法学研究科
藤岡 祐治(フジオカ ユウジ)

書籍等出版物

1. 中里実ほか編『租税法概説』
藤岡祐治 (分担執筆)
有斐閣 2018年12月 (ISBN:9784641227569)
2. 租税法と民法
藤岡祐治 (分担執筆)
有斐閣 2018年11月 (ISBN:9784641227545)

論文

1. 移転価格とリスク・フリーの利子率
藤岡 祐治
法学 84巻2号1-28頁 2020年9月
2. デリバティブ取引を中心とした金融取引に対する課税 (特集 社会の変化と租税制度)
藤岡 祐治
民商法雑誌 156巻1号121-144頁 2020年4月
その他のサイト
3. 「新しい経済」と消費税 (特集 消費増税の理論的検討)
藤岡 祐治
ジュリスト = Monthly jurist 1539号42-47頁 2019年12月
その他のサイト
4. 租税法研究会(Number 183)現金の流動性と匿名性に対する課税
藤岡 祐治
論究ジュリスト = Quarterly jurist 29号204-207頁 2019年4月
その他のサイト
5. 為替差損益に対する課税 : 貨幣価値の変動と租税法(6・完)
藤岡 祐治
国家学会雑誌 = The journal of the Association of Political and Social Sciences 132巻1号192-131頁 2019年2月
その他のサイト
6. 為替差損益に対する課税 : 貨幣価値の変動と租税法(5)
藤岡 祐治
国家学会雑誌 = The journal of the Association of Political and Social Sciences 131巻11号1118-1049頁 2018年12月
7. 為替差損益に対する課税 : 貨幣価値の変動と租税法(4)
藤岡 祐治
国家学会雑誌 = The journal of the Association of Political and Social Sciences 131巻7号750-690頁 2018年8月
8. 為替差損益に対する課税 : 貨幣価値の変動と租税法(3)
藤岡 祐治
国家学会雑誌 = The journal of the Association of Political and Social Sciences 131巻3号368-314頁 2018年4月
9. 法人所得税における仕向地原則の採用とその実現可能性 (特集 岐路に立つ法人所得課税)
藤岡 祐治
法律時報 90巻2号15-20頁 2018年2月
10. 為替差損益に対する課税 : 貨幣価値の変動と租税法(2)
藤岡 祐治
国家学会雑誌 = The journal of the Association of Political and Social Sciences 131巻1号162-107頁 2018年2月
11. 為替差損益に対する課税 : 貨幣価値の変動と租税法(1)
藤岡 祐治
国家学会雑誌 = The journal of the Association of Political and Social Sciences 130巻9号790-738頁 2017年10月
12. 限定責任信託における受託者の第三者に対する責任
藤岡 祐治
東京大学法科大学院ローレビュー = The University of Tokyo law review 7巻55-65頁 2012年9月

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MISC

1. 第二次納税義務成立に関する徴収不足要件の意義[最高裁平成27.11.6判決] (日税研創立35周年記念出版 最新租税基本判例70('13-'18)) -- (租税手続法)
藤岡 祐治
税研 : 租税の総合専門誌 : Zeiken 35巻4号262-265頁 2019年11月
その他のサイト
2. 租税判例速報 非居住者の税制適格ストックオプションの権利行使益に対する課税[国税不服審判所平成29.8.22裁決]
藤岡 祐治
ジュリスト = Monthly jurist 1524号10-11頁 2018年10月
3. 200号特別対談 最近のアメリカのロー・スクールにおける租税法 : 特に所得税の教育と研究について
金子 宏, 藤岡 祐治
税研 : 租税の総合専門誌 : Zeiken 34巻2号6-13頁 2018年7月
4. Christine Desan, Making Money : Coin, Currency, and the Coming of Capitalism (学会展望 租税法)
藤岡 祐治
国家学会雑誌 = The journal of the Association of Political and Social Sciences 130巻7号562-564頁 2017年8月
5. 租税判例研究(Number 530)ストック・ユニットに係る経済的利益の課税のタイミングとその算定方法[東京地裁平成27.10.8判決]
藤岡 祐治
ジュリスト = Monthly jurist 1503号123-126頁 2017年3月
6. 日本経済を考える(60)諸外国の裁判例にみる為替差損益に対する課税問題の動向
藤岡 祐治
ファイナンス : 財務省広報誌 52巻6号76-83頁 2016年9月
7. 租税判例研究(Number 509)遺留分減殺請求と国税通則法5条2項の「相続分の指定」の意義[東京地裁平成25.10.18判決]
藤岡 祐治
ジュリスト = Monthly jurist 1481号98-101頁 2015年6月

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共同研究・競争的資金等の研究課題

No. 研究題目 研究種目(提供機関・制度) 研究期間
1. 通貨の匿名性と課税に関する研究
若手研究
( 提供機関: 日本学術振興会 制度: 科学研究費助成事業 若手研究 )
2018年4月 ~ 2021年3月
2. 租税法と通貨:為替差益に対する課税を手掛かりとした考察
その他のサイト
若手研究(B)
( 提供機関: 日本学術振興会 制度: 科学研究費助成事業 若手研究(B) )
2015年4月 ~ 2018年3月