経済学研究科
南 裕子(ミナミ ユウコ)

書籍等出版物

1. 中国と日本における農村ジェンダー研究 : 1950・60年代の農村社会の変化と女性
堀口, 正, 大橋, 史恵, 南, 裕子, 岩島, 史 (共編者(共編著者))
晃洋書房 2024年3月 (ISBN:9784771038288)
2. 日本经济与中日经贸关系研究报告(2022)
张季风, 李清如, 叶琳 (分担執筆)
社会科学文献出版社 2022年10月 (ISBN:9787522808376)
3. ジェンダーと身体-解放への道のり
南 裕子 (分担執筆)
小鳥遊書房 2020年6月
4. 中国の「村」を問い直すー流動化する農村社会に生きる人びとの論理
南 裕子, 閻 美芳ほか (共編者(共編著者))
明石書店 2019年4月
5. 教養としての経済学-生き抜く力を培うために (共著)
南 裕子 (共著)
有斐閣 2013年3月 (ISBN:9784641164048)
6. 中国共産党のサバイバル戦略 (共著)
南 裕子, 菱田 雅春他 (共著)
三和書房 2012年2月 (ISBN:9784862511256)
7. 中国社会の現状Ⅲ (専修大学社会科学研究所研究叢書13) (共著)
南 裕子 (分担執筆)
専修大学出版局 2011年3月 (ISBN:9784881252604)
8. 東アジアにおける公共性の変容 (共著)
南 裕子 (分担執筆)
慶應義塾大学出版会 2010年6月 (ISBN:9784766417456)
9. 中国における住民組織の再編と自治への模索 (共著)
黒田由彦, 南裕子 (共編者(共編著者))
明石書店 2009年3月 (ISBN:9784750329284)
10. 『中国の家庭・郷村・階級』 (李景漢 『北平郊外之郷村家庭』 商務印書館,1929年,喬啓明 「江寧県淳化鎮郷村社会研究」 『金陵大学農林叢書』 第23号,1934年の翻訳)
南 裕子 (単著)
文化書房博文社 1998年4月 (ISBN:9784830108419)

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論文

1. 中国大都市近郊農村における都市農村関係と村の空間変容-北京市M村における農村ツーリズム経営の分化の事例からー
言語文化 60巻3-17頁 2024年12月
2. 「コミュニティ政策の日中比較-統治構造の転換と住民自治をめぐって」
南 裕子
人文・自然研究 15巻111-125頁 2021年3月
3. 「恵農政策」下の中国共産党の農村ガバナンス -基層党組織の実務の現状から
南 裕子
Discussion papers / Graduate School of Economics, Hitotsubashi University 2018年3月
その他のサイト
4. 中国農村社会の個人化とジェンダー問題
南 裕子
Discussion papers / Graduate School of Economics, Hitotsubashi University No.2016-02 2016年2月
5. 中国におけるグリーン・ツーリズムの展開と村落自治組織 : 村民自治制度,農村土地所有制度との関連から
南 裕子
人文・自然研究 9巻9号165-189頁 2015年3月
doi その他のサイト
6. 陳情-中国社会の底辺から
南 裕子
中国研究月報 67巻5号35-36頁 2013年4月
7. 中国都市社会の変動と住民組織の機能-社区居民委員会リーダーの行動と役割意識から
南 裕子
人文・自然研究/一橋大学大学教育開発センター 7号324-346頁 2013年3月
その他のサイト
8. 中国の都市と農村における「社区建設」
南 裕子
法學研究/慶應義塾大学法学研究会 84巻6号413-439頁 2011年6月
その他のサイト その他のサイト
9. 馮文孟著『中国の人口移動と社会的現実』東信堂2009年3月
南 裕子
『村落社研究ジャーナル』 17巻2号53-54頁 2011年4月
doi その他のサイト
10. 構造変動期の党政エリートと地域社会―四川省SH県におけるアンケート調査から― (共著)
南裕子, 中岡まり
菱田雅晴編著『中国 基層からのガバナンス』法政大学出版局 73-98頁 2010年2月
11. 論園田茂人著≪不平等国家 中国:自我否定的社会主義的去向≫
南 裕子
日本人間文化研究機構 当代中国地区研究『日本当代中国研究2009』 169-172頁 2009年4月
12. 農村自治の成立構造と展開可能性―村落組織の自律性と共同性をめぐって―
南裕子
黒田由彦・南裕子編『中国における住民組織の再編と自治への模索』明石書店 225-256頁 2009年3月
13. 中国農村女性のジェンダー問題―地域における女性の政治参加をめぐって
南裕子
越智博美・中野知津『ジェンダーから世界を読むⅡ』明石書店 2008年12月
14. 慈渓市大山村のむらづくりにおける農民像―山地農村の村落リーダーと地域づくり―
南裕子
(財)農村開発企画委員会『経済発展地域農村における農村地域づくりに関する研究(2)』 69-80頁 2008年3月
15. 市場経済化と農村政策転換期における中国農村部の生活環境整備手法について―四川省射洪県の事例から
南裕子
一橋大学大学院経済学研究科DiscussionPaper #2006-21 2007年3月
その他のサイト
16. 農村自治の存立構造と農村社会の変動-公共財の提供主体をめぐって-
南 裕子
アジア遊学 特集 中国社会構造の変容 (勉励出版) 83号108-117頁 2006年1月
その他のサイト
17. 世界の村づくり⑫ 歴史と緑を活かした観光振興による新たな地域づくり-中国山西省昔陽県大寨村
南 裕子
全国土地改良事業団体連合会 『新しい村づくり』 No.114 114号28-31頁 2005年4月
その他のサイト
18. 都市型観光農業の展開から見た慈渓市の地域づくり
南裕子
(財)農村開発企画委員会『新しい農村像構築に向けた計画的農村づくりに関する研究』 78-87頁 2005年3月
19. 大寨における農村観光開発―新しい地域づくりの模索
南 裕子
(財)農村開発企画委員会『多面的機能を活かした農村振興の新手法等に関する研究』 91-98頁 2004年3月
20. 世界の村づくり④ 生態環境の保全と農村開発の両立を目指して―中国延安市農村の取組み―
南 裕子
全国土地改良事業団体連合会 『新しい村づくり』 No.106 106号42-45頁 2003年3月
その他のサイト
21. 延安市宝塔区農村における退耕還林政策の実態―ケーススタディ― (共著)
南裕子, 菅沼圭輔
(財) 農村開発企画委員会 『農村発展の新段階における計画手法に関する研究 (2)』 43-51頁 2003年3月
22. 生態環境保全政策の体系と退耕還林政策 (共著)
南裕子, 菅沼圭輔, 津田渉
(財) 農村開発企画委員会 『農村発展の新段階における計画手法に関する研究 (2)』 26-42頁 2003年3月
23. 農村における基層組織の再編成と村民自治 (共著)
南裕子, 陸麗君
菱田雅晴編『現代中国の構造変動5社会』第6章,東京大学出版会 165-188頁 2000年6月
24. 中国農村における「村民代表会議」の設立と村の意思決定過程 (査読有り)
南 裕子
日本村落研究学会 『村落社会研究』 6巻1号8-18頁 1999年9月
doi その他のサイト その他のサイト
25. 戸籍制度改革と小城鎮建設
南 裕子
(財) 農村開発企画委員会 『地方都市を核とした農村地域の新たな発展に関する調査研究 (1)』 65-74頁 1999年3月
26. 都市と農村の関連構造,地方都市の変化
南裕子
佐々木衞・松戸武彦編著『地域研究入門(1)中国社会研究の理論と技法』文化書房博文社 149-177頁 1999年3月
27. 村民委員会与中国農村社会結構変遷―"法人行動者"及其社会行為分析 (共著) (査読有り)
南裕子, 朱又紅(中文, 中国社会科学院社会学研究所助理研
中国社会科学院社会学研究所 『社会学研究』 第3期 32-41頁 1996年4月
28. 現代中国における国家と社会―村民委員会の創出にみられる農村掌握の仕組み― (査読有り)
南 裕子
村落社会研究(日本村落研究学会) 2巻1号20-30頁 1995年9月
doi その他のサイト その他のサイト
29. 中国農村の社会学的研究についての一考察―清水盛光と福武直の比較から―
南 裕子
日中社会学会 『日中社会学研究』 3号16-30頁 1995年6月
30. 改革政策下の農村社会―農村経済の変動と「村干部」― (査読有り)
南 裕子
慶應義塾大学大学院社会学研究科紀要 34号59-66頁 1992年4月
その他のサイト その他のサイト

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MISC

1. 細谷昂,菅野正,中島信博,小林一穂,藤山嘉夫,不破和彦,牛鳳瑞著『沸騰する中国農村』
南 裕子
日中社会学研究 5号89-92頁 1997年6月
その他のサイト
2. <資料>社会学史関係資料 : 大山彦一の著作目録
南 裕子
法學研究 70巻4号123-134頁 1997年4月
その他のサイト その他のサイト

講演・口頭発表等

No. 会議名 開催・発表年月日 開催地
1. 反思郷村旅游開発:従日本郷村振興方式的有効性和挑戦性来看(中文)(2023中国人的発展経済学学術年会)
開催年月日: 2023年5月26日 ~ 2023年5月27日
発表年月日: 2023年05月27日
2. 中国人集住団地におけるコミュニティ形成と団地自治会-越境コミュニティの日中比較にむけて-(⽇中社会学会 2022 年度冬季研究集会(成蹊大))
開催年月日: 2022年12月10日
発表年月日: 2022年12月10日
3. 農家民宿経営の両極化とそれを受けとめる地域社会の論理について―北京市近郊「農家楽」山村の事例から―(第93回日本社会学会大会)
開催年月日:
発表年月日: 2019年10月31日
松山大学
4. 日本農村新居民的生活方式与農村社区:《田園回帰》的中日比較探索性研究(生活方式与美好生活建構的国際検討会)
開催年月日:
発表年月日: 2019年09月21日
中国黒龍江省哈爾浜市
5. 中国農村における地域社会の開放性と自律性-北京市郊外一山村の観光地化を事例に-(第89回日本社会学会大会)
開催年月日:
発表年月日: 2016年10月08日
九州大学
6. 中国におけるグリーン・ツーリズムの展開-経営農家と「村集団」の関係-(第61回日本村落研究学会)
開催年月日:
発表年月日: 2013年11月02日
福井県越前市
7. 基層党員と大衆における党の存在―上海市民意識調査をもとに(アジア政経学会大会)
開催年月日:
発表年月日: 2009年10月10日
法政大学
8. 農村自治・社会調査の事例(第2回NIHU現代中国地域研究プログラム主催現代中国研究コロキアム)
開催年月日:
発表年月日: 2008年09月27日
早稲田大学
9. 党政エリートと民衆の関係からみた県レベルにおける地域統合について-四川省射洪県におけるアンケート調査から」 国際シンポジウム 「"自律化社会"のガバナンス;グラスルート中国の変容と政治的レスポンス(法政大学中国基層政治研究所 『現代中国コーポラティズム研究会』)
開催年月日:
発表年月日: 2006年12月01日
法政大学
10. 村民委員会選挙への参加と自治意識―華東地域X省での質問表調査から(中国基層自治日本会議)
開催年月日:
発表年月日: 2002年08月01日
静岡県立大学

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共同研究・競争的資金等の研究課題

No. 研究題目 研究種目(提供機関・制度) 研究期間
1. 人民公社期の中国農村における生活秩序の変化とジェンダー
国際共同研究加速基金(国際共同研究強化(B))
( 提供機関: 日本学術振興会 制度: 科学研究費助成事業 )
2021年10月 ~ 2025年3月
2. 中国における都市化と「都市農村越境コミュニティ」の生成に関する実証的研究
基盤研究(C)
( 提供機関: 日本学術振興会 制度: 科学研究費助成事業 )
2019年4月 ~ 2023年3月
3. 現代中国における腐敗パラドックスに関するシステム/制度論的アプローチ
基盤研究(A)
( 提供機関: 日本学術振興会 制度: 科学研究費助成事業 )
2017年4月 ~ 2022年3月
4. 中国農村地域の自律性に関する政治社会学的研究-グリーン・ツーリズム実施地域から
基盤研究(C)
( 提供機関: 日本学術振興会 制度: 科学研究費助成事業 )
2015年4月 ~ 2018年3月
5. 中国格差社会における「つながり」の生成―基層社会の弱者に対する支援を手掛かりに (連携研究者)
基盤研究(B)
( 提供機関: 日本学術振興会 制度: 科学研究費助成事業 )
2014年4月 ~ 2018年3月
6. 中国共産党に関する政治社会学的実証研究--中南海研究Ⅱ(研究分担者)
基盤研究(A)
( 提供機関: 日本学術振興会 制度: 科学研究費助成事業 )
2011年4月 ~ 2016年3月
7. 中国の都市基層社会の自治に関する調査研究―居民委員会を中心として(連携研究者)
基盤研究(B)
( 提供機関: 日本学術振興会 制度: 科学研究費助成事業 )
2009年4月 ~ 2012年3月
8. 「中国における出稼ぎ農民流出地の経済・社会構造と地域発展」平和中島財団アジア地域重点学術研究助成,研究代表者

( 提供機関: 平和中島財団 制度: 共同研究(国内共同研究) )
2009年4月 ~ 2010年3月
9. 「現代中国地域研究」人間文化研究機構地域研究推進事業,2007 - 2011年度,早稲田大学拠点研究分担者

( 提供機関: 早稲田大学 制度: 共同研究(国内共同研究) )
2007年4月 ~ 2012年3月
10. 中国共産党に関する政治社会学的実証研究(研究分担者)
基盤研究(A)
( 提供機関: 日本学術振興会 制度: 科学研究費助成事業 )
2007年4月 ~ 2010年3月
11. メゾレベルの制度変化と福祉:アジア・アフリカ地域における市場化の比較研究(研究分担者)
基盤研究(A)
( 提供機関: 日本学術振興会 制度: 科学研究費助成事業 )
2006年4月 ~ 2009年3月
12. 中国の都市「社区」に関する総合的調査研究(研究分担者)
基盤研究(B)
( 提供機関: 日本学術振興会 制度: 科学研究費助成事業 )
2005年4月 ~ 2008年3月
13. 現代中国における社会の自律性に関する学術調査
基盤研究(B)
( 提供機関: 日本学術振興会 制度: 科学研究費助成事業 )
2003年 ~ 2006年

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