経営管理研究科経営管理専攻
横田 一貴(ヨコタ カズキ)

書籍等出版物

1. 組織論レビューIII 組織の中の個人と集団
組織学会 (分担執筆)
白桃書房 2022年9月 (ISBN:9784561267683)

論文

1. 戦略的撤退がもたらす社内知識の移転―雇用維持のための配置転換とシナジーの創発― (査読有り)
横田一貴
組織科学 57巻4号87-100頁 2024年6月
doi
2. Identify novel elements of knowledge with word embedding (査読有り)
Deyun Yin, Zhao Wu, Kazuki Yokota, Kuniko Matsumoto, Sotaro Shibayama
PLOS ONE 18巻6号1-16頁 2023年6月
doi
3. 発明者の組織間移動 ―成員を失う組織への知識移転― (査読有り)
横田一貴
組織科学 56巻3号79-89頁 2023年3月
doi
4. 人的・ 社会関係資本の再編を通じた知識移転 ―撤退に伴う配置転換を利用した自然実験― (査読有り)
横田一貴
一橋大学大学院経営管理研究科博士論文 2023年3月
5. 退出と革新:成員の退出がイノベーションに及ぼす効果の理論的検討 (査読有り)
横田一貴
一橋大学大学院経営管理研究科修士論文 2020年3月

MISC

1. Organization as a Catalyst of Social Capital: the effect of mobility on academic collaboration (査読有り)
Kazuki Yokota
Asia Pacific Innovation Conference 2022 (accepted for presentation) 2022年6月
その他のサイト
2. 発明者の組織間移動―元組織と移動先組織への知識移転効果の比較― (査読有り)
横田一貴
組織学会ドクトラル・コンソーシアム査読付報告論文 2020年10月

講演・口頭発表等

No. 会議名 開催・発表年月日 開催地
1. Staffing Path and Innovation: An Analysis of Inter- temporal Staffing Patterns in the Japanese Video Game Industry(組織学会 2025年度年次大会(於法政大学))
開催年月日: 2024年9月28日 ~ 2024年9月29日
発表年月日: 2024年09月29日
2. 大学は地域経済に博士人材を供給するのか:博士人材追跡調査を利用した探索的な分析(研究・イノベーション学会 第38回年次学術大会)
開催年月日:
発表年月日: 2023年10月29日
3. 博士人材のキャリア満足要因についての実証分析:学位取得や論文生産数は満足度を高めるのか?(研究・イノベーション学会 第38回年次学術大会)
開催年月日:
発表年月日: 2023年10月28日
4. 戦略的撤退がもたらす社内知識の移転 ー雇用維持のための配置転換がもたらすシナジーの創発ー(組織学会 2023年度研究発表大会(於京都産業大学))
開催年月日:
発表年月日: 2023年06月25日
5. Organization as a Catalyst of Social Capital: the effect of mobility on academic collaboration(12th Asia-Pacific Innovation Conference (APIC) 2022 @Inha University, Incheon, Korea)
開催年月日: 2022年10月28日 ~ 2022年10月29日
発表年月日: 2022年10月29日
6. 成員の退出から組織が得るもの ―組織の外に広がる社会関係資本―(組織学会 2022年度年次大会(於神戸大学、オンライン))
開催年月日: 2021年10月30日 ~ 2021年10月31日
発表年月日: 2021年10月31日
7. 退出と革新(組織学会 2020年度研究発表大会(於横浜国立大学、オンライン))
開催年月日: 2020年6月6日 ~ 2020年6月7日
発表年月日: 2020年06月06日

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共同研究・競争的資金等の研究課題

No. 研究題目 研究種目(提供機関・制度) 研究期間
1. 撤退と再編のプロセスが組織パフォーマンスを左右するメカニズム:人の異動に注目して
若手研究
( 提供機関: 日本学術振興会 制度: 科学研究費助成事業 )
2024年4月 ~ 2027年3月
2. 研究開発者の組織間移動:人の移動が組織にもたらす効果の実証研究
特別研究員奨励費
( 提供機関: 日本学術振興会 制度: 科学研究費助成事業 )
2020年4月 ~ 2023年3月