経営管理研究科経営管理専攻
島本　実（シマモト　ミノル）

書籍等出版物

1. National Project Management: The Sunshine Project and the Rise of the Japanese Solar Industry
島本 実 （単著）
Springer 2020年11月
2. National Project Management : The Sunshine Project and the Rise of the Japanese Solar Industry
島本 実 （単著）
Springer 2020年11月
その他のサイト
3. グリーン・イノベーション
植田和弘, 島本 実 （共編者(共編著者)）
中央経済社 2017年8月 （ISBN：4502207012）
4. The Future of Management Education: Volume 2 （共著）
Stéphanie Dameron, Thomas Durand （分担執筆）
Springer 2017年1月
5. 表象の組織論
島本 実 （分担執筆）
中央経済社 2016年1月 （ISBN：9784502172212）
6. 計画の創発：サンシャイン計画と太陽光発電
島本 実 （単著）
有斐閣 2014年11月
7. エネルギー新時代のベストミックスのあり方：一橋大学からの提言
島本 実 （分担執筆）
第一法規 2014年2月
8. 出光興産の自己革新 （共著）
橘川武郎, 島本 実, 鈴木健嗣, 坪山雄樹, 平野 創 （共著）
有斐閣 2012年12月
9. Comparative Responses to Globalization: Experiences of British and Japanese Enterprises
Umemura, M, R. Fujioka （分担執筆）
Palgrave Macmillan 2012年12月
10. 出光興産の自己革新
橘川武郎, 島本 実, 鈴木健嗣, 坪山雄樹, 平野 創 （共著）
有斐閣 2012年12月
11. 一橋大学日本企業研究センター編『日本企業研究のフロンティア6』
島本 実 （分担執筆）
有斐閣 2010年3月
12. 一橋大学日本企業研究センター編『日本企業研究のフロンティア5』
島本 実 （単著）
有斐閣 2009年3月
13. 組織の〈重さ〉：日本的企業組織の再点検 （共著）
島本 実 （共著）
日本経済新聞社 2007年8月 （ISBN：9784532133375）
14. 一橋大学日本企業研究センター編『日本企業研究のフロンティア2』 （共著）
島本 実 （共著）
有斐閣 2006年3月 （ISBN：9784641162617）
15. 伊丹弘之・藤本隆宏・岡崎哲二他編『リーディングス日本の企業システム第三巻』
島本 実 （共著）
有斐閣 2005年12月 （ISBN：9784641053939）
16. 『企業戦略白書IV』伊丹敬之編著
島本 実 （共著）
東洋経済新報社 2005年8月 （ISBN：9784492521557）
17. 米倉誠一郎編著『ケースブック：日本のスタートアップ企業』
島本 実 （共著）
有斐閣 2005年5月 （ISBN：9784641183155）

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論文

1. Boundary Objects as a Learning Mechanism for Sustainable Development Goals—A Case Study of a Japanese Company in the Chemical Industry （共著） （査読有り）
Wen Pan Fagerlin, Minoru Shimamoto, Ran Li
Sustainability 11巻6680号1-26頁 2019年11月
doi その他のサイト
2. サンシャイン計画再考
島本 実
環境会議 52号136-141頁 2019年9月
その他のサイト
3. 一般化と反省の弁証法 （査読有り）
島本 実
組織科学 52巻4号45-51頁 2019年6月
doi その他のサイト その他のサイト
4. ラクスル 日本型起業エコシステムの展望 （共著）
島本 実, 小林信也, 松本恭攝
一橋ビジネスレビュー 66巻4号20-33頁 2019年3月
5. 流れの経営史 : A・チャンドラーの理論発見的歴史研究 （査読有り）
島本 実
組織科学 49巻2号40-52頁 2015年12月
doi その他のサイト
6. 日本の太陽光発電産業は復活するか
島本 実
一橋ビジネスレビュー 54巻9号98-114頁 2012年3月
7. 出光興産の自己革新：出光佐三の理念、天坊昭彦の合理
島本 実
一橋ビジネスレビュー 58巻4号66-81頁 2011年3月
その他のサイト
8. 太陽光発電における市場拡大と国際競争 （査読有り）
島本 実
日本情報経営学会誌 31巻2号54-65頁 2011年3月
9. 太陽光発電の半世紀：産官学による技術開発と市場開拓の挑戦
島本 実
一橋ビジネスレビュー 58巻1号74-87頁 2010年6月
その他のサイト
10. 太陽光発電：大規模プロジェクトによる研究開発
島本 実
日本の技術革新大系 319-327頁 2010年3月
11. 同型的多角化のシステム的形成 （査読有り）
島本 実
日本情報経営学会誌 30巻1号99-109頁 2009年8月
12. 社内ネットワークと組織の〈重さ〉：組織の〈重さ〉プロジェクトの知見から （共著） （査読有り）
島本 実
研究年報 経済学（東北大学経済学会） 68巻4号61-74頁 2007年3月
13. 組織の〈重さ〉と組織の諸特性：日本企業における組織劣化現象と組織デザイン （共著） （査読有り）
島本 実
組織科学 39巻4号12-26頁 2006年6月
14. （書評）三品和広『戦略不全の論理』（東洋経済新報社）
島本 実
経営史学 41巻1号72-75頁 2006年6月
15. 組織の〈重さ〉変数の操作化 （共著）
島本 実
一橋商学論叢（一橋大学商学会、白桃書房） 1巻1号4-22頁 2006年5月
16. 太陽光発電市場をめぐる産官学連携：市場の変質
島本 実
価値創造の経営学 2002年4月
17. 焦点化と相互参照：ファインセラミックス産業の意図せざる展開
島本 実
現代経営学講座2：企業の発展 2002年4月
18. YS-11プロジェクトの組織デザイン : 揺籃期航空機産業と通産官僚：赤沢璋一
島本 実
一橋論叢 121巻5号685-701頁 1999年5月
doi その他のサイト
19. 競争と計画の調整：揺籃期コンピュータ産業と通産官僚 （共著）
島本 実
日本的経営の生成と発展 1998年4月

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講演・口頭発表等

No. 会議名 開催・発表年月日 開催地
1. The Connectedness of Institutions and Human factors in firm’s Sustainability Innovation -the Story of Olyset Net at Sumitomo Chemical Company（European Business History Association Annual Congress 2019）
その他のサイト 		開催年月日：
発表年月日： 2019年08月29日		 ロッテルダム（オランダ）
2. 社会に信頼される企業のあり方を問う（中部アカデミア）
 開催年月日：
発表年月日： 2018年10月20日		 ミッドランドホール
3. 組織科学セッション（組織学会）
 開催年月日：
発表年月日： 2018年09月22日		 小樽
4. Industrial Policy for Renewable Energy: Japanese national R&D project after the 1970s（EBHA）
 開催年月日：
発表年月日： 2017年08月24日		 オーストリア ウィーン
5. Idemitsu Kosan‘s R&D for OLED Materials（韓国経営史学会）
 開催年月日：
発表年月日： 2016年11月19日		 韓国生産性本部、ソウル
6. From Closed to Open Innovation（20th Annual Congress of the European Business History Association 2016）
 開催年月日：
発表年月日： 2016年08月25日		 Bergen University
7. 計画の創発：サンシャイン計画と太陽光発電（高宮賞受賞者セッション）（組織学会）
 開催年月日：
発表年月日： 2016年06月11日		 兵庫県立大学
8. The Sunshine Project and The PV Industry（韓国経営史学会）
 開催年月日：
発表年月日： 2015年05月01日		 延世大学、韓国
9. 日本のエネルギー政策と 再生可能エネルギーの普及（第5回アジア政策フォーラム2015）
その他のサイト 		開催年月日：
発表年月日： 2015年03月27日		 如水会館
10. 再生可能エネルギー技術開発の40年. サンシャイン計画と太陽光発電（第17回 AES太陽光発電システム研究発表会）
その他のサイト 		開催年月日：
発表年月日： 2015年03月21日		 東京工業大学
11. 合意の指標としての表象：事物と事象の論理への対抗（組織学会年次大会）
 開催年月日：
発表年月日： 2014年10月18日		 愛知学院大学
12. Diversification toward Pharmaceutical Industry by Japanese Large General Chemical Firms（EBHA, 16th Annual Conference）
 開催年月日：
発表年月日： 2012年08月31日		 l'Ecole des hautes etudes en sciences sociales, Paris, France
13. Japanese Industrial Policy for Biotechnology: Why did the Japanese bio-industry lag behind?（IFSAM2012）
 開催年月日：
発表年月日： 2012年06月28日		 University of Limerick, Ireland
14. 再生可能エネルギー開発の過去と現在（経営史学会第47回全国大会）
 開催年月日：
発表年月日： 2011年10月05日		 九州大学
15. Family Business and IPOs: The Case of Idemitsu Kosan（Workshop on British and Japanese Enterprise: Technology, Knowledge, Culture, and the Challenges of Globalisation）
 開催年月日：
発表年月日： 2011年08月08日		 Cardiff University
16. R&D Strategy and Knowledge Creation in Japanese Chemical Firms, 1980-2010: Entry and Withdrawal in High-Tech Chemical Markets（BHC2011）
 開催年月日：
発表年月日： 2011年03月30日		 St. Louis, USA
17. 有機EL開発における新機能探索コラボレーション（経営史学会第46回全国大会）
 開催年月日：
発表年月日： 2010年10月03日		 札幌大学
18. Family Business and IPOs（IFSAM2010）
 開催年月日：
発表年月日： 2010年07月09日		 Paris, France
19. 戦略論・組織論と経営史研究のコラボレーション（組織学会研究発表大会）
 開催年月日：
発表年月日： 2010年06月05日		 中央大学
20. Idemitsu Kosan’s Innovation（International Conference on Business History (Fuji Conference)）
 開催年月日：
発表年月日： 2010年01月09日		 Hitotsubashi University
21. 太陽光発電をめぐる産業秩序の形成（第3回横幹連合コンファレンス）
 開催年月日：
発表年月日： 2009年12月05日		 東北大学片平さくらホール
22. 表象の先行が終わるとき：機能性化学における秩序形成（情報経営学会第57回全国大会）
 開催年月日：
発表年月日： 2008年10月25日		 宮崎産業経営大学
23. 太陽光発電とイノベーション政策（第3回国際シンポジウム「日本の技術革新：経験蓄積と知識基盤化」）
 開催年月日：
発表年月日： 2007年12月15日		 国立科学博物館
24. 新エネルギー：流行から普及へ（日本情報経営学会第55回全国大会）
 開催年月日：
発表年月日： 2007年11月02日		 愛知学院大学
25. 「先端技術の異業種間競争：バイオテクノロジー産業史」（日本経営学会第79回全国大会自由論題報告）
 開催年月日：
発表年月日： 2005年09月01日		 九州大学
26. Business Unit-Strategy and Organizational Structure of Japanese Firms（The International Conference of the Hitotsubashi COE Program on "Knowledge, Innovation and the Japanese Corporate System"）
 開催年月日：
発表年月日： 2005年03月01日		 Gakujutsu Sogo Center (National Center of Sciences)Tokyo, Japan
27. 「異業種多角化競争と開発目標の拡散：バイオテクノロジー産業史」（日本経営学会関東部会例会報告）
 開催年月日：
発表年月日： 2004年10月01日		 和光大学
28. Diversification Competition among Different Industries: Biotechnology and the Japanese Innovation System (1980-2000)（Mitsubishi Bank Foundation International Conference）
 開催年月日：
発表年月日： 2004年08月01日		 Toray Human Resources Development Center, Shizuoka, Japan

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受賞

No. 賞名 受賞年月
1. 第32回 組織学会高宮賞（著書部門） 2016年6月
2. 第58回「日経・経済図書文化賞」 2015年11月
3. 第18回 組織学会高宮賞（論文部門） 2002年6月

共同研究・競争的資金等の研究課題

No. 研究題目 研究種目（提供機関・制度） 研究期間
1. イノベーションの事業化における企業内経営者人材の役割
基盤研究(C)
（ 提供機関： 日本学術振興会 制度： 科学研究費助成事業 ） 		2019年4月 ～ 2024年3月
2. 日本企業の研究開発活動と技術政策・経営戦略
その他のサイト 		基盤研究(C)
（ 提供機関： 日本学術振興会 制度： 科学研究費助成事業 ） 		2014年4月 ～ 2019年3月
3. 日本企業のコラボレーションとイノベーション：新製品開発のダイナミクス
基盤研究(A)
（ 提供機関： 日本学術振興会 制度： 科学研究費助成事業 ） 		2011年4月 ～ 2015年3月
4. 技術政策と経営戦略：産官学プロジェクトとイノベーション
その他のサイト 		基盤研究(C)
（ 提供機関： 日本学術振興会 制度： 科学研究費助成事業 ） 		2010年4月 ～ 2014年3月
5. 地域の嗜好・文化に対応してきた技術革新過程のモデル化
特定領域研究
（ 提供機関： 日本学術振興会 制度： 科学研究費助成事業 ） 		2005年 ～ 2009年
6. イノベーション政策・経営

（ 制度： 科学技術振興調整費による総合研究 ） 		2004年4月 ～ 現在
7. 地域・企業競争力強化の枠組みの理論的、政策的検討 ―長岡地域における技術・地域振興事業との連携を通じて―
地域連携推進研究費
（ 提供機関： 日本学術振興会 制度： 科学研究費助成事業 ） 		2000年 ～ 2002年

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