経済学研究科
井伊 雅子(イイ マサコ)
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in English

著書

1.『アジアの医療保障制度』
東京大学出版会 2009年
2.医療サービス需要の経済分析(共著)
日本経済新聞社 1-239頁 2002年

研究論文

1.Are Japanese People Satisfied with Their Health Care System and Services? Empirical Evidence from Survey Data(共著)
Health Policy 123巻4号345-352頁 2019年 学術雑誌
doi
2.Evolving Health Policy for Primary Care in the Asia Pacific Region(共著)
British Journal of General Practice 66巻647号e451-e453頁 2016年 学術雑誌
3.「保健医療統計の陥穽〜国際比較をめぐって〜」
『医療経済学会10周年記念誌 医療経済研究のこれまでとこれから』 医療経済学会 6-9頁 2016年 学術雑誌
4.「医療サービスの質の向上と財政を両立する医療提供体制の在り方」
『租税研究』 787巻17-49頁 2015年 学術雑誌
5.地域医療・介護の費用対効果分析に向けて(編著)
フィナンシャル・レビュー 123号 2015年 学術雑誌
6.日本のプライマリ・ケア制度の特徴と問題点(共著)
フィナンシャル・レビュー 123号6-63頁 2015年 学術雑誌
7.Supplier-Induced Demand for Chronic Disease Care in Japan: Multilevel Analysis of the Association between Physician Density and Physician-Patient Encounter Frequency(共著)
Value in Health Regional Issues 103-110頁 2015年 学術雑誌
8.プライマリ・ケア研究事始め-次世代の医療制度の研究-」
ファイザーヘルスリサーチ振興財団20周年記念誌 56-63頁 2014年 その他
9.「社会保障財政における番号制の活用と課題」(共著)
『病院』 73巻6号440-444頁 2014年 学術雑誌
10.「日本の患者は幸せか?【医療経済から見たプライマリ・ケアの重要性】」
環 56巻174-185頁 2014年 学術雑誌
11.「高齢者に必要な医療・介護とは?——国民健康保険データ分析からの提言——」(共著)
ECO-FORUM 29(2-3) 11-18頁 2014年 学術雑誌
12."Protecting Our Lives through Healthcare Reform"
Japan SPOTLIGHT Jan/Feb 2014 16-19頁 2014年 学術雑誌
13.「医師数,医療機関数,病床数,患者数のバランスから評価した医療資源の地域格差とその推移」(共著)
厚生の指標 9月号 2013年 学術雑誌
14." Challenges in Reforming the Japanese Health Care System,"
The Economics of Public Health Care Reform in Advanced and Emerging Economies, International Monetary Fund 2012 2012年 学術雑誌
15. "Did the Financial Crisis in Japan Affect Household Welfare Seriously?"(共著)
Journal of Money, Credit, and Banking 43巻2-3号297-324頁 2011年 学術雑誌
その他のサイト
16.「先進国の医療制度改革と日本への教訓 — オランダの家庭医療制度を中心に」
『成長産業としての医療と介護―少子高齢化と財源難にどう取り組むか』八代尚宏・鈴木亘編,日本経済新聞社 211-237頁 2011年 その他
17.「医療費の範囲と「国民医療費」」
『医療経済学講義』橋本英樹・泉田信行編,東京大学出版会 253-237頁 2011年 学術雑誌
18."Facilitators and barriers in the humanization of childbirth practice in Japan" (共著)
BMC Pregnancy and Childbirth 10:25 (27 May 2010) 2010年 単行本
19.「社会的共通資本としての統計情報」
『保健医療科学』 59巻1号17-20頁 2010年 学術雑誌
HERMES-IR
20.「低所得世帯における社会保険と生活保護の現状に関する研究」(共著)
『医療経済研究』 22巻1号91-108頁 2010年 学術雑誌
HERMES-IR
21.「期待される医療統計のあり方」
『病院』,医学書院 68巻2号98-102頁 2009年 学術雑誌
22."Evaluation of the Inclusive Payment System Based on the Diagnosis Procedure Combination with Respect to Cataract Operations in Japan"(共著)
Health 1巻2号93-103頁 2009年 単行本
23.「医療経済学」
『「医療政策」入門』(東京大学医療政策人材養成講座編),医学書院 97-114頁 2009年 学術雑誌
24.「日本の医療保険制度」
『経済セミナー』 4・5月号 647号65-71頁 2009年 学術雑誌
25."Development of Social Health Insurance Systems: Retracing Japan's Experience"
Making Health Services More Accessible in Developing Countries: Finance and Health Resources for Functioning Health Systems, edited by Hiroko Uchimura, Palgrave Macmillan 80-105頁 2009年 単行本
26.「医療制度改革―地方の負担の在り方を考える」
『国際税制研究』No. 18 2008年 学術雑誌
27.「白内障手術におけるDPCによる包括支払制度の評価」(共著)
『医療と社会』 18巻2号229-242頁 2008年 学術雑誌
28.「医療統計の体系化:統計委員会の基本計画に向けて」
『医療経済研究』 20巻1号 2008年 学術雑誌
29.「日本の医療保険制度の歩みとその今日的課題」
『医療と社会』 18巻1号 2008年 学術雑誌
30.「データに基づいた医療政策」
『日本医師会雑誌』別冊 135巻12号35-48頁 2007年 学術雑誌
31."History of Health Insurance Systems in Japan from Meiji to Showa: From Nothing to Universal"(共著)
Health Service and Poverty: Making Health Services More Accessible to the Poor edited by Hiroko Uchimura, Institute of Developing Economies 2007年 学術雑誌
32.「医療の基礎的実証分析と政策:サーベイ」(共著)
『フィナンシャルレビュー』 80号117-156頁 2006年 学術雑誌
33.「水晶体の単眼・両眼手術における在院日数の分析」(共著)
医療と社会 Vol.16 No.2 167-180頁 2006年 学術雑誌
34."The impact of smoke-free workplace policies on smoking behaviour in Japan"(共著)
Applied Economics Letters 13巻549-555頁 2006年 学術雑誌
doi
35.「眼科水晶体手術における在院日数の離散型比例ハザード・モデルによる分析」(共著)
医療経済研究 Vol.18 No.1 41-55頁 2006年 学術雑誌
36.「職場の喫煙規制に関する実証分析」(共著)
『医療と社会』 14巻1号109-124頁 2004年 学術雑誌
37.「社会保障」 現代世界経済叢書 『日本経済論』
(植松忠博・小川一夫編著) 第10章 ミネルヴァ書房 227-250頁 2004年 単行本
38." Estimation of the Labor Participation and Wage Equation Model of Japanese Married Female by the Simultaneous Maximum Likelihood Method"(共著)
Journal of the Japanese and International Economies 18巻301-315頁 2004年 学術雑誌
39.「横浜市における救急医療の需要分析」(共著)
『日本公衆衛生雑誌』 50巻9号879-889頁 2003年 学術雑誌
40.「生活習慣と主観的健康評価についての実証分析」(共著)
『医療と社会』 13巻3号45-72頁 2003年 学術雑誌
41.「医療経済」
『医学生のお勉強』 (黒川清編著) 第6章 芳賀出版 339-429頁 2002年 単行本
42.「「ゲーム理論」の導入が抜本改革への近道」
『ばんぶう』 日本医療企画 60-67頁 2002年 学術雑誌
43.「疾病毎の医療受診とOTC需要の代替性に関する分析」(共著)
『季刊・社会保障研究』 38巻2号157-165頁 2002年 学術雑誌
44.「わが国における女性賃金水準の就業行動への影響の分析」(共著)
『日本統計学会誌』 32巻3号279-290頁 2002年 学術雑誌
45."Price Sensitivity of the Demand for Medical Services for Minor Ailments: Econometric Estimates Using Information on Illness and Symptoms"(共著)
The Japanese Economic Review 53巻2号154-166頁 2002年 学術雑誌
46."Should the Coinsurance Rate be Increased in the Case of the Common Cold? An Analysis Based on an Original Survey"(共著)
Journal of the Japanese and International Economies 16巻3号353-371頁 2002年 学術雑誌
47.「患者負担増による医療費抑制効果」
『医療白書 2002年度版』 第2章 日本医療企画 17-31頁 2002年 単行本
48.「疾病ごとの医療受診と大衆医薬需要の代替性」(共著)
『医療サービス:市場化の論点』 (瀬岡吉彦・宮本守編) 第5章 東洋経済新報社 75-89頁 2001年 単行本
49.「インフルエンザ予防接種の需要分析」(共著)
『日本公衆衛生雑誌』 48巻1号16-27頁 2001年 学術雑誌
50."Summary of Methods to Estimate Price Elasticity of Demand, "
Handbook for the Economics Analysis of Health Sector Projects, Asian Development Bank 85-94頁 2000年 その他
51.「家計データからみた南アフリカ共和国の貧困分析―特に家庭内送金と移住行動について―」(共著)
『アジア経済』 40巻9-10号165-182頁 1999年 学術雑誌
52.「軽医療における需要の価格弾力性の測定―疾病及び症状を考慮した推定―」(共著)
『医療経済研究』 6巻5-17頁 1999年 学術雑誌
53.「風邪における医療サービスと大衆医薬の代替性に関する研究―独自アンケートに基づく分析―」(共著)
『医療と社会』 9巻3号69-82頁 1999年 学術雑誌
54.「公共支出と貧困層へのターゲティング」
『開発と貧困』 (絵所秀樹・山崎幸治編) 第4章 アジア経済研究所 131-159頁 1998年 大学紀要
55.「高齢化の経済分析」(共著)
『経済分析』 第151号 経済企画庁経済研究所 1997年 学術雑誌
56.「教育における市場と政府の役割について-3ヶ国の比較を中心に―」
『市場と政府-ラテンアメリカの新たな開発枠組み』 (小池洋一・西島章次編) 第13章 アジア経済研究所 387-426頁 1997年 大学紀要
57."The Demand for Medical Care: Evidence from Urban Areas in Bolivia, "
ILiving Standard Measurement Study (World Bank) Working Paper No.123 1996年 その他
58."Enhancing the Effectiveness of External Assistance: Social Impact of Adjustment Programs, "
Proceedings for the Seminar for Deepening Structural Reforms and Policies for Growth in Africa, Ministry of Finance of Japan, IMF and the World Bank, Paris, France 1996年 学術雑誌
59."Japanese Health Care Reform in the Context of a Rapidly Aging Population, "
Health Sector Reform in Asia, Proceedings of a Regional Conference, Asian Development Bank, Manila, Philippines 519-529頁 1995年 その他
60."Community Perceptions and the Demand for Health Services:El Salvador, "(共著)
Inter-America Development Bank Working Paper 1994年 その他

その他

1.医療政策に社会的価値観を反映させる(共著)
経済セミナー 2018年 その他
2.新医療経済学 医療政策に社会的価値観を反映させる(共著)
経済セミナー 2018年 その他
3.新医療経済学 医療経済学とエビデンス(共著)
経済セミナー 2017年 その他
4.新医療経済学 医療経済学とエビデンス(共著)
経済セミナー 2017年 その他
5.新医療経済学 費用対効果評価と、その政策応用(共著)
経済セミナー 2017年 その他
6.専門性の高い「かかりつけ医」の導入で:費用対効果の低い日本の医療構造にメスを
Wedge 2017年 その他
7.新医療経済学 費用対効果評価と、その政策応用(共著)
経済セミナー 2017年 その他
8.専門性の高い「かかりつけ医」の導入で:費用対効果の低い日本の医療構造にメスを
Wedge 2017年 その他
9.新医療経済学 医療経済学と「行動」行動変容、どうやって起こす?(共著)
経済セミナー 2017年 その他
10.新医療経済学 医療経済学と「行動」行動変容、どうやって起こす?(共著)
経済セミナー 2017年 その他
11.新医療経済学 情報と医療:不確実性の下での意思決定と情報(共著)
経済セミナー 2017年 その他
12.新医療経済学 情報と医療:不確実性の下での意思決定と情報(共著)
経済セミナー 2017年 その他
13.新医療経済学 なぜ医療で「経済学」なのか(共著)
経済セミナー 695巻62-70頁 2017年 その他
14.専門医制度の導入を急げ
日本経済新聞 2017年 その他
15.新医療経済学 なぜ医療で「経済学」なのか(共著)
経済セミナー 695巻62-70頁 2017年 その他
16.専門医制度の導入を急げ
日本経済新聞 2017年 その他
17.「地域医療の支払い制度:医療は誰のためにあるのか」
『医療・介護に関する研究会』報告書 財務省財務総合政策研究所 5-32頁 2016年 学術雑誌
18.「幸福のための取捨選択」
『医療と社会』 巻頭言 15巻4号 2016年 その他
19.「医療経済領域を知る文献」
『病院』 74巻766-769頁 2015年 その他
20.日曜に考える:社会保障改革 実行へ何を
日本経済新聞 2015年 その他
21.「医療分野の改革の方向性」
NIRA研究報告書「社会保障改革しか道はない」 9-26頁 2015年 研究会,シンポジウム資料等
22.「医療の在り方を経済学で模索する」
『身近な疑問が解ける経済学』(日経文庫) 115-136頁 2014年 単行本
23.「医療の公平性」
日本経済新聞やさしい経済学連載 2014年2月17日 - 2014年2月28日(『身近な疑問が解ける経済学』(日経文庫,2014年に収録) 2014年 その他
24.「今の医療でいいの? より時代のニーズにあった医療制度を考えよう」
『教養としての経済学:生き抜く力を培うために』 一橋大学経済学部編 65-73頁 2013年 単行本
25.「地域包括ケアの成否はプライマリ・ケアの確立」
日本医業経営コンサルタント協会 機関誌『JAHMC』,1月号 2013年 その他
26.「フクシマから地域医療を考える シリーズ第4回震災と経済」
『経済セミナー』,2011-2012年12・1月号  663号56-61頁 2012年 学術雑誌
27.「プライマリ・ケア体制の整備を急げ」
『月刊経団連』12月号 2012年 その他
28.「医療制度改革に新視点① 『家庭医』、質と財政 両立の鍵」
『日本経済新聞』,8月1日 2012年 その他
29.「地域密着の『家庭医』育てよう 疾病中心から患者中心に転換を」 
『朝日新聞 GLOBE』 ,7月1-14日 2012年 その他
30.“Challenges in Reforming the Japanese Health Care System”
The Economics of Public Health Care Reform in Advanced and Emerging Economies 2012年 その他
31.「先進国の医療制度改革と日本への教訓 — オランダの家庭医療制度を中心に」
『成長産業としての医療と介護―少子高齢化と財源難にどう取り組むか』 211-237頁 2011年 その他
32.「医療費の範囲と「国民医療費」」
『医療経済学講義』 253-273頁 2011年 その他
33.「医療制度改革のヒントを探る」
日経メディカル オンライン,7月6日,10月5日 2010年 その他
34.「日本の患者は幸せか?」
『経済セミナー』6・7月号 654号1-22頁 2010年 その他
35.「社会的共通資本としての統計情報」
保健医療科学 Vol. 59巻No.1号17-20頁 2010年 その他
36.「医療政策の透明化に向けて」
『環』藤原書店 39巻132-137頁 2009年 その他
37.「医療政策に必要なのはデータに基づいた議論」
『日本の医療は変えられる』(伊藤元重・総合研究開発機構 編著),東洋経済新報社 206-219頁 2009年 その他
38.「求められる地方分権と医療統計の整備」
『エコノミスト』,毎日新聞社,9月1月号 2009年 その他
39."Addressing the Problems in the Japanese Healthcare System"
The Tokyo Foundation, August 27 2009年 その他
40.「医療統計の整備を急げ」
『日本経済研究センター会報』7月 2009年 その他
41.「医療再生へ統計整備急げ」(橋本英樹氏との共著)
『日本経済新聞』3月20日 2009年 その他
42.「期待される医療統計のあり方」
『病院』 Vol.68巻No.2号98-102頁 2009年 その他
43.「日本の医療保険制度」
『経済セミナー』 4・5月号巻No. 647号65-71頁 2009年 その他
44.「医療政策に必要なのはデータに基づいた議論」
『日本の医療は変えられる』 2009年 その他
45.「医療経済学」
『「医療政策」入門』 97-114頁 2009年 その他
46.“Evaluation of the Inclusive Payment System Based on the Diagnosis Procedure Combination with Respect to Cataract Operations in Japan”(共著)
Health Vo.1巻No.2号93-103頁 2009年 その他
47.「医療問題:議論の基礎にデータを」
NIRA対談シリーズ,11月 2008年 その他
48.「医療統計の体系化の重要性」
『週刊「日本医事新報」』9月6日 2008年 その他
49.「特別寄稿 支払い基金に期待する役割」
『月刊基金』6月1日 2008年 その他
50.「特集 医療崩壊の危機 医師を増やしても解決しない」
『ウェッジ』6月20日 2008年 その他
51.「内の目・外の目 政策の選択」
『日本歯科医師会雑誌』6月10日 2008年 その他
52.「内の目・外の目 データに基づいた政策議論の重要性」
『日本歯科医師会雑誌』5月10日 2008年 その他
53.「内の目・外の目 歯科治療とゆる体操」
『日本歯科医師会雑誌』4月10日 2008年 その他
54.「直面する日本の医療危機―どう回避するか 座談会/崩壊の危機打開に向けて」
『メディカル・トリビューン 創刊40周年記念特集号』4月3日 2008年 その他
55.「今を読み解く 地域医療,崩壊の危機」
『日本経済新聞』3月2日 2008年 その他
56.“Reducing Medical Expenses by Revising the Medical Service Fee Schedule: An Analysis of Cataract Treatments in Japan”(共著)
Journal of Applied Econometrics 2008年 その他
57.「医療統計の体系化:統計委員会の基本計画に向けて」
『医療経済研究』 Vol.20巻No.1号5-13頁 2008年 その他
58.「日本の医療保険制度の歩みとその今日的課題」
『医療と社会』 Vol.18巻No.1号207-220頁 2008年 その他
59.「医療制度改革-地方の負担の在り方を考える」
『国際税制研究』 No.18号45-53頁 2008年 その他
60.「オピニオンNo. 44 ともに医療を考える」
『日本医師会 日医ニュース』10月5日 2007年 その他
61.「特集 鼎談 医療の未来を探る 第2回 医療制度改革へ―医療経済学からの提言―」
『ドクターズマガジン』6月20日 2007年 その他
62.“History of Health Insurance Systems in Japan from Meiji to Showa: From Nothing to Universal,”
Health Service and Poverty: Making Health Services More Accessible to the Poor 2007年 その他
63.「医療制度改革 残された課題(上):実態は把握に統計の整備を」
『日本経済新聞』12月6日 2006年 その他
64.「水晶体の単眼・両眼手術における在院日数の分析」 (共著)
医療と社会Vol.16 No.2号167-180頁 2006年 その他
65.「質向上と医療費適正化が医療保険制度改革の前提」
『週刊社会保障』9月26日 2005年 その他
66.「高齢者医療改革」
『日本経済新聞』7月6日 2005年 その他
67.「医療保険制度・診療報酬と医療の質の適切な関係について」
『医療経済研究機構レター』医療経済研究機構 6月号 2005年 その他
68.「医療の質を科学的に評価し,報酬に反映させるべき」
『メディカル朝日』 4月号 2005年 その他
69.「日本の医療制度問題」
『ヌーベル・エポック』 関西社会経済研究所 2005年 その他
70.「高齢者医療が映す日本の医療保険問題」
『経済セミナー』 11月号 2003年 学術雑誌
71.「医療費を考える:消費者の需要行動と医療の質から」
『患者のための医療』 篠原出版新社 733-738頁 2003年 単行本
72.「経済学のキーワード:DRG/PPS」
『経済セミナー』 4月号 2003年 学術雑誌

学会等口頭発表

NO学会・会議名開催年月開催国・地名
1.「医療のあり方を経済学で考える」特別講演(第25回日本医療薬学会年会)
2015年11月パシフィコ横浜
2.「費用対効果の情報をどのように伝え,どのように活用すべきか?」(」国際医薬経済・アウトカム研究学会(ISPOR)日本部会 第 11回学術集会 第3部パネルディスカッション)
2015年08月星陵会館
3."Primary Health Care Policy Implementation"(Asia Pacific Regional Conference of the World Organization of Family Doctors (WONCA))
2015年03月Taipei, Taiwan
4.「幸せな日常を守るための医療制度改革とは?」(Oral Physicianチームミーティング)
2014年10月酒田市
5."The role of primary health care in controlling the cost of specialist health care, " 討論者(国際シンポジウム「高齢者医療・介護統合モデルの構築と政策への適用(Managing Integration of Long Term Care of Elderly)」 )
2014年09月品川,東京
6.-(Chair, Symposium: Health Care Financing, Asia Pacific Regional Conference of the World Organization of Family Doctors (WONCA) 2014)
2014年05月Kuching, Malaysia
7.* 「国民が求める医療制度改革とは?」  (招待講演)(第3回日本フライマリ・ケア連合学会学術大会 メインシンポジウム『英国の家庭医療制度を知り日本の家庭医療の未来を模索する』)
2012年09月 福岡国際会議場
8.* 「地域医療再生基金の行方~本当に地域医療は再生されるのか?~」 (招待講演)(全国自治体病院学会第50回記念大会)
2011年10月東京都千代田区 東京国際フォーラム
9.* "A universal health-care system and the high cost of anti-cancer drug" (The 23rd International Symposium on Breast Cancer: Challenges to Integration of Emerging Sciences)
2010年04月Tokyo, Japan
10."Health care for the elderly-how should finance the costs" (PECC (Pacific Economic Cooperation Council) International Workshop on Social Resilience Project International House of Japan)
2010年03月Tokyo, Japan
11.* 「生活習慣病をとりまく健康コストの推計」(『セルフメディケーションが、社会を変えてゆく OTCカンファレンス2009』日本医薬品協会)
2009年12月
12.* 「救急医療の在り方~医療経済の視点から」(第37回日本救急医療学会総会・学術集会 特別講演)
2009年10月
13.* 「医療政策に臨床の風を吹き込む~日常臨床の正確なデータに基づいたより良い医療の実現に向けて~」(オーラルフィジシャンチームミーティング2009)
2009年07月山形県酒田市 東北公益文化大学
14.「病院の明日を拓く--独立行政法人・公立病院・民間病院3者によるシンポジウム-」(第48回全日本病院学会 徳島学会)
2006年11月徳島
15.「水晶体の単眼・両眼手術における在院日数の比較分析」(日本経済学会2005年度秋季大会)
2005年09月
16."Policy Options for Health Insurance and Long-term Care Insurance: Health Care Financing in Japan, Korea and Taiwan,"(Final meeting and international forum for ESRI (Economic Social Research Institute at the Japanese Cabinet Office) Collaboration Projects)
2005年02月
17.-(International Symposium on Health Care Systems in Asia,"Health Care Delivery and Financing in Japan, Korea and Taiwan,")
2005年01月Hitotsubashi University
18.「眼科手術における在院日数の離散型比例ハザード・モデルによる分析」(日本経済学会2004年度秋季大会)
2004年09月
19."Empirical Evidence of Primary Prevention, Secondary Prevention, and Medical Demand"(4th International health Economics Association, World Congress)
2003年06月

科学研究費研究成果

NO研究題目研究種目研究期間
1.「日本の社会政策の成功と失敗:アジアは何を学べるか」研究分担者(研究代表者:チャールズ・ユウジ・ホリオカ)
基盤研究(A)2015年度~2017年度
2.「ダイナミック・マイクロシミュレーションモデルの拡張とその社会保障制度改革への応用」研究分担者(研究代表者:稲垣誠一)
基盤研究(B)2015年度~2017年度
3.「質と財政の両立を目指した医療制度構築のための基礎研究」研究代表者
基盤研究(B)2014年度~2017年度
4.「高齢者医療・介護統合モデルの構築と政策への適用-日米欧8カ国の国際共同研究-」(研究代表者:河口洋行)
基盤研究(A)2012年度~2015年度
5.医療政策のためのデータベースの構築と医療データの計量手法による分析
基盤研究(B)2009年度~2012年度
6.「OLAP(多次元データベース)による医療統計の公表手法開発に関する研究」研究分担者(研究代表者:岡本悦司)
厚生労働科学研究費補助金(政策科学総合研究事業(統計情報総合研究))2011年度
7.「総合社会科学としての社会・経済における障害の研究」(研究分担者)
学術創成研究費2007年度~2011年度
8.医療データの計量手法による分析
基盤研究(B)2006年度~2008年度
9.構造改革特区に対する事前事後評価および評価手法確立のための理論的・実証的研究(研究分担者)
基盤研究(A)2005年度~2007年度
10.プログラム評価のための計量的手法の応用-日本の家計個票データを用いた分析-
基盤研究(C)2004年度~2005年度

共同研究・受託研究の実績

NO研究題目共同研究区分研究期間研究内容
1.「わが国におけるプライマリ・ケアの質の評価と医療制度に対する国民満足度の調査」野村財団 国内共同研究2013年度
2.「Social Resilience Project」太平洋経済協力会議(PECC)日本国際問題研究所,研究代表者国際共同研究2009年度~2010年度
3.「医療ナショナルデータベースに関する諸外国の整備状況および日本におけるデータベースのあり方研究」研究代表者:本田達郎(医療経済研究機構 研究主幹)(厚生労働科学研究費,政策科学推進研究事業,分担研究者)国内共同研究2008年度
4.「現代経済システムの規範的評価と社会的選択」(2003 - 2007年度,21世紀COEプログラム・研究拠点形成費等補助金(研究拠点形成費),事業推進担当者)学内共同研究2003年度~2007年度
5.「医療施設におけるHealth Literacy向上のための「学習処方」の評価に関する研究」(2006年度,上原記念生命科学財団研究助成,研究代表者)国内共同研究2006年度
6.「医療教育シミュレーター普及・開発・評価研究」ファイザーヘルスリサーチ振興財団国際共同研究,共同研究者国際共同研究2006年度
7.「保健サービスと貧困」(2006 - 2007年度,日本貿易振興会アジア経済研究所,研究会委員)国内共同研究2006年度
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