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書籍等出版物
| 1. | 世界の工場から世界の開発拠点へ：製品開発と人材マネジメントの日中韓比較
西野 史子 （分担執筆） 東洋経済新報社 2012年10月 （ISBN：9784492522042） |
|---|---|
| 2. | 労働社会学入門 （共著）
西野 史子, 宏祐, ロス・マオア著, 渡 （共訳） 早稲田大学出版 2006年9月 （ISBN：4657069225） |
論文
| 1. | 日本の非正規雇用の現状と政策
西野史子 第108回全国図書館大会「大会記録」 195-198頁 2023年3月 |
|---|---|
| 2. | 非正規雇用という働き方（特集：「雇用政策」を再考する）
西野 史子 都市問題 112号61-69頁 2021年10月 |
| 3. | ボストンエリアにおけるイノベーション・エコシステム
西野史子 俯瞰ワークショップ報告書 多様なイノベーションエコシステムの国際ベンチマーク 14-17頁 2021年3月 |
| 4. | イノベーション・エコシステムと地域・専門職労働市場 ――米国東部ボストン地区の事例―― （共著）
西野 史子, 半澤 誠司 一橋社会科学 12巻1-26頁 2020年3月 
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| 5. | Human Resource Management for Product Development Engineers in Japanese, South Korean, and Chinese Companies
Fumiko Nishino Hitotsubashi Journal of Social Studies 15巻1号25-44頁 2020年1月
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| 6. | 労働調査研究の現在ー2016-2018年の業績を通じて （共著）
小川慎一, 西野史子, 西村孝史, 西村純 日本労働研究雑誌 704巻2-46頁 2019年2月 |
| 7. | 書評 金英著『主婦パートタイマーの処遇格差はなぜ再生産されるのか』
西野 史子 日本労働研究雑誌 696巻77-79頁 2018年7月 |
| 8. | Gender and STEM Education in Japan and the United States （共著）
（査読有り）
Nilanjan Raghunath, Aye Myat, Khine Win, Fumiko Nishino The Heinz Journal 15巻2号12-27頁 2018年1月
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| 9. | システム開発における戦略，組織，エンジニア行動と人材マネジメント――日中韓３社の比較分析 （共著）
西野 史子 富山大学経済学部ワーキング・ペーパー 294巻 2015年3月 |
| 10. | 製品開発と人材マネジメントの分析枠組み （共著）
西野史子, 福澤光啓 世界の工場から世界の開発拠点へ：製品開発と人材マネジメントの日中韓比較 33-54頁 2012年10月 |
| 11. | エンジニア人材マネジメントの日中韓比較：聞き取り調査およびアンケート調査に基づく概観
西野史子 世界の工場から世界の開発拠点へ：製品開発と人材マネジメントの日中韓比較 119-139頁 2012年10月 |
| 12. | グローバル経済下の日本の労働市場―若年非正社員を中心に―
西野 史子 神戸学院大学東アジア産業研究センター News Letter 3巻2号 2009年4月 |
| 13. | 日本の流通業店舗における雇用の多様化と人事管理―調査結果報告―
西野 史子 労働市場の情報化・サービス化と外国人労働者の就労に関する実証的な研究 2008年3月 |
| 14. | 日系ブラジル人の雇用と保険
西野 史子 人口減少に対応した国際人口移動政策と社会保障の連携に関する国際比較研究 2007年3月 |
| 15. | 非正社員化と雇用区分の再編
西野 史子 一橋社会科学 1巻177-199頁 2007年1月 
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| 16. | パートの基幹労働力化と正社員の労働―「均衡処遇」のジレンマ―
（査読有り）
西野 史子 『社会学評論』 56巻4号 2006年10月 |
| 17. | 日系ブラジル人の保険と医療―聞き取り調査から―
西野 史子 人口減少に対応した国際人口移動政策と社会保障の連携に関する国際比較研究 2006年3月 |
| 18. | 流通業における雇用の多様化と働く人々の意識―調査報告― （共著）
西野 史子, 倉田良樹, 津崎克彦, 吉川美由紀, 柳川純一 ＵＩゼンセンコンパス 557巻41-55頁 2004年9月 |
| 19. | 店舗勤務者の就労意識
西野 史子 UIゼンセンコンパス 557巻 2004年9月 |
| 20. | ネットワーク運用管理ビジネスにおける人材戦略 （共著）
西野 史子, 田良, 津崎克彦, 宣元錫 情報サービス産業協会 2004年4月 |
| 21. | 若年失業・若年非正規雇用の増大と政策
（査読有り）
西野 史子 一橋論叢 130巻4号379-394頁 2003年10月
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| 22. | 労働市場と政策の相互作用―派遣法制定を事例として―
（査読有り）
西野 史子 日本労働社会学会 14巻 2003年4月 |
| 23. | IT技術者のキャリアパターン
西野 史子 労働市場の規制緩和とその効果に関する実証的研究～労働需給システムの変動を中心に～ 93-113頁 2003年4月 |
| 24. | 日本におけるベトナム人定住者の社会的統合 （共著）
西野 史子 世代間利害調整に関する研究・一橋大学経済研究所ディスカッションペーパー 74巻1-34頁 2002年4月 |
| 25. | 企業の観点から見たIT技術者へのニーズ
西野 史子 ITと雇用・労働 日本労働研究機構 26-42頁 2002年4月 |
| 26. | ベトナム人定住者の生活に関する実態調査―調査結果概要― （共著）
西野 史子 文科省科研世代間利害調整に関する研究ディスカッションペーパー 2002年4月 |
| 27. | 派遣法制定過程に見る80年代雇用政策の変化と影響
西野 史子 一橋大学大学院社会学研究科修士論文 2001年1月 |
講演・口頭発表等
| No. | 会議名 | 開催・発表年月日 | 開催地 |
|---|---|---|---|
| 1. | Gender and Collaboration:Diversity in Japan and how to transform organizations allowing everyone to form participation（IMPM International Masters Program for Managers, Cycle24） |
開催年月日：
発表年月日： 2023年05月31日 |
|
| 2. | 日本の非正規雇用の現状と政策（第108回全国図書館大会群馬大会 第15分科会(非正規部会)） |
開催年月日：
発表年月日： 2022年10月06日 |
|
| 3. | 米国ボストンのイノベーション・エコシステムと大学の役割（横浜国立大学学長補佐懇談会） |
開催年月日：
発表年月日： 2022年05月25日 |
|
| 4. | 米国東部ボストンエリアにおけるイノベーション・エコシステム（多様なイノベーションエコシステムの国際ベンチマークワークショップ） |
開催年月日：
発表年月日： 2021年07月19日 |
|
| 5. | Gender and Collaboration:Diversity in Japan and how to transform organizations allowing everyone to form participation（IMPM International Masters Program for Managers, Cycle23） |
開催年月日：
発表年月日： 2021年06月09日 |
|
| 6. | イノベーション・エコシステムと地域・専門職労働市場：米国東部ボストン地区の事例（日本社会学会） |
開催年月日：
発表年月日： 2019年10月05日 |
|
| 7. | 日本における「女性活躍政策」の実際（Boston Japanese Women's Initiative） |
開催年月日：
発表年月日： 2019年07月26日 |
|
| 8. | 多様な働き方を可能にする雇用制度と職場環境作り（関西生産性本部人事労務研究会） |
開催年月日：
発表年月日： 2019年06月15日 |
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| 9. | Managing Diversity:the reality of working in Japan（IMPM International Masters Program for Managers, A Henry Mintzberg Program） |
開催年月日：
発表年月日： 2019年06月02日 |
|
| 10. | システム開発における組織・エンジニア行動・人材マネジメントと米国（ボストン）地区のイノベーション・エコシステム（三菱電機先端技術総合研究所ビジネスマネジメント部会経営専門部会共催講演会） |
開催年月日：
発表年月日： 2018年11月27日 |
三菱電機先端技術総合研究所 |
| 11. | ボストンのイノベーション・エコシステムの謎〜人的資源の観点から〜（第６回イノベーション・エコシステム研究会） |
開催年月日：
発表年月日： 2018年03月31日 |
慶應義塾大学 |
| 12. | Has Dual Labor Market Changed?: Transformation of Employment Relations in Japan”（New England Region Association of Asian Studies Annual Conference） |
開催年月日：
発表年月日： 2017年01月29日 |
Boston College |
| 13. | 日本の正社員と非正社員はこれからどうなるのか？〜雇用関係の社会学〜（ボストン日本人研究者交流会第150回） |
開催年月日：
発表年月日： 2017年01月21日 |
MIT |
| 14. | Has Japan’s Dual Labor Market Changed? : An Analysis of Recent Data Involving Regular / Non-regular Workers（Visiting Scholar Research Presentation at Reischauer Institute of Japanese Studies） |
開催年月日：
発表年月日： 2016年12月08日 |
Harvard University |
| 15. | システム開発における組織・エンジニア行動・人材マネジメントー日中韓３企業の比較分析ー（日本社会学会第88回大会） |
開催年月日：
発表年月日： 2015年09月16日 |
早稲田大学戸山キャンパス |
| 16. | ダイバーシティ推進と働き方改革（FJM労使共催セミナー） |
開催年月日：
発表年月日： 2015年06月15日 |
富士通マーケティング株式会社 |
| 17. | 「キャリアパスとしての有期雇用を考える――「縁」にかかわる世界の経験を通して（地域研究コンソーシアム次世代ワークショップ） |
開催年月日：
発表年月日： 2015年02月20日 |
東京大学 |
| 18. | 若者の社会・職業への移行について（神奈川県青少年問題協議会） |
開催年月日：
発表年月日： 2014年12月08日 |
神奈川県庁 |
| 19. | 女性の活躍と多様な働き方～人事管理の国際比較の視点から～（神奈川県労働審議会） |
開催年月日：
発表年月日： 2014年11月20日 |
神奈川県庁 |
| 20. | 雇用関係ルールに関する日中韓企業の比較研究～資本主義の多様性論の視点から～（社会調査研究会） |
開催年月日：
発表年月日： 2014年03月18日 |
青山学院大学 |
| 21. | 雇用関係ルールに関する日中韓企業の比較研究～製品開発エンジニアを事例として～（日本社会学会第86回大会一般研究報告） |
開催年月日：
発表年月日： 2013年10月19日 |
慶應義塾大学 |
| 22. | 製品開発エンジニアの人材マネジメントに関する日中韓比較（社会調査研究会） |
開催年月日：
発表年月日： 2012年12月20日 |
|
| 23. | グローバル時代の日本の労働市場－若年非正社員を中心に－（アジア政経学会全国大会 （兼 神戸学院大学東アジア産業研究センター公開セミナー）） |
開催年月日：
発表年月日： 2008年10月01日 |
日本 神戸(神戸学院大学） |
| 24. | 非正社員化と職場の変化―短時間労働者マネージャーの現段階―（日本社会学会第78回大会一般研究報告） |
開催年月日：
発表年月日： 2005年10月01日 |
法政大学 |
| 25. | 正社員と非正社員は何が違うのか―業務・責任・就労意識―（日本社会学会第77回大会一般研究報告） |
開催年月日：
発表年月日： 2004年11月01日 |
熊本大学 |
共同研究・競争的資金等の研究課題
| No. | 研究題目 | 研究種目（提供機関・制度） | 研究期間 |
|---|---|---|---|
| 1. | 労働者の健康・メンタルヘルスと労働組合の役割：長期データに基づく国際比較研究
|
特別研究員奨励費
（ 提供機関： 日本学術振興会 制度： 科学研究費助成事業 ） |
2020年11月 ～ 2023年3月 |
| 2. | 有期契約社員の正社員化と限定正社員の処遇および雇用システムの変容に関する実証研究
|
若手研究(B)
（ 提供機関： 日本学術振興会 制度： 科学研究費助成事業 ） |
2015年4月 ～ 2020年3月 |
| 3. | 有期契約社員の正社員化と限定正社員の処遇および雇用システムの変容に関する実証研究（国際共同研究強化）
|
国際共同研究加速基金(国際共同研究強化)
（ 提供機関： 日本学術振興会 制度： 科学研究費助成事業 ） |
2015年 ～ 2018年 |
| 4. | 高度人材の国際的な労働移動に関する社会学的研究：日本での受け入れと送り出し
|
基盤研究(B)
（ 提供機関： 日本学術振興会 制度： 科学研究費助成事業 ） |
2014年4月 ～ 2019年3月 |
| 5. | 競争優位の源泉としての組織能力－日本・中国・韓国企業の開発組織レベル国際比較
|
基盤研究(B)
（ 提供機関： 日本学術振興会 制度： 科学研究費助成事業 ） |
2014年4月 ～ 2018年3月 |
| 6. | 契約社員・派遣社員の技能形成とキャリアラダーおよび有期雇用政策に関する実証研究
|
若手研究(B)
（ 提供機関： 日本学術振興会 制度： 科学研究費助成事業 ） |
2011年4月 ～ 2015年3月 |
| 7. | 日本の労働市場における外国人労働者の参入と定着に関する社会学的研究
|
基盤研究(B)
（ 提供機関： 日本学術振興会 制度： 科学研究費助成事業 ） |
2011年4月 ～ 2014年3月 |
| 8. | 東アジア企業の製品アーキテクチャと知識人材マネジメントとの関係に関する比較分析
|
基盤研究(B)
（ 提供機関： 日本学術振興会 制度： 科学研究費助成事業 ） |
2010年4月 ～ 2013年3月 |
| 9. | 労働市場改革に向けた若年有期契約労働者の技能形成とキャリアラダーに関する実証研究
|
研究活動スタート支援
（ 提供機関： 日本学術振興会 制度： 科学研究費助成事業 ） |
2009年 ～ 2010年 |
| 10. | 現代日本の業務請負型間接雇用に関する社会学的研究
|
基盤研究(B)
（ 提供機関： 日本学術振興会 制度： 科学研究費助成事業 ） |
2008年 ～ 2010年 |
| 11. | 労働市場の情報化・サービス化と外国人労働者の就労に関する実証的な研究
|
基盤研究(B)
（ 提供機関： 日本学術振興会 制度： 科学研究費助成事業 ） |
2005年 ～ 2007年 |
