卞建林, 熊秋紅, 緑大輔, 葛野尋之, 龍宗智, 孫長永, 酒井智之, 宋英輝, 新屋達之, 姚莉, 渕野貴生, 閔春雷, 高平奇恵, 方海日, 何琳, 劉文雯（分担執筆）国際書院 2024年3月（ISBN：9784877913281）
6.	教養としての法学・国際関係学一橋法学国際関係学レクチャーシリーズ刊行委員会, 青木人志, 秋山信将, 安藤馨, 石田剛, 市原麻衣子, 井上由里子, クォン・ヨンソク, 酒井太郎, 櫻庭涼子, 杉山悦子, 角田美穂子, 平良小百合, 竹下啓介, 竹村仁美, 但見亮, 野口貴公美, 本庄武, 緑大輔, 屋敷二郎, 山田敦, 吉村政穂（分担執筆）国際書院 2024年2月（ISBN：9784877913274）
7.	刑事訴訟における公判中心主義――日本と中国葛野尋之, 王雲海, 後藤昭, 卞建林, 陳衛東, 水谷規男, 顧永忠, 石田倫識, 渕野貴生, 宋英輝, 斎藤司, 姚莉, 熊秋紅, 三島聡, 孫長永, 黒澤睦, 緑大輔, 葉青, 田淵浩二, 王敏遠, 龍宗智, 本庄武, 青木孝之, 何琳, 方海日（分担執筆）成文堂 2022年2月
8.	裁判員裁判の現在 : その10年の成果と課題一橋大学刑事法部門, 葛野尋之, 緑大輔, 青木孝之, 本庄武, 贄田健二郎, 王雲海（共著）現代人文社,大学図書 (発売) 2021年11月（ISBN：9784877987886）
9.	裁判員時代の刑事証拠法後藤昭, 安部祥太, 角田雄彦, 笹倉香奈, 緑大輔, ほか（共編者(共編著者)）日本評論社 2021年7月（ISBN：9784535523975）
10.	判例学習・刑事訴訟法（第３版）葛野尋之, 中川孝博, 渕野貴生編著, 緑大輔, 斎藤司, 石田倫識, 正木祐史, 笹倉香奈ほか（分担執筆）法律文化社 2021年6月（ISBN：9784589041609）
11.	〔新版〕法学の世界南野森, 原田昌和, 和田俊憲, 森肇志, 興津征雄, 大内伸哉, 永野仁美, 得津晶, 垣内秀介, 緑大輔, 武内謙治, 安藤馨, 飯田高, 齋藤哲志, 溜箭将之, 水元宏典, 神山弘行, 大久保直樹, 小島立, 島村健, 横溝大, 成原慧, 青竹美佳, 大澤彩, 池田悠, 岩切大地（分担執筆）日本評論社 2019年3月（ISBN：9784535523685）
12.	NEXT刑事訴訟法（第２版）緑大輔（分担執筆）弘文堂 2019年3月（ISBN：9784335002366）
13.	新・コンメンタール刑事訴訟法（第3版）後藤昭, 白取祐司編（分担執筆）日本評論社 2018年7月（ISBN：9784535523340）
14.	判例学習・刑事訴訟法（第２版）葛野尋之ほか編（共著）法律文化社 2015年11月（ISBN：9784589037084）
15.	刑事訴訟法理論の探求川崎英明, 白取祐司, 斎藤司, 緑大輔, 京明, 内藤大海, 徳永光, 石田倫識, 高平奇恵, 伊藤睦, 関口和徳, 笹倉香奈, 中島洋樹, 渕野貴生, 豊崎七絵（共著）日本評論社 2015年5月（ISBN：9784535521124）
16.	プロブレムメソッド刑事訴訟法30講（共著）後藤昭, 白取祐司（共著）日本評論社 2014年8月（ISBN：9784535520585）
17.	アメリカ捜査法ジョシュア・ドレスラー, アラン・C・ミカエル著, 指宿信監訳（共訳） LexisNexis 2014年5月
18.	新・コンメンタール刑事訴訟法（第2版）後藤昭, 白取祐司（分担執筆）日本評論社 2013年9月
19.	ベーシックマスター刑事訴訟法(第2版) （共著）福井厚, 緑大輔, 松代剛枝, 村田和宏, 豊崎七絵（共著）法律文化社 2013年5月
20.	刑事訴訟法入門緑大輔（単著）日本評論社 2012年11月（ISBN：9784535519220）
21.	判例講義刑事訴訟法平良木登規男, 椎橋隆幸, 加藤克佳（分担執筆）悠々社 2012年4月
22.	判例学習・刑事訴訟法葛野尋之, 中川孝博, 渕野貴生（分担執筆）法律文化社 2010年9月
23.	新・コンメンタール刑事訴訟法緑大輔（分担執筆）日本評論社 2010年7月
24.	ベーシックマスター刑事訴訟法（共著）福井厚, 緑大輔, 山田直子, 松代剛枝, 村田和宏, 豊崎七絵（共著）法律文化社 2009年6月
25.	ケイスメソッド刑事訴訟法（共著）山口直也, 上田信太郎（共著）不磨書房 2007年1月

1.	違法収集証拠の排除――名古屋家裁昭和49年3月20日決定緑大輔川出敏裕編『少年法判例百選〔第2版〕』(有斐閣) 66-67頁 2024年11月
2.	刑事訴訟法198条1項の制定過程と取調べ受忍義務（査読有り）中川孝博, 緑大輔, 豊崎七絵季刊刑事弁護 118号88-95頁 2024年4月
3.	任意出頭後の弁護人との面会ーー東京高判令和3年6月16日判時2501号104頁緑大輔大澤裕ほか編『刑事訴訟法判例百選〔第11版〕』(有斐閣) 88-89頁 2024年3月
4.	非法证据排除规则与侦查机关的事后行为緑大輔, 李子龍中国刑事司法 2024-01号219-230頁 2024年1月
5.	違法収集証拠排除法則の論拠の機能緑大輔法律時報 95巻12号11-18頁 2023年11月
6.	關於裁判員裁判的量刑判斷過程──以圍繞著量刑檢索系統的議論為中心（査読有り）緑大輔, 洪兆承月旦法學雜誌 342号184-200頁 2023年11月
7.	刑事裁判中類似事實之舉證（査読有り）緑大輔, 黃鼎軒月旦法學雜誌 337号171-188頁 2023年6月
8.	刑事弁護の課題ーー裁判員裁判を出発点として緑大輔判例時報 2549号107-112頁 2023年5月
9.	アメリカの刑事手続上の公判外供述(5・完) 緑大輔法律時報 95巻2号113-118頁 2023年2月
10.	違法収集証拠として証拠能力を否定した第1審の訴訟手続に法令違反があるとした原判決に、法令の解釈適用を誤った違法があるとされた事例（最高裁令和3年7月30日第三小法廷決定）緑大輔ジュリスト 1581号130-134頁 2023年2月
11.	アメリカの刑事手続上の公判外供述(4) 緑大輔法律時報 95巻1号151-156頁 2023年1月
12.	有効な弁護を受ける権利と訴訟の構造・序説緑大輔土井政和先生・福島至先生古稀祝賀論文集『刑事司法と社会的援助の交錯』(現代人文社) 489-502頁 2022年11月
13.	刑事訴訟法第311条の立法過程ーー被告人質問、供述拒否権の成立緑大輔一橋法学 21巻3号179-200頁 2022年11月
14.	アメリカの刑事手続上の公判外供述(3) 緑大輔法律時報 94巻2号128-135頁 2022年11月
15.	アメリカの刑事手続上の公判外供述(2) 緑大輔法律時報 94巻11号138-143頁 2022年10月
16.	司法面接の立法課題緑大輔季刊刑事弁護 112号87-91頁 2022年10月
17.	空港におけるスーツケースの解体検査に令状主義の精神を没却するような重大な違法があるとした事例（千葉地判令和2年6月19日判時2501号120頁）緑大輔刑事法ジャーナル 73号139-145頁 2022年9月
18.	アメリカの刑事手続上の公判外供述(1) 緑大輔法律時報 94巻10号101-107頁 2022年9月
19.	再審開始決定を取り消し再審請求を棄却した原決定に審理不尽の違法があるとされた事例――袴田事件第2次再審請求緑大輔ジュリスト(令和3年度重要判例解説) 1570号158-159頁 2022年4月
20.	刑事手続における遺留物の領置・再論――敷地内のごみ容器・ごみ集積所からの領置緑大輔山口厚ほか編『寺崎嘉博先生古稀祝賀論文集上巻』（成文堂、2021年） 99-115頁 2021年12月
21.	事例から学ぶ違法収集証拠排除を導く要素緑大輔季刊刑事弁護 108号74-78頁 2021年10月
22.	令状請求時の違法とその重大性の関係緑大輔季刊刑事弁護 108号111-119頁 2021年10月
23.	災害と刑事裁判――パンデミックへの対応を中心に緑大輔法律時報 93巻10号10-16頁 2021年9月
24.	純粋補助事実と関連性――刑事公判廷における性格証拠による証言の弾劾緑大輔後藤昭編集代表『裁判員時代の刑事証拠法』(日本評論社) 139-156頁 2021年7月
25.	なぜ法学を学ぶのか緑大輔法学教室 487号12-19頁 2021年4月
26.	司法面接によって得られた供述の証拠能力と信用性緑大輔季刊刑事弁護 105号157-163頁 2021年1月
27.	訴訟能力の有無に関する法的判断――刑事訴訟法314条1項との関係で緑大輔大出良知・高田昭正・川崎英明・白取祐司先生古稀祝賀論文集『刑事法学と刑事弁護の協働と展望』 495-511頁 2020年12月
28.	重罪事件の刑事陪審における有罪評決が10対2で足りるとする州法を憲法第6修正違反とした事例――Ramos v. Louisiana, 140 S.Ct. 1390 (2020) 緑大輔判例時報 2456号144-146頁 2020年11月
29.	被告人の釈放と電子監視――アメリカの制度と日本への示唆緑大輔季刊刑事弁護 104号206-215頁 2020年10月
30.	意識を喪失して呼気検査をできない運転者に対する無令状での血液検査を許容した事例――Mitchell v. Wisconsin, 139 S.Ct. 2525 (2019) 緑大輔判例時報 2438号130-131頁 2020年5月
31.	捜査法における明文規定の必要性とその規律の密度緑大輔犯罪と刑罰 29号25-47頁 2020年3月
32.	刑事手続における司法面接結果の録音録画媒体の使用――いわゆる代表者聴取を中心として緑大輔法律時報 92巻3号40-46頁 2020年3月
33.	政府側訴訟代理人としての司法長官・訟務長官緑大輔大林啓吾編『アメリカの憲法訴訟手続』 233-256頁 2020年1月
34.	勾留の裁判に関する準抗告決定に対する検察官からの特別抗告が棄却された事例――最高裁第2小法廷平成30年10月31日決定(判時2406号70頁) 緑大輔判例解説Watch 25号199-202頁 2019年10月
35.	刑事訴訟法学と実務――刑事訴訟法学の「守備範囲」をめぐって緑大輔法律時報 91巻9号50-55頁 2019年7月
36.	第三者名義で被告人がレンタカーを使用していた事実から直ちに違法捜索を理由とした被告人の証拠排除の申立適格が否定されるわけではないと判断された事例――Bryd v. United States, 138 S.Ct. 1518 (2018) 緑大輔判例時報 2399号127-128頁 2019年5月
37.	勾留における「罪証隠滅を疑うに足りる相当な理由」緑大輔季刊刑事弁護 98号26-30頁 2019年4月
38.	違法収集証拠排除法則と捜査機関の後行行為緑大輔季刊刑事弁護 97号45-51頁 2019年1月
39.	携帯電話基地局に蓄積された被疑者の位置情報履歴を捜査機関が無令状で取得した行為が違憲とされた事例――Carpenter v. United States, 138 S.Ct. 2206(2018) 緑大輔判例時報 2379号128-129頁 2018年10月
40.	判決後に陪審員が偏見に基づく発言を評議において行っていたことを理由に陪審裁判を受ける権利の侵害を認めうるとした事例――Pena-Rodriguez v. Colorado, 137 S.Ct 855 (2017) 緑大輔判例時報 2362号14-15頁 2018年5月
41.	最高裁判例と強制処分法定主義、令状主義――1976年と2017年緑大輔指宿信編著『GPS捜査とプライバシー保護』（現代人文社） 190-202頁 2018年4月
42.	アルゴリズムにより再犯可能性を予測するシステムの判断結果を考慮して裁判所が量刑判断を行うことが、適正手続保障に反しないとされた事例――Wisconsin v. Loomis, 881 N.W.2d 749 (2016) 緑大輔判例時報 2343号128-129頁 2017年11月
43.	監視型捜査緑大輔法学教室 446号24-30頁 2017年11月
44.	関税法に基づく税関職員による郵便物の輸出入の簡易手続として行われる無令状検査等が憲法35条の法意に反しないとされた事例――最判平成28年12月9日裁時1666号10頁緑大輔新・判例解説Watch(速報判例解説) 21号199-202頁 2017年10月
45.	判例をつくる当事者、そして法曹緑大輔法学教室 443号2-3頁 2017年8月
46.	〈論説〉田宮裕博士と刑事訴訟法理論笹倉香奈, 辻本典央, 南川学, 緑大輔近畿大學法學 = Kinkidaigaku hogaku: Kindai University Law Review 65巻1号1-76頁 2017年7月
47.	田宮裕理論と刑事上訴法・刑事裁判効力緑大輔近畿大学法学 65巻1号52-76頁 2017年6月
48.	偽計による自白――最高裁昭和45年11月25日大法廷判決緑大輔別冊ジュリスト(井上正仁ほか編『刑事訴訟法判例百選(第10版)』) 232号164-165頁 2017年5月
49.	対象者を違法に拘束している間に未執行の逮捕令状があることに気づき、同令状を執行して逮捕に伴う無令状捜索を行って得た証拠物について、稀釈法理に基づき毒樹の果実論の適用を否定した事例――Utah v. Strieff, 136 S.Ct 2056 (2016) 緑大輔判例時報 2322号33-34頁 2017年4月
50.	被告人の訴訟能力の回復見込みがない場合の手続打切り緑大輔季刊刑事弁護 90号73-78頁 2017年4月
51.	〈論説〉平野龍一理論と刑事訴訟法―共同研究・刑事訴訟法の基礎理論（第2回）辻本典央, 野田隼人, 緑大輔, 南川学, 京明近畿大學法學 = Kinkidaigaku hogaku: Kindai University Law Review 64巻3号1-73頁 2017年3月
52.	平野龍一理論と刑事公判法緑大輔近畿大学法学 64巻3=4号18-42頁 2017年3月
53.	團藤重光理論と刑事証拠法緑大輔龍谷法学 49巻2号135-157頁 2017年1月
54.	司法面接結果の公判廷への顕出の可能性（査読有り）緑大輔法と心理 16巻1号36-42頁 2016年10月
55.	死刑適用事件における刑の加重事由の認定への陪審員の関与が限定されているフロリダ州法が合衆国憲法第6修正に反すると判断された事例――Hurst v. United States, 136 S.Ct 616 (2016) 緑大輔判例時報 2304号29-30頁 2016年10月
56.	逮捕に伴う電子機器の内容確認と法的規律 : Riley判決を契機として (後藤昭先生・村岡啓一先生退職記念) 緑大輔一橋法学 15巻2号673-691頁 2016年7月
57.	犬の臭気選別を実施するために警察官が交通検問対象者の停止を引き延ばしたことが、合衆国憲法第4修正に反すると判断された事例――Rodriguez v. United States, 135 S.Ct. 1609 (2015) 緑大輔判例時報 2294号20-21頁 2016年7月
58.	逮捕に伴う電子機器の内容確認と法的規律――Riley判決を契機として緑大輔一橋法学 15巻2号163-181頁 2016年7月
59.	監視型捜査と被制約利益――ジョーンズ判決を手がかりとして―― 緑大輔刑法雑誌 55巻3号6-19頁 2016年5月
60.	GPS端末による動静捜査によって得られた証拠を排除した事例――大阪地裁平成27年6月5日決定緑大輔新・判例解説Watch 18巻18号181-184頁 2016年4月
61.	捜査構造論緑大輔川崎英明・葛野尋之編『リーディングス刑事訴訟法』(法律文化社) 85-99頁 2016年4月
62.	被害者が被害状況等を再現した結果を記録した捜査状況報告書につき、刑訴法321条1項3号所定の要件を満たさないのに同法321条3項のみにより採用した第一審の措置を是認した原判決に違法があるとされた事例――最高裁判所第1小法廷平成27年2月2日決定緑大輔判例時報 2280号174-178頁 2016年3月
63.	監視型捜査における情報取得時の法的規律緑大輔法律時報 87巻5号65-69頁 2015年4月
64.	証拠開示制度緑大輔季刊刑事弁護 82号92-98頁 2015年4月
65.	強制処分法定主義緑大輔法学教室 411号14-17頁 2014年12月
66.	被疑者・被告人の身体拘束――特別部会の調査審議の結果を受けて緑大輔法律時報 86巻10号37-41頁 2014年9月
67.	刑事系科目〔第２問〕の解説緑大輔別冊法学セミナー232号『司法試験の問題と解説2014』（2014年） 91-96頁 2014年8月
68.	日本における近時の「司法取引」の議論をめぐって緑大輔刑法雑誌 54巻1号129-144頁 2014年8月
69.	United States v. Jones, 132 S. Ct. 945 (2012) ――GPS監視装置による自動車の追跡の合憲性緑大輔アメリカ法 2013-2号356-361頁 2014年4月
70.	刑事控訴審の構造――当事者主義とのかかわりを中心に緑大輔法律時報 86巻4号114-119頁 2014年4月
71.	日本偵査程序中的強制処分法定主義（査読有り）緑大輔国家検察学院学報 2014年2号167-176頁 2014年3月
72.	強制処分の効力範囲緑大輔井上正仁ほか編『ジュリスト増刊・刑事訴訟法の争点』（有斐閣） 88-89頁 2013年12月
73.	『被疑者・被告人の身柄拘束の在り方』をめぐって緑大輔法学教室 398号4-11頁 2013年11月
74.	物的証拠収集の新たな手段――「通信・会話傍受等」をめぐって緑大輔法律時報 85巻8号24-29頁 2013年9月
75.	逮捕前置主義の意義とその展開緑大輔福井厚先生古稀祝賀論文集『改革期の刑事法理論』（法律文化社） 3-22頁 2013年6月
76.	控訴審における事実の取調べ緑大輔季刊刑事弁護 74号27-33頁 2013年4月
77.	参考人としての取調べと黙秘権の保障―東京高裁平成22年11月1日判決緑大輔ジュリスト 1453号175-176頁 2013年4月
78.	強制採尿令状執行中に捜査官らが、外部に架電しようとした被告人の携帯電話機を強制力を用いて取り上げ、被告人からの返却要求を拒んだ行為が『必要な処分』に当たらず違法とされた事例――福岡高裁平成24年5月16日判決緑大輔刑事法ジャーナル 36巻36号124-130頁 2013年4月
79.	捜査機関による緊急性・必要性の作出と令状主義――刑事訴訟法220条1項の場合緑大輔法律時報 84巻4号104-109頁 2012年4月
80.	刑事手続上の対物的処分における権利・利益の帰属と強制処分性緑大輔刑法雑誌 51巻2号17-32頁 2012年1月
81.	逮捕に伴う対物的強制処分――緊急処分説の展開緑大輔村井敏邦先生古稀記念論文集『人権の刑事法学』（日本評論社） 234-256頁 2011年9月
82.	保釈請求に関する準抗告決定に対する検察官からの特別抗告が棄却された事例―最高裁平成22年7月2日第二小法廷決定緑大輔刑事法ジャーナル 28号129-134頁 2011年4月
83.	令状による捜索の範囲(2)――最高裁平成19年2月8日第一小法廷決定緑大輔別冊ジュリスト・刑事訴訟法判例百選(第9版) 48-49頁 2011年3月
84.	宅配便業者が運送中の荷物に対し、捜査機関が荷送人・荷受人の承諾を得ず、かつ検証許可状によらずにエックス線を照射して内容物の射影を観察した行為を違法とした事例――最3小決平成21年9月28日刑集63巻7号868頁緑大輔速報判例解説 6号209-212頁 2010年4月
85.	逮捕・勾留の目的と意見陳述保障緑大輔福田雅章先生古稀祝賀『刑事法における人権の諸相』（成文堂） 369-391頁 2010年1月
86.	公判前整理手続と当事者主義―争点設定と証拠の厳選緑大輔季刊刑事弁護 60号27-30頁 2009年10月
87.	弁護人等との外部交通と施設担当者の義務緑大輔福井厚編『未決拘禁改革の課題と展望』（日本評論社） 185-199頁 2009年9月
88.	公判前整理手続に見る裁判員裁判への裁判官の姿勢緑大輔季刊刑事弁護 59号26-30頁 2009年7月
89.	捜査機関が公道上及びパチンコ店内において被告人の容ぼう等をビデオ撮影した活動および公道上のごみ集積所に排出されたごみの捜査機関による領置が適法と判断された事例――最2小決平成20年4月15日刑集62巻5号1398頁緑大輔速報判例解説 3号 2008年10月
90.	無令状捜索押収と適法性判断―憲法35条による権利保障―(3・完) 緑大輔修道法学 29巻1号89-126頁 2006年9月
91.	無令状捜索押収と適法性判断―憲法35条による権利保障―(2) 緑大輔修道法学 28巻2号85-113頁 2006年2月
92.	訴訟主体としての被疑者・被告人と未決拘禁―接見交通を中心に緑大輔刑事立法研究会編『代用監獄・拘置所改革のゆくえ―監獄法改正をめぐって』（現代人文社） 174-193頁 2005年12月
93.	刑事法における被害者の位置づけ――危険運転致死傷罪を契機に緑大輔交通法科学研究会編『危険運転致死傷罪の総合的研究』（日本評論社） 17-38頁 2005年11月
94.	無令状捜索押収と適法性判断―憲法35条による権利保障―(1) 緑大輔修道法学 28巻1号143-186頁 2005年9月
95.	裁判員の負担・義務の正当性と民主主義緑大輔法律時報 77巻4号40-44頁 2005年3月
96.	刑事手続における遺留物領置―合衆国における「放棄された財物」― 緑大輔修道法学 27巻2号77-98頁 2005年2月
97.	合衆国における同意捜索の問題緑大輔修道法学 27巻1号1-44頁 2004年9月
98.	裁判員制度における出頭義務・就任義務と「苦役」―憲法18条との関係― （査読有り）緑大輔一橋法学 2巻1号305-328頁 2003年3月
99.	合衆国での逮捕に伴う無令状捜索－チャイメル判決以降－（査読有り）緑大輔一橋論叢 128巻1号75-93頁 2002年7月

1.	任意同行中の被疑者への弁護士からの電話と弁護人依頼権――札幌高裁令和6年6月28日判決緑大輔法学教室 531号116頁 2024年12月
2.	司法面接で得られた記録媒体の証拠利用について羽渕由子, 田中晶子, 仲真紀子, 緑大輔, 木田秋津法と心理 24巻1号41-47頁 2024年10月
3.	法学・経済学・心理学から見る司法取引(2) 若林宏輔, 緑大輔, 大角洋平, 清水拓磨, 廣田貴也法と心理 24巻1号34-40頁 2024年10月
4.	勾留時の個人特定事項秘匿措置と弁護人依頼権ーー最高裁令和6年4月24日第三小法廷決定緑大輔法学教室 527号112頁 2024年8月
5.	違法収集証拠排除と証拠の管理ーー東京地裁令和5年10月3日判決緑大輔法学教室 523号106頁 2024年4月
6.	演習・刑事訴訟法(12) 緑大輔法学教室 522号108-109頁 2024年3月
7.	演習・刑事訴訟法(11) 緑大輔法学教室 521号116-117頁 2024年2月
8.	演習・刑事訴訟法(10) 緑大輔法学教室 520号108-109頁 2024年1月
9.	演習・刑事訴訟法(9) 緑大輔法学教室 519号112-113頁 2023年12月
10.	演習・刑事訴訟法(8) 緑大輔法学教室 518号108-109頁 2023年11月
11.	法学・経済学・心理学から見る司法取引若林宏輔, 緑大輔, 大角洋平, 廣田貴也, 櫻井光政法と心理 23巻1号63-69頁 2023年10月
12.	演習・刑事訴訟法(7) 緑大輔法学教室 517号126-127頁 2023年10月
13.	演習・刑事訴訟法(6) 緑大輔法学教室 516号102-103頁 2023年9月
14.	演習・刑事訴訟法(5) 緑大輔法学教室 515号114-115頁 2023年8月
15.	企画趣旨・押収拒絶権の展開の可能性緑大輔季刊刑事弁護 115号61頁 2023年7月
16.	ゴーン事件弁護士事務所捜索賠償請求東京地裁判決の意義と課題弘中惇一郎, 河津博史, 後藤昭, 門野博, 緑大輔季刊刑事弁護 115号78-92頁 2023年7月
17.	演習・刑事訴訟法(4) 緑大輔法学教室 514号114-115頁 2023年7月
18.	特集の趣旨ーー司法面接を問う笹倉香奈, 緑大輔季刊刑事弁護 115号9-10頁 2023年7月
19.	演習・刑事訴訟法(3) 緑大輔法学教室 513号110-111頁 2023年6月
20.	演習・刑事訴訟法(2) 緑大輔法学教室 512号110-111頁 2023年5月
21.	演習・刑事訴訟法(1) 緑大輔法学教室 511号130-131頁 2023年4月
22.	公判外供述の比較法研究：企画趣旨緑大輔法律時報 94巻10号100頁 2022年9月
23.	座談会：心理学と法学の止揚へ後藤昭, 白取祐司, 浜田寿美男, 仲真紀子, 大橋靖史, 緑大輔, 吉井匡法と心理 21巻1号37-59頁 2021年12月
24.	被告人の釈放と逃亡防止：企画趣旨緑大輔季刊刑事弁護 107号8-頁 2021年7月
25.	どうやって法学を学ぶのか（共著）大林啓吾, 平野秀文, 緑大輔法学教室 487号28-35頁 2021年4月
26.	BOOK REVIEW: アンソニー・ルイス著・田鎖麻衣子訳『ギデオンのトランペット』緑大輔自由と正義 71巻9号55-頁 2020年11月
27.	当事者性の過剰？(企画趣旨) 緑大輔季刊刑事弁護 103号60-63頁 2020年7月
28.	平成の立法と判例（下）（共著）毛利透, 亘理格, 小粥太郎, 水野紀子, 山本和彦, 樋口亮介, 緑大輔, 野川忍, 寺谷浩司, 尾崎一郎, 太田洋, 松井秀征法律時報 92巻8号4-24頁 2020年7月
29.	平成の立法と判例（上）（共著）毛利透, 亘理格, 小粥太郎, 水野紀子, 山本和彦, 樋口亮介, 緑大輔, 野川忍, 寺谷浩司, 尾崎一郎, 太田洋, 松井秀征法律時報 92巻7号6-31頁 2020年6月
30.	企画趣旨――特集・刑事証拠法の課題緑大輔法律時報 92巻3号4頁 2020年3月
31.	「『考える』という営みを覗いた瞬間――網野善彦『日本の歴史をよみなおす(全)』」緑大輔法学セミナー 776号扉-頁 2019年9月
32.	勾留を争う――特集の趣旨緑大輔季刊刑事弁護 98号9頁 2019年4月
33.	刑事訴訟法――矛盾した要請を克服するために緑大輔南野森編『新版・法学の世界』 113-123頁 2019年3月
34.	刑事司法の課題とビジョンの俯瞰、仰望――指宿信ほか編『シリーズ刑事司法を考える(0)～(6)』緑大輔季刊刑事弁護 97号212-頁 2019年1月
35.	検証に関わる諸問題緑大輔刑法雑誌 57巻3号145-151頁 2018年12月
36.	BOOK REVIEW: アビー・スミスほか編著・村岡啓一監訳『なんで、「あんな奴ら」の弁護ができるのか？』緑大輔自由と正義 69巻6号119-頁 2018年6月
37.	強制・任意・プライヴァシー[続] （共著）笹倉宏紀, 山本龍彦, 山田哲史, 緑大輔, 稲谷龍彦法律時報 90巻1号54-83頁 2018年1月
38.	小特集強制・任意・プライヴァシー(続)GPS捜査大法廷判決を読む、そしてその先へ[最高裁平成29.3.15判決] 笹倉宏紀, 山本龍彦, 山田哲史, 緑大輔, 稻谷龍彦法律時報 90巻1号54-83頁 2018年1月
39.	改訂を通じて歴史を紡ぐ――白取祐司『刑事訴訟法（第９版）』緑大輔法学セミナー 750号112頁 2017年6月
40.	GPS装置による動静監視の理論問題緑大輔季刊刑事弁護 89号92-95頁 2017年1月
41.	コラム・司法面接を証拠として用いる方法緑大輔仲真紀子編著『子どもへの司法面接』 2016年9月
42.	監視型捜査と被制約利益 : ジョーンズ判決を手がかりとして (特集監視型捜査とその規律) 緑大輔刑法雑誌 55巻3号396-409頁 2016年5月
43.	刑事系科目試験問題 (特集司法試験問題の検討2014) 角田雄彦, 照沼亮介, 緑大輔法学セミナー 59巻8号24-37頁 2014年8月
44.	広島控訴院管内における陪審裁判・資料解題緑大輔修道法学 36巻2号307-321頁 2014年7月
45.	判例回顧と展望2013――刑事訴訟法緑大輔法律時報 86巻7号223-236頁 2014年6月
46.	広島控訴院管内における陪審裁判・資料解題 : 広島修道大学「明治期の法と裁判」研究会緑大輔修道法学 36巻2号694-680頁 2014年2月
47.	刑事系科目試験問題 (特集司法試験問題の検討2013) 角田雄彦, 丸山雅夫, 緑大輔法学セミナー 58巻8号19-29頁 2013年8月
48.	刑事系科目〔第２問〕の解説緑大輔別冊法学セミナー222号『司法試験の問題と解説2013』 96-102頁 2013年8月
49.	判例回顧と展望2012――刑事訴訟法緑大輔法律時報 85巻6号210-225頁 2013年5月
50.	刑事訴訟法学・事始め : ある学生への手紙 (特集法学入門 2013 : 変化の時代に法を学ぶ) 緑大輔法学セミナー 58巻4号37-41頁 2013年4月
51.	刑事訴訟法入門：刑事訴訟法学・事始め――ある学生への手紙緑大輔法学セミナー 699号116-120頁 2013年4月
52.	判例回顧と展望2011――刑事訴訟法緑大輔法律時報 84巻7号209-221頁 2012年5月
53.	刑事訴訟法と学説――『学説』を学ぶ意味をめぐって緑大輔法学セミナー 57巻686号116-120頁 2012年3月
54.	違法に収集された証拠の証拠能力――違法収集証拠排除法則緑大輔法学セミナー 57巻685号111-115頁 2012年2月
55.	法廷における伝聞証拠の使用――伝聞例外をめぐって緑大輔法学セミナー 57巻684号119-123頁 2012年1月
56.	令状主義とその例外緑大輔法学教室 376号12-16頁 2012年1月
57.	北海道大学法学会記事勾留要件の意義と制度設計緑大輔北大法学論集 62巻6号1463-1465頁 2012年
58.	伝聞と非伝聞の区別――伝聞法則をめぐって緑大輔法学セミナー 56巻683号116-120頁 2011年12月
59.	証拠裁判主義――証拠の関連性緑大輔法学セミナー 682号123-127頁 2011年10月
60.	裁判員制度がもたらすもの――市民参加の影響緑大輔法学セミナー 681号122-126頁 2011年9月
61.	ロー・クラス刑事訴訟法入門(17)審判対象・防御対象の変動--訴因変更の要否・可否緑大輔法学セミナー 56巻8号138-147頁 2011年8月
62.	公判前整理手続――証拠の開示・争点の整理緑大輔法学セミナー 56巻679号110-114頁 2011年7月
63.	公判準備・公判手続の流れ――公判の諸原則緑大輔法学セミナー 56巻678号118-122頁 2011年6月
64.	起訴状の記載と審判の対象――訴因の特定・明示緑大輔法学セミナー 56巻677号115-119頁 2011年5月
65.	検察官の訴追裁量とその限界―起訴便宜主義と訴因設定権限緑大輔法学セミナー 56巻676号141-145頁 2011年4月
66.	被疑者・被告人の『黙秘権』――その意味と射程緑大輔法学セミナー 675号112-116頁 2011年3月
67.	被疑者の防御――弁護人との接見交通緑大輔法学セミナー 56巻674号119-123頁 2011年2月
68.	逮捕の執行と証拠収集―逮捕に伴う無令状捜索・差押え・検証緑大輔法学セミナー 56巻673号108-112頁 2011年1月
69.	逮捕・勾留と取調べ―別件逮捕・勾留をめぐって緑大輔法学セミナー 55巻672号110-114頁 2010年12月
70.	逮捕の諸類型――『例外』の趣旨から考える緑大輔法学セミナー 55巻671号125-129頁 2010年11月
71.	逮捕と勾留の関係――逮捕前置主義をめぐって緑大輔法学セミナー 55巻670号128-132頁 2010年10月
72.	対物的強制処分の執行――「必要な処分」の法的規律緑大輔法学セミナー 55巻669号112-116頁 2010年9月
73.	令状による規律――「捜索及び押収」と令状主義緑大輔法学セミナー 55巻668号121-125頁 2010年8月
74.	捜査によって制約される利益――任意捜査の限界緑大輔法学セミナー 55巻667号113-117頁 2010年7月
75.	強制と任意――強制処分法定主義をめぐって緑大輔法学セミナー 55巻666号112-116頁 2010年6月
76.	行政警察活動と司法警察活動――職務質問をめぐって緑大輔法学セミナー 55巻665号110-114頁 2010年5月
77.	裁判の当事者――国家訴追主義緑大輔法学セミナー 55巻664号124-128頁 2010年4月
78.	刑事訴訟法判例研究(17)弁護人との接見内容を取調担当官が被疑者・被告人から聴取・録取した行為の適法性[鹿児島地裁平成20.3.24判決] 緑大輔法律時報 81巻11号127-130頁 2009年10月
79.	刑事訴訟法入門 (特集法学入門2008) -- (入門解説) 緑大輔法学セミナー 53巻4号34-36頁 2008年4月
80.	刑事訴訟法入門・黙秘権緑大輔法学セミナー 640号34-36頁 2008年4月
81.	刑事訴訟法判例研究(8)職務質問のためのホテル客室内への立入りと同室内での所持品検査の適法性[最高裁平成15.5.26決定] 緑大輔法律時報 79巻13号380-385頁 2007年12月
82.	広島における陪審裁判ー昭和初期の芸備日日新聞・中国新聞の報道ならびに刑事判決原本を中心にして見る陪審裁判ー緑大輔(広島修道大学「明治期の法と裁判」研究会), 増田修(広島修道大学「明治期の法と裁判」研究会), 加藤高(広島修道大学「明治期の法と裁判」研究会), 紺谷浩司(広島修道大学「明治期の法と裁判」研究会) 修道法学 29巻2号45-195頁 2007年2月
83.	逮捕手続に重大な違法があるとして被告人の尿鑑定書の証拠能力が否定され、その派生証拠たる覚せい剤の証拠能力は肯定された事例緑大輔修道法学 28巻1号93-113頁 2005年9月

No.	会議名	開催・発表年月日	開催地
1.	被害児童からの客観的聴取：司法面接を用いた方法の課題と展望（法と心理学会）	開催年月日：発表年月日： 2015年10月24日	獨協大学
2.	監視型捜査における被制約利益(第2分科会報告)（日本刑法学会第93回大会）	開催年月日：発表年月日： 2015年05月17日	専修大学
3.	刑事法の観点からのコメント(ミニシンポジウムB「法と人間科学」)（日本法社会学会2015年度学術大会）	開催年月日：発表年月日： 2015年05月08日	首都大学東京南大沢キャンパス
4.	ワークショップ・監視捜査とその法的規律（日本刑法学会第92回大会）	開催年月日：発表年月日： 2014年05月17日	同志社大学今出川キャンパス
5.	日本における近時の「司法取引」の議論をめぐって（日本刑法学会関西部会）	開催年月日：発表年月日： 2014年01月26日	キャンパスプラザ京都
6.	刑事手続上の対物的処分における権利・利益の帰属と強制処分性（日本刑法学会第89回大会）	開催年月日：発表年月日： 2011年05月28日	法政大学

No.	研究題目	研究種目（提供機関・制度）	研究期間
1.	司法面接的手法による供述の証拠利用	基盤研究(C) （提供機関：日本学術振興会制度：科学研究費助成事業）	2024年4月～ 2028年3月
2.	刑事手続における情報通信技術の実装と弁護活動	基盤研究(B) （提供機関：日本学術振興会制度：科学研究費助成事業）	2024年4月～ 2027年3月
3.	日本版司法取引制度の受諾要因の実験心理学的検討	基盤研究(B) （提供機関：日本学術振興会制度：科学研究費助成事業基盤研究(B) ）	2022年4月～ 2027年3月
4.	データ駆動型警察活動の法的規律	基盤研究(C) （提供機関：日本学術振興会制度：科学研究費助成事業基盤研究(C) ）	2021年4月～ 2024年3月
5.	捜査手続における民間事業者からの情報取得・利用の法的規律	基盤研究(C) （提供機関：日本学術振興会制度：科学研究費助成事業）	2018年4月～ 2021年3月
6.	誤判原因のシステム論的分析と誤判対策	基盤研究(B) （提供機関：日本学術振興会制度：科学研究費助成事業）	2018年4月～ 2021年3月
7.	デジタル・データに対する刑事手続上の強制処分	基盤研究(C) （提供機関：日本学術振興会制度：科学研究費助成事業）	2015年4月～ 2018年3月
8.	ネットワークにおける証拠収集に対する法的規律	若手研究(B) （提供機関：日本学術振興会制度：科学研究費助成事業）	2012年1月～ 2015年3月
9.	司法取引に関する先進諸外国の実態調査とわが国への導入可能性に関する総合的研究	基盤研究(B) （提供機関：日本学術振興会制度：科学研究費助成事業）	2010年4月～ 2014年3月
10.	裁判員裁判時代における未決拘禁改革	基盤研究(B) （提供機関：日本学術振興会制度：科学研究費助成事業）	2009年4月～ 2012年3月
11.	未決拘禁の比較法的・総合的研究	基盤研究(B) （提供機関：日本学術振興会制度：科学研究費助成事業）	2006年4月～ 2009年4月

書籍等出版物

論文

MISC

講演・口頭発表等

共同研究・競争的資金等の研究課題