1.	刑法演習サブノート210問（第2版）井田良, 大塚裕史, 城下裕二, 髙橋直哉（共著）弘文堂 2024年3月（ISBN：9784335359774）
2.	教養としての法学・国際関係学 : 学問への旅のはじまり一橋法学・国際関係学レクチャーシリーズ刊行委員会（共著）国際書院 2024年2月（ISBN：9784877913274）
3.	ベイシス刑法各論本庄, 武(編著), 中村悠人, 友田博之, 甘利航司, 櫻庭総, 福永俊輔, 高橋有紀(著) （編集）八千代出版 2022年10月（ISBN：9784842918303）
4.	死刑制度論のいま : 基礎理論と情勢の8つの洞察大谷, 實, 井田良, 松原芳博, 福島至, 渡邊一弘, 本庄武, 葛野尋之, 椎橋隆幸（共著）判例時報社 2022年10月（ISBN：9784938166212）
5.	ベイシス刑法総論本庄, 武(編著), 櫻庭, 総, 中村, 悠人, 甘利, 航司, 高橋, 有紀, 友田, 博之, 福永, 俊輔(著) （編集）八千代出版 2022年4月（ISBN：9784842918297）
6.	裁判員裁判の現在 : その10年の成果と課題一橋大学刑事法部門, 葛野, 尋之(編) （共著）現代人文社,大学図書 (発売) 2021年11月（ISBN：9784877987886）
7.	裁判員時代の刑事証拠法後藤, 昭(編集代表), 安部祥太, 角田雄彦, 笹倉香奈, 緑大輔(編) （共著）日本評論社 2021年7月（ISBN：9784535523975）
8.	新・コンメンタール刑法［第２版］松宮, 孝明, 金澤, 真理(編) （共著）日本評論社 2021年2月（ISBN：9784535525344）
9.	検証・自動車運転死傷行為等処罰法高山, 俊吉, 本庄, 武（共編者(共編著者)）日本評論社 2020年9月（ISBN：9784535522909）
10.	刑法演習サブノート210問井田, 良, 大塚, 裕史, 城下, 裕二, 高橋, 直哉(編) （共著）弘文堂 2020年4月（ISBN：9784335358098）
11.	刑事施設の医療をいかに改革するか赤池, 一将(編) （共著）日本評論社 2020年2月（ISBN：9784535524767）
12.	少年法適用年齢引下げ・総批判葛野, 尋之, 武内, 謙治, 本庄, 武（共編者(共編著者)）現代人文社,大学図書 (発売) 2020年2月（ISBN：9784877987510）
13.	新時代の犯罪学 : 共生の時代における合理的刑事政策を求めて石塚, 伸一(編) （共著）日本評論社 2020年2月（ISBN：9784535524781）
14.	刑事政策学（共著）武内謙治, 本庄武（共著）日本評論社 2019年12月（ISBN：9784535523807）
15.	脳科学と少年司法山口, 直也(編) （共著）現代人文社,大学図書 (発売) 2019年8月（ISBN：9784877987312）
16.	「司法と福祉の連携」の展開と課題刑事立法研究会(編), 土井, 政和, 正木, 祐史, 水藤, 昌彦, 森久, 智江(責任編集) （共著）現代人文社,大学図書 (発売) 2018年5月（ISBN：9784877986988）
17.	刑事裁判における人間行動科学の寄与 : 情状鑑定と判決前調査須藤, 明, 岡本, 吉生, 村尾, 泰弘, 丸山, 泰弘(編) （共著）日本評論社 2018年2月（ISBN：9784535522848）
18.	刑罰制度改革の前に考えておくべきこと本庄武, 武内謙治（共編者(共編著者)）日本評論社 2017年12月（ISBN：9784535522947）
19.	犯罪をどう防ぐか浜井, 浩一(責任編集) （共著）岩波書店 2017年6月（ISBN：9784000265065）
20.	新時代の比較少年法山口, 直也(編) （共著）成文堂 2017年3月（ISBN：9784792351977）
21.	理論刑法学の探究⑨ 川端, 博, 浅田, 和茂, 山口, 厚, 井田, 良(編) （共著）成文堂 2016年6月（ISBN：9784792318031）
22.	リーディングス刑事政策 = Readings in criminal justice policy 朴, 元奎, 太田, 達也(編) （共著）法律文化社 2016年4月（ISBN：9784589037152）
23.	裁判員裁判の評議デザイン : 市民の知が活きる裁判をめざして三島, 聡(編) （共著）日本評論社 2015年9月（ISBN：9784535521155）
24.	冤罪を生む構造―アメリカ雪冤事件の実証研究（共訳）笹倉香奈, 豊崎七絵, 本庄武, 徳永光（共訳）日本評論社 2014年7月
25.	少年に対する刑事処分本庄武（単著）現代人文社 2014年3月（ISBN：9784877985776）
26.	少年事件の裁判員裁判武内, 謙治(編) （共著）現代人文社,大学図書 (発売) 2014年1月（ISBN：9784877985714）
27.	死刑と向きあう裁判員のために福井, 厚(編) （共著）現代人文社,大学図書 (発売) 2012年（ISBN：9784877984793）
28.	被告人の事情/弁護人の主張 : 裁判員になるあなたへ村井, 敏邦, 後藤, 貞人(編) （共著）法律文化社 2009年5月（ISBN：9784589031754）
29.	刑務所民営化のゆくえ : 日本版PFI刑務所をめぐって刑事立法研究会(編) （共著）現代人文社 2008年1月（ISBN：9784877983680）
30.	更生保護制度改革のゆくえ : 犯罪をした人の社会復帰のために刑事立法研究会(編) （共著）現代人文社,大学図書 (発売) 2007年6月（ISBN：9784877983390）
31.	拷問等禁止条約をめぐる世界と日本の人権拷問等禁止条約の国内実施に関する研究会(編), 村井, 敏邦, 今井, 直(監修) （共著）明石書店 2007年3月（ISBN：9784750325217）
32.	少年司法改革の検証と展望葛野, 尋之(編) （共著）日本評論社 2006年3月（ISBN：4535515174）
33.	危険運転致死傷罪の総合的研究 : 重罰化立法の検証交通法科学研究会(編) （共著）日本評論社 2005年11月（ISBN：4535514623）
34.	刑務所改革のゆくえ : 監獄法改正をめぐって刑事立法研究会(編) （共著）現代人文社,大学図書(発売) 2005年4月（ISBN：4877982507）
35.	「改正」少年法を検証する : 事件とケースから読み解く葛野, 尋之(編) （共著）日本評論社 2004年10月（ISBN：453551416X）
36.	マクマーチン裁判の深層―全米史上最長の子ども性的虐待事件裁判（共訳） E.W.バトラー, H.フクライ, J-E.ディミトリウス, R.クルース(著), 黒沢香, 庭山英雄(編訳) （共訳）北大路書房 2004年4月
37.	21世紀の刑事施設 : グローバル・スタンダードと市民参加刑事立法研究会(編) （共著）日本評論社 2003年7月（ISBN：4535513767）

1.	マインドコントロールと刑事責任に関する覚書―精神障害なき異常犯罪を巡って― 本庄武龍谷法学 56巻4号309-343頁 2024年3月
2.	拘禁刑の創設――「懲罰」から「更生」につながるか本庄武法学セミナー 816号24-29頁 2023年1月
3.	資格制限としての受刑者の選挙権制限本庄武赤池一将・石塚伸一・斎藤司・武内謙治（編）『刑事司法と社会的援助の交錯――土井政和先生・福島至先生古稀祝賀論文集』 89-110頁 2022年11月
4.	妄想性障害と刑事責任能力本庄武一橋法学 21巻3号157-178頁 2022年11月
5.	特定少年に対する逆送規定の解釈・運用本庄武季刊刑事弁護 112号79-86頁 2022年10月
6.	コロナ禍を契機とする罰則の用いられ方の再検討本庄武法の科学 53号65-76頁 2022年9月
7.	危険運転致死傷罪と弁護本庄武季刊刑事弁護 111号35-42頁 2022年7月
8.	特定少年の刑事事件に関する特則本庄武法律時報 94巻2号57-64頁 2022年2月
9.	なぜ再犯防止か――企画趣旨を兼ねて本庄武犯罪社会学研究 46号5-20頁 2021年10月
10.	特定少年に対する逆送規定本庄武判例時報 2478号156-157頁 2021年6月
11.	自由刑の改革と処遇の法的根拠本庄武法律時報 93巻4号34-39頁 2021年4月
12.	無期刑の性質――不定期刑なのか終身刑なのか本庄武石田倫識・伊藤睦・斎藤司・関口和徳・渕野貴生（編）『大出良知・高田昭正・川崎英明・白取祐司先生古稀祝賀論文集――刑事法学と刑事弁護の協働と展望』 761-780頁 2020年12月
13.	抗告審における処分不当の審査について本庄武季刊刑事弁護 104号98-103頁 2020年10月
14.	新たな処分に関する「別案」の検討――『少年法適用年齢引下げ・総批判』補遺本庄武季刊刑事弁護 103号96-101頁 2020年7月
15.	死刑制度論における世論の意義本庄武判例時報 2441号107-112頁 2020年6月
16.	少年処遇と成人処遇本庄武刑法雑誌 58巻3号472-487頁 2020年3月
17.	刑事司法からみた「若年者に対する新たな処分」本庄武法律時報 91巻12号84-88頁 2019年10月
18.	変革期の自由刑における刑務作業の意義本庄武酒井安行・中野正剛・山口直也・山下幸夫（編）『国境を超える市民社会と刑事人権――新倉修先生古稀祝賀論文集』 283-306頁 2019年9月
19.	脳科学の発展が少年法適用年齢引下げ問題に与える示唆本庄武判例時報 2402号142-146頁 2019年6月
20.	アメリカの自由刑本庄武比較法研究 80号243-249頁 2019年1月
21.	行刑改革一五年の成果と今後の課題本庄武刑政 130巻1号48-56頁 2019年1月
22.	死刑本庄武法学教室 453号105-110頁 2018年5月
23.	自由刑の単一化本庄武法律時報 90巻4号36-41頁 2018年4月
24.	脳科学・神経科学と少年の刑事責任本庄武犯罪社会学研究 42号33-49頁 2017年10月
25.	性犯罪規定の改正と社会通念変化への期待本庄武刑政 128巻9号58-59頁 2017年9月
26.	福祉的ニーズを有する犯罪者の社会復帰支援を巡る自律と保護本庄武法の科学 48号38-47頁 2017年9月
27.	少年に対する量刑本庄武刑法雑誌 56巻3号413-425頁 2017年7月
28.	刑事手続における科学鑑定の現状と課題――鑑定人の地位論を中心に本庄武一橋法学 16巻1号1-21頁 2017年3月
29.	少年と死刑本庄武刑政 128巻1号58-59頁 2017年1月
30.	死刑選択における全員一致制の意義本庄武井田良・井上宜裕・白取祐司・高田昭正・松宮孝明・山口厚（編）『浅田和茂先生古稀祝賀論文集［下巻］』 567-583頁 2016年10月
31.	石巻事件最高裁判決――少年事件の特性はどれだけ検討されたのか本庄武世界 886号25-28頁 2016年8月
32.	犯罪事実の解明による刑の減軽制度について本庄武一橋法学 15巻2号109-127頁 2016年7月
33.	性犯罪規定の見直し―改正案の思想は一貫しているか― 本庄武法律時報 88巻5号98-103頁 2016年5月
34.	ソーシャル・インクルージョンと犯罪行為者の就労支援（査読有り）本庄武龍谷大学矯正・保護総合センター研究年報 5号74-92頁 2015年12月
35.	自動車事故を巡る厳罰化のスパイラル――危険運転致死傷罪から自動車運転処罰法へ本庄武法学セミナー 722号23-28頁 2015年2月
36.	日本の少年司法の現状と課題本庄武比較法研究 39号186-193頁 2014年12月
37.	刑事司法の中での少年法の理念本庄武法学セミナー 59巻714号21-24頁 2014年6月
38.	日本の量刑の特色と判決前調査制度を導入することの意義（査読有り）本庄武龍谷大学矯正・保護総合センター研究年報 3号31-39頁 2013年12月
39.	死刑存廃論議における誤判冤罪問題の位相本庄武浅田和茂・葛野尋之・後藤昭・高田昭正・中川孝博（編）『福井厚先生古稀祝賀論文集―改革期の刑事法理論』 520-545頁 2013年6月
40.	不作為による共犯（共著）本庄武, 山下幸夫季刊刑事弁護 74号161-166頁 2013年4月
41.	少年有期刑の引上げ―厳罰化か適正化か本庄武法律時報 85巻1号64-69頁 2013年1月
42.	不作為犯（共著）本庄武, 山下幸夫季刊刑事弁護 73号124-129頁 2013年1月
43.	保護処分相当性判断・再考本庄武浅田和茂・川崎英明・葛野尋之・前田忠弘・松宮孝明（編）『刑事法理論の探求と発見―斉藤豊治先生古稀祝賀論文集』 571-601頁 2012年12月
44.	裁判員制度下における精神鑑定の課題本庄武法律時報 84巻9号23-28頁 2012年8月
45.	責任能力（共著）本庄武, 山下幸夫季刊刑事弁護 71号176-181頁 2012年7月
46.	光市事件第二次上告審判決――死刑の理由は説明されたのか本庄武世界 830号160-165頁 2012年4月
47.	少年事件で死刑にどう向き合うべきか――世論と専門的知見の相克の中で本庄武季刊刑事弁護 70号101-111頁 2012年4月
48.	ソーシャル・インクルージョン理念から見た社会復帰支援（査読有り）本庄武龍谷大学矯正・保護総合センター研究年報 1号188-194頁 2012年2月
49.	成長発達権の内実と少年法61条における推知報道規制の射程本庄武一橋法学 10巻3号99-138頁 2011年11月
50.	量刑審査本庄武季刊刑事弁護 68号68-72頁 2011年10月
51.	死刑事件の上訴審における審査のあり方――アメリカ法における比較均衡審査を参考に本庄武浅田和茂・石塚伸一・葛野尋之・後藤昭・福島至（編）『人権の刑事法学――村井敏邦先生古稀記念論文集』 720-746頁 2011年9月
52.	未必の故意（殺意）（共著）本庄武, 山下幸夫季刊刑事弁護 67号130-135頁 2011年7月
53.	少年事件での死刑判決―石巻事件における裁判員裁判本庄武法学セミナー 56巻678号38-41頁 2011年5月
54.	裁判員時代における死刑事件のデュー・プロセス本庄武季刊刑事弁護 64号70-75頁 2010年10月
55.	少年刑事事件における、憲法上の権利としての手続的・実体的デュー・プロセス本庄武水谷規男・上田信太郎・山口直也・本庄武（編）『刑事法における人権の諸相―福田雅章先生古稀祝賀論文集』 227-261頁 2010年1月
56.	第二幕を迎えた刑事施設における民間委託―その意義と今後の展望本庄武刑政 120巻11号24-36頁 2009年11月
57.	交通刑法の動向――危険運転致死傷、自動車運転過失致死傷、業務上過失致死傷本庄武ロースクール研究 14号125-128頁 2009年11月
58.	刑事事実認定の原則と及川事件における評議（査読有り）本庄武法と心理 8巻1号27-34頁 2009年10月
59.	付箋紙法による論告分析型評議の実践（共著）本庄武, 大塚裕子法律時報 81巻7号70-81頁 2009年8月
60.	日本における受刑者処遇理念の変遷と今後の展望本庄武龍谷大学矯正・保護研究センター研究年報 6号31-46頁 2009年4月
61.	責任能力（特集・裁判員制度と実体法）（共著）田岡直博, 本庄武季刊刑事弁護 56号68-76頁 2008年10月
62.	裁判員制度開始を目前に控えた量刑研究の動向本庄武犯罪社会学研究 33巻33号198-204頁 2008年10月
63.	新法の理念と受刑者の法的地位本庄武法律時報 80巻9号63-66頁 2008年8月
64.	少年の刑事裁判における処分選択の原理――保護不適概念を前提に本庄武龍谷大学矯正・保護研究センター研究年報 5号191-208頁 2008年4月
65.	社会内処遇――改憲案発議時点での「刑事政策」の講義のあり方本庄武法学セミナー 52巻635号40-41頁 2007年11月
66.	評議の法的検証・統制可能性本庄武法律時報 79巻1号133-136頁 2007年1月
67.	裁判員制度下での量刑手続の課題（査読有り）本庄武法と心理 5巻1号14-19頁 2006年8月
68.	「連続少女誘拐殺人事件」最高裁判決について本庄武法学セミナー 51巻617号4-5頁 2006年5月
69.	逆送決定の基準論本庄武立命館法学 307号348-362頁 2006年4月
70.	ドイツの参審制と量刑手続本庄武季刊刑事弁護 44号54-58頁 2005年10月
71.	少年法は厳罰主義を採用したと解すべきか : 法解釈論への招待を兼ねて本庄武一橋論叢 133巻4号435-458頁 2005年4月
72.	ドイツにおける刑事施設民営化の法的許容性（査読有り）本庄武龍谷大学矯正・保護研究センター研究年報 2号55-69頁 2005年4月
73.	放火罪における「公共の危険」の内実本庄武一橋論叢 133巻1号30-53頁 2005年1月
74.	少年に対する量刑判断と家庭裁判所への移送判断（査読有り）本庄武龍谷大学矯正・保護研究センター研究年報 1号110-119頁 2004年4月
75.	死刑求刑検察官上告5事件以降の死刑判決の分析本庄武季刊刑事弁護 37号50-57頁 2004年1月
76.	名古屋刑務所暴行事件本庄武法学セミナー 48巻582号34-37頁 2003年6月
77.	被害体験が刑事責任に及ぼす効果について本庄武一橋法学 2巻1号89-109頁 2003年3月
78.	裁判員の量刑参加本庄武一橋論叢 129巻1号22-40頁 2003年1月
79.	刑罰論からみた量刑基準 (3・完) 本庄武一橋法学 1巻3号723-754頁 2002年11月
80.	刑罰論からみた量刑基準 (2) 本庄武一橋法学 1巻2号424-473頁 2002年6月
81.	刑罰の積極的一般予防効果の心理学的検討（査読有り）本庄武法と心理 2巻1号76-91頁 2002年4月
82.	刑罰論からみた量刑基準本庄武一橋法学 1巻1号173-224頁 2002年3月
83.	オーストリアの刑務作業－その制度と実態本庄武矯正講座 22号151-160頁 2001年4月
84.	量刑責任の刑罰限定機能について(2・完) 本庄武一橋研究 24巻2号113-146頁 1999年7月
85.	量刑責任の刑罰限定機能について(1) 本庄武一橋研究 24巻1号79-109頁 1999年4月

1.	法51条・52条の意義本庄武少年法判例百選［第2版］ 228-229頁 2024年12月
2.	特定少年に対する量刑判断本庄武速報判例解説・新判例解説Watch 35号165-168頁 2024年9月
3.	シンポジウム・更生保護における居住支援の意義本庄武, 岩永理恵, 稲葉保, 髙坂朝人, 森久智江更生保護学研究 24号9-24頁 2024年7月
4.	ブックレビュー・服部朗編集代表／武内謙治＝藤原正範＝岡邊健編集『融合分野としての少年法』本庄武季刊刑事弁護 118号151-頁 2024年4月
5.	劉計画教授の報告「人民検察院と公安機関の関係の発展と展望」に対するコメント本庄武一橋大学法学研究科刑事法部門、王雲海（編）『刑事手続における検察の権限――日本と中国』（国際書院、2024年） 53-55頁 2024年3月
6.	宋英輝教授報告「中国未成年者事件について、捜査、公訴における検察機関の権限と役割」に対するコメント本庄武一橋大学法学研究科刑事法部門、王雲海（編）『刑事手続における検察の権限――日本と中国』（国際書院、2024年） 168-170頁 2024年3月
7.	クレプトマニアの責任能力判断本庄武速報判例解説・新判例解説Watch 34号191-194頁 2024年3月
8.	更生保護改革と再犯防止の行方本庄武更生保護学研究 22号45-47頁 2023年8月
9.	今、修復的司法を研究する意義本庄武比較法研究 83号166-169頁 2023年2月
10.	書評・石塚伸一・加藤武士・長吉秀夫・正高佑志・松本俊彦（編著）『大麻使用は犯罪か？――大麻政策とダイバーシティ』本庄武法学セミナー 812号134-135頁 2022年8月
11.	特集の趣旨（最近の刑事施設関係判例の検討）本庄武季刊刑事弁護 110号98-99頁 2022年4月
12.	龍宗智論文へのコメント（弁論の分離・併合と公判中心主義）本庄武葛野尋之・王雲海（編）『刑事訴訟における公判中心主義』 202-206頁 2022年3月
13.	責任と刑罰の基礎理論本庄武日本更生保護学会（編）『更生保護学事典』 100-101頁 2021年12月
14.	書評・野村健太郎著『量刑の思考枠組み』本庄武刑事法ジャーナル 69号288-289頁 2021年10月
15.	汝の敵を愛せよ――三浦綾子『氷点（上・下）』『続氷点（上・下）』（法学者の本棚）本庄武法学セミナー 792号1-頁 2021年1月
16.	コメント「窃盗症と常習性」本庄武季刊刑事弁護 105号86-87頁 2021年1月
17.	法律上の罪と道徳上の罪―裁判員裁判の量刑を素材として（共著）外塚果林, 山縣芽生, 本庄武法と心理 20巻1号111-120頁 2020年12月
18.	2項強盗における財産上の利益（2）本庄武刑法判例百選Ⅱ［第8版］ 82-83頁 2020年11月
19.	自立更生促進センターにおける処遇とソーシャルワーク本庄武司法福祉学研究 20号142-145頁 2020年11月
20.	共犯と罪数本庄武刑法判例百選Ⅰ［第8版］ 216-217頁 2020年11月
21.	第一審の死刑判決を量刑不当として破棄した控訴審判決の刑の量定が維持された2件の事例本庄武速報判例解説・新・判例解説Watch 27号165-168頁 2020年9月
22.	企画趣旨（特集・少年年齢と若年者刑事法制）本庄武刑法雑誌 58巻3号423-425頁 2020年3月
23.	刑の一部執行猶予制度の導入と刑の変更本庄武速報判例解説・新・判例Watch 25号169-172頁 2019年9月
24.	刑法（判例回顧と展望2018）（共著）本庄武, 野澤充, 中村悠人法律時報臨時増刊2018判例回顧と展望 91巻7号42-61頁 2019年6月
25.	地下鉄サリン事件本庄武法学教室463号別冊付録「平成の法律事件」 14-15頁 2019年4月
26.	少年事件座談会少年司法の歴史と付添人の役割 (季刊刑事弁護100号記念) 武内謙治, 本庄武, 安西敦, 石野百合子, 川村百合, 松田和哲, 村中貴之刑事弁護 100号100-120頁 2019年
27.	働き方改革と刑務作業本庄武刑政 129巻9号44-45頁 2018年9月
28.	書評・生島浩（編著）『触法障害者の地域生活支援――その実践と課題』（金剛出版、2017年）本庄武司法福祉学研究 18号170-174頁 2018年8月
29.	夜間中学と教科指導本庄武刑政 129巻5号56-57頁 2018年5月
30.	刑法（判例回顧と展望2017）（共著）本庄武, 野澤充, 中村悠人法律時報 90巻6号48-68頁 2018年5月
31.	少年司法の各分野からみる適用年齢引き下げ・パネルディスカッション（共著）本庄武, 川邉譲, 森田哲志, 伊藤由紀夫, 北澤貞男刑事司法及び少年司法に関する教育・学術研究推進センター（編）『少年法適用年齢引き下げは何をもたらすか』 67-78頁 2018年2月
32.	暴力団離脱者への就労支援本庄武刑政 129巻1号56-57頁 2018年1月
33.	刑法（判例回顧と展望2016）（共著）本庄武, 野澤充, 中村悠人法律時報臨時増刊（判例回顧と展望2016） 89巻7号48-67頁 2017年6月
34.	当事者による薬物乱用防止教育の可能性本庄武刑政 128巻5号86-87頁 2017年5月
35.	書評・佐伯昌彦（著）『犯罪被害者の司法参加と量刑』（東京大学出版会、2016年）本庄武刑事法ジャーナル 51号134-135頁 2017年2月
36.	裁判員裁判の量刑評議のあり方を考える ─近時の最高裁の判断および模擬裁判をふまえて（共著）三島聡, 本庄武, 森本郁代, 國井恒志法と心理 16巻1号62-68頁 2016年10月
37.	顧客のダウンロード行為とわいせつな電磁的記録の頒布本庄武速報判例解説・新・判例解説Watch 19号187-190頁 2016年9月
38.	現住建造物等放火により建造物内部の人を死亡させた場合の法的評価のあり方本庄武速報判例解説・新・判例解説Watch 19号195-198頁 2016年9月
39.	刑事法を学ぶ意義―Ｗｉｎｎｙ事件最高裁決定を素材に本庄武熊本法学 137号94-111頁 2016年9月
40.	座談会・交通事件の弁護活動はどのように行うか（共著）高山俊吉, 永井崇志, 赤坂裕志, 中間陽子, 戸城杏奈, 新川登茂宣, 彦坂幸伸, 百武大介, 本庄武高山俊吉・永井崇志・赤坂裕志（編）『挑戦する交通事件弁護』 135-165頁 2016年4月
41.	書評・木附千晶・福田雅章（文）・DCI日本（監修）『子どもの権利条約ハンドブック』本庄武週刊金曜日 1085号51-頁 2016年4月
42.	責任能力と期待可能性の関係本庄武新・判例解説Watch 17号 2015年9月
43.	刑務所医療本庄武刑法雑誌 54巻3号524-529頁 2015年7月
44.	書評・小長井賀與著『犯罪者の再統合とコミュニティ――司法福祉の視点から犯罪を考える』本庄武犯罪社会学研究 39巻39号101-103頁 2014年10月
45.	危険運転致傷罪本庄武刑法判例百選Ⅱ各論［第7版］ 16-17頁 2014年8月
46.	アスペルガー障害と量刑（査読有り）本庄武速報判例解説・新・判例Watch 14号143-146頁 2014年3月
47.	強盗殺人一件、強盗致死・強盗致傷一件等の事案につき、無期懲役の量刑が維持された事例本庄武判例時報 2187号173-177頁 2013年8月
48.	第51条（死刑と無期刑の緩和）、第52条（不定期刑）、［52条］少年刑事事件の量刑基準、［52条］不定期刑の立法的課題（査読有り）本庄武コンメンタール少年法 569-585頁 2012年12月
49.	当時18歳であった少年が母子を殺害した事実について、第1審の無期懲役判決を是認した差戻前控訴審判決を第1次上告審判決が破棄し、差し戻したところ、差戻後控訴審判決が死刑を言い渡したことから被告人が上告した事案の第2次上告審で、差戻後控訴審判決の死刑の科刑が是認された事例――光市事件本庄武刑事法ジャーナル 34巻34号105-111頁 2012年11月
50.	少年に死刑を科すとはどういうことか（共著）西澤哲, 本庄武, 青木理, 岩井信年報・死刑廃止2012―少年事件と死刑 2012年10月
51.	危険運転致死傷罪における「アルコールの影響により正常な運転が困難な状態」の意義（査読有り）本庄武速報判例解説 11号147-150頁 2012年9月
52.	北海道開発庁長官が北海道開発局港湾部長に働き掛ける行為について、賄賂罪における職務関連性が認められた事例（査読有り）本庄武速報判例解説 9号151-154頁 2011年9月
53.	刑法概説、犯人識別手続き、取調べの可視化、取調べの録音・録画本庄武越智啓太・藤田政博・渡邉和美（編）『法と心理学の事典』 30-31, 88-89, 92-95頁 2011年5月
54.	長崎市長射殺事件の控訴審において、原審の死刑を無期懲役に変更した事例（査読有り）本庄武速報判例解説 8号191-194頁 2011年3月
55.	刑事政策（学界回顧）本庄武法律時報 82巻13号70-77頁 2010年12月
56.	警察署の塀によじ上った行為に建造物侵入罪の成立が認められた事例本庄武速報判例解説 7号164-167頁 2010年10月
57.	危険運転致死傷罪における赤色信号を「殊更に無視し」の意義本庄武速報判例解説 6号171-174頁 2010年4月
58.	刑事政策（学界回顧）本庄武法律時報 81巻13号67-73頁 2009年12月
59.	都立高校の卒業式で、国歌斉唱時に着席するよう保護者らに呼びかけるなどした行為が、威力業務妨害罪に当たるとした1審判決を肯定した事例（査読有り）本庄武速報判例解説 5号167-170頁 2009年10月
60.	被殺者2名の強盗殺人等被告事件につき、多数意見では被告人2名を無期懲役に処した第1審判決を維持した控訴審判決を破棄しなければ著しく正義に反するとは認められないとされたが、1名の被告人について、2裁判官による量刑不当との反対意見が付された事例本庄武判例時報 2042号175-179頁 2009年8月
61.	当時18歳の少年であった被告人に対する無期懲役の科刑が最高裁で破棄差戻しされた事案の差戻後控訴審で、死刑が言い渡された事例本庄武速報判例解説 4号145-148頁 2009年3月
62.	交通事犯の厳罰化（ワークショップ）本庄武刑法雑誌 48巻2号301-304頁 2009年2月
63.	デュー・プロセス主義と実体的真実主義本庄武法学セミナー 54巻650号30-31頁 2009年2月
64.	無罪の推定本庄武法学セミナー 54巻650号28-29頁 2009年2月
65.	刑事政策（学界回顧）本庄武法律時報 80巻13号79-85頁 2008年12月
66.	心神喪失者等医療観察法における「この法律による医療を受けさせる必要性」の意義（査読有り）本庄武速報判例解説 3号159-162頁 2008年10月
67.	書評・中島直（著）『犯罪と司法精神医学』本庄武自由と正義 59巻10号102-頁 2008年10月
68.	終末期医療における治療中止の許容性（査読有り）本庄武速報判例解説 2号187-190頁 2008年4月
69.	犯罪の既遂時期・終了時期と公訴時効の起算点本庄武判例セレクト2007 25-頁 2008年3月
70.	当時18歳の少年であった被告人が、主婦を強姦目的で殺害した上姦淫し、さらにその場で生後11カ月の同女の長女をも殺害するなどしたとされる事案で、第一審の無期懲役の科刑を維持した控訴審判決が量刑不当として破棄された事例（査読有り）本庄武速報判例解説 1号209-212頁 2007年10月
71.	第12章・酌量減軽、第13章・加重減軽の方法本庄武伊東研祐・松宮孝明（編）『学習コンメンタール刑法』 140-146頁 2007年4月
72.	書評・日本弁護士連合会（編）「死刑執行停止を求める」本庄武自由と正義 57巻6号153-頁 2006年6月
73.	『司法研修所編・改正少年法の運用に関する研究』の批判的検討葛野尋之, 正木祐史, 本庄武立命館法學 2006巻3号897-990頁 2006年
74.	ジュディス・グリーン：矯正サービスの欠如本庄武山梨学院ロージャーナル 1号292-304頁 2005年10月
75.	献辞本庄武一橋法学 2巻1号1-2頁 2003年3月

No.	会議名	開催・発表年月日	開催地
1.	少年法における要保護性（東吳大學法学院演講活動：少年事件與需保護性的認定）	開催年月日：発表年月日： 2024年03月05日	台湾東吳大学法学院
2.	量刑における被害感情の考慮（東吳大學比較刑事司法講座：日本裁判員-國民參與審判與量刑）	開催年月日：発表年月日： 2024年02月04日	台湾東吳大學法学院
3.	台日少年輔佐人之對話與交流論壇（2023兒童人權月國際研討會「台日司法理論與實務之發展」）	開催年月日： 2023年11月17日～ 2023年11月18日発表年月日： 2023年11月18日	高雄少年及家事法院
4.	1997年後日本少年法制之變遷（2023兒童人權月國際研討會「台日司法理論與實務之發展」）	開催年月日： 2023年11月17日～ 2023年11月18日発表年月日： 2023年11月17日	台湾法官學院
5.	マインドコントロールと刑事責任論――精神障害なき異常犯罪を巡って（日本犯罪社会学会第50回大会テーマセッションD「犯罪概念の変容と責任論の展開―犯罪予防及び秩序維持の視点から」）	開催年月日： 2023年10月14日～ 2023年10月15日発表年月日： 2023年10月15日	立正大学
6.	処遇論からの検討（日本刑法学会第101回大会分科会Ⅲ「自由刑・施設内処遇の改革」）	開催年月日： 2023年6月4日～ 2023年6月5日発表年月日： 2023年06月04日	早稲田大学
7.	更生保護改革と再犯防止の行方（日本更生保護学会第11回大会・シンポジウム「更生保護法改正と再犯防止――これからの更生保護」）	開催年月日： 2022年12月3日～ 2022年12月4日発表年月日： 2022年12月03日	立命館大学
8.	諸外国の修復的司法（企画者、司会）（比較法学会第84回総会）	開催年月日： 2022年6月4日～ 2022年6月5日発表年月日： 2022年06月04日	オンライン
9.	コロナ禍を契機とする罰則の用いられ方の再検討（2021年度民主主義科学者協会法律部会学術総会全体シンポジウム「コロナ禍における自由と国家―見えてきたものの分析」）	開催年月日：発表年月日： 2021年12月05日	オンライン
10.	再犯防止について真剣に考える（コーディネーター、司会）（日本犯罪社会学会第47回大会シンポジウム）	開催年月日：発表年月日： 2020年10月03日	オンライン
11.	地域における再犯防止の推進と矯正、保護の役割（日本犯罪社会学会第46回学術大会テーマセッションI「犯罪者処遇への市民参加の現代的諸相」）	開催年月日：発表年月日： 2019年10月19日	淑徳大学
12.	企画者兼「自立更生促進センター構想の概要とこれまでの議論」（日本司法福祉学会第20回全国大会第4分科会「自立更生促進センターにおける処遇とソーシャルワーク」）	開催年月日：発表年月日： 2019年08月24日	鈴鹿医療科学大学
13.	日本裁判員與量刑～以死刑為中心、日本刑事審判之量刑研究（2019台日司改政策評估學述検討會）	開催年月日：発表年月日： 2019年05月02日	台湾法官學院、台湾東呉大學
14.	施設内処遇はどう変わるのか、それとも変わらないのか（日本犯罪社会学会第45回大会シンポジウム「犯罪者処遇はどう変わるのか」）	開催年月日：発表年月日： 2018年10月20日	西南学院大学
15.	アメリカの自由刑（比較法学会第81回学術総会ミニ・シンポジウムE「自由刑の比較法研究」）	開催年月日：発表年月日： 2018年06月02日	関西大学
16.	オーガナイザー兼報告「少年処遇と成人処遇」（日本刑法学会第96回大会分科会Ⅲ「少年年齢と若年者刑事法制」）	開催年月日：発表年月日： 2018年05月26日	関西大学
17.	The Meaning, Value, and Possibility of Self-reliance Preparation Home (SPH)（3rd World Convention on Probation）	開催年月日：発表年月日： 2017年09月12日	品川プリンスホテル
18.	福祉的ニーズを有する犯罪者の社会復帰支援を巡る自律と保護（2016年度民主主義科学者協会法律部会学術総会全体シンポジウム「日本国憲法の現代的課題」）	開催年月日：発表年月日： 2016年11月26日	早稲田大学
19.	脳科学・神経科学が実体法に与える影響（日本犯罪社会学会第43回大会テーマセッションA）	開催年月日：発表年月日： 2016年10月29日	甲南大学
20.	日本における科学鑑定の現状と課題（犯罪偵查與鑑識科學國際研討會）	開催年月日：発表年月日： 2016年09月01日	台湾中央警察大学
21.	裁判員裁判における量刑（日本刑法学会第94回大会ワークショップ「裁判員裁判における量刑」）	開催年月日：発表年月日： 2016年05月21日	名古屋大学
22.	少年に対する量刑（日本刑法学会第94回大会分科会Ⅲ「少年刑事事件の現状と課題」）	開催年月日：発表年月日： 2016年05月21日	名古屋大学
23.	刑事政策学の復権～法学教育における刑事政策の意義と展望～（司会）（日本犯罪社会学会第42回大会テーマセッションF）	開催年月日：発表年月日： 2015年11月21日	桐蔭横浜大学
24.	更生保護と地域社会（コーディネータ、司会）（日本犯罪社会学会第42回大会テーマセッションA）	開催年月日：発表年月日： 2015年11月21日	桐蔭横浜大学
25.	量刑評議において、量刑傾向を出発点とする意義――刑の公平性と裁判員の主体性確保の両立の試み（法と心理学会第16回大会）	開催年月日：発表年月日： 2015年10月24日	獨協大学
26.	Partially Suspended Sentences in Japan（Asian Criminological Society 6th Annual Conference）	開催年月日：発表年月日： 2014年06月27日	大阪
27.	日本の少年司法（比較法学会第77回学術総会）	開催年月日：発表年月日： 2014年06月07日	京都
28.	ワークショップ「刑務所医療」（オーガナイザー）（日本刑法学会第92回大会）	開催年月日：発表年月日： 2014年05月17日	京都
29.	危険運転致死傷罪における危険運転行為について（日本刑法学会第91回大会）	開催年月日：発表年月日： 2013年05月25日	東京
30.	変革期における日本の更生保護（第十九屆政大刑法週）	開催年月日：発表年月日： 2012年03月12日	台湾・台北
31.	裁判員制度と国民の信頼――制度設計と運用開始当初の運用に基づく暫定的考察（中日刑事法热点论坛）	開催年月日：発表年月日： 2011年12月11日	中国・北京
32.	Saiban-in Sentencing System and Public Confidence（16th World Congress of International Society for Criminology）	開催年月日：発表年月日： 2011年08月05日	神戸
33.	The Characteristics of Japanese Sentencing under the Absence of Pre-Sentence Report System and the Meanings of its Prospective Introduction in Japan（16th World Congress of International Society for Criminology）	開催年月日：発表年月日： 2011年08月05日	神戸
34.	「犯罪と刑罰」の現在と死刑（日本弁護士連合会・２０１１年第５４回人権擁護大会プレシンポジウム～私たちは犯罪とどう向き合うべきか？－裁判員裁判を経験して死刑のない社会を構想する－）	開催年月日：発表年月日： 2011年06月21日	東京
35.	ソーシャル・インクルージョン理念から見た社会復帰支援（ソーシャル・インクルージョン研究会主催シンポジウム「日本における犯罪行為者のソーシャル・インクルージョン―実践知と理論知の融合を目指して」）	開催年月日：発表年月日： 2011年03月19日	京都
36.	裁判員時代における死刑事件のデュー・プロセス（第1回刑事法学フォーラム）	開催年月日：発表年月日： 2010年06月04日	東北学院大学
37.	量刑評議の精緻化に向けて～裁判所の構想の検討～（科学研究費補助金・基盤（B)・裁判員裁判におけるコミュニケーション・デザインの学際的研究・最終成果報告シンポジウム）	開催年月日：発表年月日： 2010年03月07日	東京
38.	矯正医療に求められるもの―法学者の立場から―（第56回日本矯正医学会）	開催年月日：発表年月日： 2009年10月30日	東京
39.	隠れた冤罪に対して光市事件が示唆したもの―裁判員裁判を念頭に―（日本弁護士連合会・第13回目撃証言シンポジウム）	開催年月日：発表年月日： 2009年10月29日	東京
40.	刑事施設と社会とのつながりを求めて（日本犯罪社会学会・第36回大会テーマセッション）	開催年月日：発表年月日： 2009年10月17日	北九州
41.	日本における受刑者処遇理念の変遷と今後の展望（The Second International Forum on Criminal Policy）	開催年月日：発表年月日： 2008年11月29日	中国・北京
42.	論告の拘束性と中間評議のあり方―事実認定に関する評議―（平成20年度科学研究費補助金・基盤（B)・裁判員裁判におけるコミュニケーション・デザインの学際的研究・中間成果報告シンポジウム）	開催年月日：発表年月日： 2008年11月23日	東京
43.	危険運転致死傷罪の立法論的検討（日本刑法学会・第86回大会ワークショップ）	開催年月日：発表年月日： 2008年05月18日	神戸
44.	逆送事件の課題―発達障害を手がかりに（日本犯罪社会学会・第34回大会ラウンドテーブル）	開催年月日：発表年月日： 2007年10月19日	京都
45.	及川事件における評議の法的問題点（法と心理学会・第8回大会シンポジウム）	開催年月日：発表年月日： 2007年10月14日	札幌
46.	宣告刑形成過程における量刑法（日本刑法学会・第84回大会ワークショップ）	開催年月日：発表年月日： 2006年05月28日	日本・京都
47.	少年事件の量刑と家庭裁判所への移送（日本刑法学会・第83回大会ワークショップ）	開催年月日：発表年月日： 2005年06月19日	日本・北海道
48.	裁判員制度下における刑の量定（法と心理学会・第5回大会シンポジウム）	開催年月日：発表年月日： 2004年10月17日	日本・東京
49.	規範意識をめぐる法と心理学（法と心理学会・第2回大会口頭報告）	開催年月日：発表年月日： 2001年10月21日	日本・東京

No.	研究題目	研究種目（提供機関・制度）	研究期間
1.	刑事手続における情報通信技術の実装と弁護活動	基盤研究(B) （提供機関：日本学術振興会制度：科学研究費助成事業）	2024年4月～ 2027年3月
2.	新自由刑と無期受刑者処遇に関する綜合的研究：日本型行刑における拘禁刑の社会化	基盤研究(B) （提供機関：日本学術振興会制度：科学研究費助成事業）	2024年4月～ 2026年3月
3.	新自由刑と無期受刑者処遇に関する綜合的研究：日本型行刑における拘禁刑の社会化	基盤研究(B) （提供機関：日本学術振興会制度：科学研究費助成事業）	2023年4月～ 2026年3月
4.	仮釈放決定プロセスの透明化を通じた仮釈放活性化の試み	基盤研究(C) （提供機関：日本学術振興会制度：科学研究費助成事業）	2023年4月～ 2026年3月
5.	年長少年および若年成人に対する「新たな処遇」に関する総合的研究	基盤研究(B) （提供機関：日本学術振興会制度：科学研究費助成事業）	2020年4月～ 2024年3月
6.	わが国における神経法学の基盤的研究－法学・医学・心理学の協働－	基盤研究(B) （提供機関：日本学術振興会制度：科学研究費助成事業）	2019年4月～ 2023年3月
7.	再犯防止概念の多角的検討	基盤研究(B) （提供機関：日本学術振興会制度：科学研究費助成事業）	2019年4月～ 2022年3月
8.	誤判原因のシステム論的分析と誤判対策	基盤研究(B) （提供機関：日本学術振興会制度：科学研究費助成事業）	2018年4月～ 2021年3月
9.	危険社会における終身拘禁者の社会復帰についての綜合的研究：無期受刑者処遇の社会化	基盤研究(B) （提供機関：日本学術振興会制度：科学研究費助成事業）	2017年4月～ 2021年3月
10.	矯正施設における医療・健康・人権の社会的構成に関する比較法政策学的研究	基盤研究(B) （提供機関：日本学術振興会制度：科学研究費助成事業）	2015年4月～ 2018年3月
11.	刑事司法と福祉の連携に関する試行モデルの検証と制度設計のための総合的研究	基盤研究(A) （提供機関：日本学術振興会制度：科学研究費助成事業）	2014年4月～ 2018年3月
12.	東アジアにおける新しい社会内処遇の動向	基盤研究(C) （提供機関：日本学術振興会制度：科学研究費助成事業）	2014年4月～ 2017年3月
13.	官民協働刑務所の新たな展開と矯正・保護の社会的構成に関する政策法学的研究	基盤研究(B) （提供機関：日本学術振興会制度：科学研究費助成事業）	2011年4月～ 2014年3月
14.	量刑事情に関する実体法的・手続法的規制のあり方に関する研究	基盤研究(C) （提供機関：日本学術振興会制度：科学研究費助成事業）	2011年4月～ 2014年3月
15.	少年事件の裁判員裁判に関する実証的研究	基盤研究(B) （提供機関：日本学術振興会制度：科学研究費助成事業）	2010年～ 2012年
16.	裁判員制度と刑法		2008年4月～現在
17.	ソーシャル・インクルージョン構想と社会資源を活用した行刑福祉	基盤研究(B) （提供機関：日本学術振興会制度：科学研究費助成事業）	2008年4月～ 2011年3月
18.	日独比較による日本の量刑実務の特性に関する理論研究	基盤研究(B) （提供機関：日本学術振興会制度：科学研究費助成事業）	2008年～ 2010年
19.	裁判員制度における評議に関する研究		2007年1月～現在
20.	裁判員裁判におけるコミュニケーション・デザインの学際的研究	基盤研究(B) （提供機関：日本学術振興会制度：科学研究費助成事業）	2007年～ 2009年
21.	交通刑法		2005年4月～現在
22.	裁判員制度における量刑手続きのあり方について	若手研究(B) （提供機関：日本学術振興会制度：科学研究費助成事業）	2005年4月～ 2008年3月
23.	刑務所の民営化がもたらす刑罰機能の変容と人的民間資源の活用に関する総合的研究	基盤研究(B) （提供機関：日本学術振興会制度：科学研究費助成事業）	2005年～ 2007年
24.	死刑		2004年4月～現在
25.	非行少年に対する法的制裁のあり方に関する研究		2004年4月～現在
26.	犯罪者処遇論		2001年4月～現在
27.	量刑研究		1999年4月～現在

書籍等出版物

論文

MISC

講演・口頭発表等

受賞

共同研究・競争的資金等の研究課題