経営管理研究科経営管理専攻
野間 幹晴(ノマ ミキハル)

書籍等出版物

1. 退職給付に係る負債と企業行動ー内部負債の実証研究
野間 幹晴 (単著)
中央経済社 2020年6月 (ISBN:4502353019)
2. MBAチャレンジ金融・財務 (共著)
野間 幹晴 (分担執筆)
中央経済社 2017年3月 (ISBN:9784502217814)
3. 研究開発投資に対する株式市場の評価
野間幹晴 (単著)
伊藤邦雄編著『無形資産の会計』 中央経済社 2006年6月
4. ストック・オプションの価値評価と会計基準 (共著)
三浦良造, 野間幹晴, 長山いづみ, 伊藤正晴, 千葉義夫 (共著)
企業会計 2006年5月

論文

1. Do geographic distance, cultural distance, and political hazards equally matter for Japanese firms' outbound mergers and acquisitions? A firm‐ and deal‐level empirical analysis (査読有り)
Yanwen Jiang, Mikiharu Noma
Asian-Pacific Economic Literature 2024年10月
doi その他のサイト
2. Do geographic distances proxy a high probability of foreign divestment? Evidence from Japanese multinational firms (査読有り)
Yanwen Jiang, Mikiharu Noma
Journal of Corporate Accounting & Finance 35巻1号146-165頁 2024年1月
doi その他のサイト
3. 平成28年・29年度税制改正で導入された株式報酬の決定要因
高橋隆幸, 野間幹晴, 成川旦人, 岩井菜々美
産業経理 83巻3号15-26頁 2023年10月
4. 人的資本開示の実態:2023年3月期有価証券報告書より
野間幹晴
金融・資本市場リサーチ 11号221-233頁 2023年8月
5. 企業の自社株買いと戦略変更の必要性
野間幹晴
企業会計 75巻8号25-32頁 2023年8月
6. 「二項動態経営」実践論
野中郁次郎, 野間幹晴, 川田弓子
一橋ビジネスレビュー 70巻4号96-119頁 2023年3月
7. エンゲージメントと企業価値ー緊急事態宣言発出のイベント・スタディ
野間幹晴
金融・資本市場リサーチ 8号187-199頁 2022年11月
8. エンゲージメントファンドの投資行動と投資先企業の行動・業績・株価に関する実証分析
糸川友信, 野間幹晴
金融・資本市場リサーチ 6号119-131頁 2022年5月
9. 経営者予想と精度とのれんの減損損失 (査読有り)
奈良沙織, 野間幹晴
明大商学論叢 104巻1号81-93頁 2022年1月
10. 社外取締役の導入が企業価値に与える影響ー
野間幹晴, 藤本洋
Disclosure&IR 19巻46-50頁 2021年11月
11. 四半期財務情報の開示は短期志向の原因か?
関口智和, 野間幹晴
金融・資本市場リサーチ 4号141-152頁 2021年11月
12. 退職給付に係る負債と財務政策ー運転資本と負債比率を中心に
野間幹晴
産業経理 81巻3号34-43頁 2021年10月
13. ESGスコアと実体的利益調整
野間幹晴, 齊藤彩子
金融・資本市場リサーチ 3号127-140頁 2021年8月
14. ガバナンス改革の経済的帰結 : 日本企業はキャッシュフローへの意識向上を
野間幹晴
企業会計 73巻7号16-22頁 2021年7月
15. 事業ポートフォリオの組替えとROIC経営 : 富士フイルムホールディングスの事例
樋口昌之, 野間幹晴
企業会計 73巻7号58-65頁 2021年7月
16. 長期の財務比率からみる地方銀行の実態と展望
野間幹晴
金融・資本市場リサーチ 2号57-67頁 2021年5月
17. ガバナンス改革の意図せざる結果ー研究開発投資の削減
野間 幹晴
金融・資本市場リサーチ 1号12-22頁 2021年3月
18. 書評 渡邉 泉著『原点回帰の会計学-経済的格差の是正に向けて-』
野間幹晴
會計 第199巻巻第2号号 2021年2月
19. 退職給付に係る負債とM&A
野間幹晴
會計 第198巻巻第4号号27-40頁 2020年10月
20. コーポレート・ベンチャリングと脱成熟ー日本企業のライフサイクルと利益率 (査読有り)
野間 幹晴
一橋ビジネスレビュー 68巻1号32-42頁 2020年6月
21. コーポレート・ベンチャリングと脱成熟-日米企業のライフサイクルと利益率
野間幹晴
一橋ビジネスレビュー 第68巻巻第1号号32-42頁 2020年6月
22. アナリスト予想の分散がアナリスト・カバレッジとアナリスト予想の価値関連性に及ぼす影響 (共著) (査読有り)
奈良沙織, 野間 幹晴
明大商学論叢 102巻4号27-44頁 2020年3月
23. キャッシュレスの社会的費用
野間 幹晴
NEXTCOM 40巻 2019年12月
24. 確定拠出年金の導入が投資・株主還元に与える影響
野間 幹晴
會計 196巻3号43-56頁 2019年9月
25. 経営者予想のスラックに対してアナリストが与える影響ーターゲット・ラチェットに基づく実証分析 (共著) (査読有り)
内田浩一, 野間 幹晴
会計プログレス 20号 2019年7月
26. 会計人が知っておきたいブロックチェーンの基本
野間 幹晴
企業会計 71巻4号551-554頁 2019年4月
27. 損害保険会社の支払備金積立の決定要因と課税状態の影響 (共著)
高橋 隆幸, 野間 幹晴, 植原 真莉
會計 2019年4月
28. The Effect of Bank Loan Dependence on Management and Analyst Forecasts (共著) (査読有り)
奈良沙織, 野間幹晴
The Japanese Accounting Review 2019年3月
29. フィンテック革命と世界の金融機関の経営 (共著)
野間幹晴, 藤田勉
一橋ビジネスレビュー 66巻3号134-146頁 2018年12月
30. 確定拠出年金の導入が投資行動・株主還元に与える影響 (査読有り)
野間 幹晴
日本会計研究学会第77回全国大会,神奈川大学横浜キャンパス,2018年9月6日 2018年9月
31. 損害保険会社の支払備金積立の決定要因と課税状態の影響 (共著) (査読有り)
高橋 隆幸, 野間 幹晴, 植原 真莉
日本会計研究学会第77回全国大会,神奈川大学横浜キャンパス,2018年9月6日 2018年9月
32. 果断な経営判断・戦略的投資の実現-企業年金改革による内部負債解消
野間 幹晴
企業会計 70巻7号18-25頁 2018年7月
33. 退職給付に係る負債とイノベーション-出願特許数と被引用特許数 (査読有り)
野間 幹晴
国際会計研究学会年報 42・43号161-175頁 2018年7月
34. 退職給付に係る負債と現金保有
野間 幹晴
産業経理 78巻2号131-143頁 2018年7月
35. Slack-building and Institutional Investors: From the Perspectiveof Target Ratcheting (共著) (査読有り)
Koichi Uchida, Mikiharu Noma
Journal of Accounting Auditing and Finance Conference 2018,26th June 2018, Jeju Island, Korea 2018年6月
36. 退職給付に係る負債が社外取締役の導入に与える影響 (査読有り)
野間 幹晴
日本ディスクロージャー研究学会第17回研究大会,横浜市立大学・金沢八景キャンパス,5月19日 11巻 2018年5月
37. 海外子会社の資本構成に対する現地過小資本税制の影響 (共著)
高橋隆幸, 野間幹晴, 中野武
會計 193巻3号80-93頁 2018年3月
38. フィンテック・AIの進展が会計・監査に与える影響
野間 幹晴
税理 61巻3号2-9頁 2018年3月
39. 進化する電子決済技術 (共著)
野間幹晴, 藤田勉
一橋ビジネスレビュー 65巻3号140-154頁 2017年12月
40. Forecast Accuracy and Value Relevance by Firm Size: A Comparison of Management and Analyst Forecasts (共著) (査読有り)
Saori Nara, Mikiharu Noma
明大商学論叢 100巻1号69-95頁 2017年12月
41. 税制適格条項と利益調整行動 (共著)
高橋隆幸, 野間幹晴, 酒井佳貴
會計 192巻3号95-109頁 2017年9月
42. AI革命で進化するフィンテック (共著)
野間幹晴, 藤田勉
一橋ビジネスレビュー 65巻2号130-143頁 2017年9月
その他のサイト
43. 配当政策と退職給付に係る負債
野間幹晴
會計 192巻1号54-67頁 2017年7月
その他のサイト
44. FinTech革命が引き起こす会計情報革命 (共著)
岡田幸彦, 野間幹晴
企業会計 69巻6号31-39頁 2017年6月
45. フィンテックと家計の資産運用のこれから (共著)
野間幹晴, 藤田勉
証券アナリストジャーナル 55巻5号25-35頁 2017年5月
46. 寄附金控除制度と租税支出 : 公益法人の寄附金収入に与える影響に関する実証分析 (特集号 租税支出と評価) (査読有り)
高橋 隆幸, 野間 幹晴, 黒木 淳, 八幡 修啓
会計検査研究 55号79-96頁 2017年3月
その他のサイト
47. プラットフォームー新産業革命が変える企業価値 (共著)
野間 幹晴
一橋ビジネスレビュー 64巻2号8-23頁 2016年8月
その他のサイト
48. 退職給付に係る負債と研究開発活動
野間 幹晴
會計 190巻2号69-82頁 2016年8月
49. 外国子会社配当益金不算入制度の検証 (共著)
野間 幹晴
會計 190巻1号81-93頁 2016年7月
その他のサイト
50. 前払年金費用の積立と企業価値 (共著)
野間 幹晴
税務会計研究 27号205-211頁 2016年7月
その他のサイト
51. 国際的所得移転行動の実証分析 (共著)
高橋隆幸, 野間幹晴, 菅大樹
會計 187巻6号766-778頁 2015年6月
その他のサイト
52. 退職給付に係る負債が業績に与える影響−退職給付引当金と未認識債務の相違−
野間 幹晴
會計 187巻2号251-264頁 2015年2月
その他のサイト
53. 経営者予想の修正回数と研究開発活動
野間 幹晴
會計 186巻5号568-582頁 2014年11月
その他のサイト
54. コーポレート・ベンチャー・キャピタルによるイノベーションと企業価値の探求
野間 幹晴
一橋ビジネスレビュー 2014年9月
55. 確定給付企業年金の節税効果と企業の年金拠出行動 (共著)
高橋隆幸, 野間幹晴
會計 186巻2号179-192頁 2014年8月
その他のサイト
56. 不動産投資信託(REIT)の投資口価格及び分配政策に課税が与える影響 (共著)
高橋隆幸, 野間幹晴, 山田真広
税務会計研究 25号225-231頁 2014年7月
その他のサイト
57. Analyst Herding Around Management Forecast
Mikiharu Noma
International Perspectives on Accounting and Corporate Behavior 2014年1月
58. QUICKコンセンサスとIFISコンセンサスの予想精度と価値関連性 (共著)
奈良沙織, 野間幹晴
明大商學論叢 96巻1号11-25頁 2013年10月
その他のサイト その他のサイト
59. 取締役のダイバーシティ (査読有り)
野間 幹晴
企業会計 2013年10月
60. 業績予想と資本市場 (共著)
伊藤邦雄, 円谷昭一, 野間幹晴
会計情報の有用性 2013年9月
61. 世界のベストCEOと在任期間 (査読有り)
野間 幹晴
企業会計 2013年9月
62. 経営者予想公表後のアナリストのハーディングとアナリスト予想の有用性ー企業規模の観点からー (共著) (査読有り)
奈良沙織, 野間幹晴
証券アナリストジャーナル 51巻8号88-98頁 2013年8月
その他のサイト
63. アナリスト予想の価値関連性 (共著)
奈良沙織, 野間幹晴
會計 2013年8月
64. 資本剰余金を原資とする配当の決定要因 (共著)
奈良沙織, 野間幹晴
証券アナリストジャーナル 2013年2月
65. 業績予想開示の柔軟化とアナリスト予想 (査読有り)
野間 幹晴
企業会計のダイナミズム 2012年5月
66. 経営者予想修正時の割安株効果 (共著) (査読有り)
奈良沙織, 野間幹晴
経営財務研究 2011年12月
67. 利益連動給与をめぐる実証分析-平成十八年度税制改正が与える影響 (共著)
高橋隆幸, 野間幹晴
會計 180巻5号694-709頁 2011年11月
その他のサイト
68. ディスクロージャー優良企業における経営者予想-予測誤差と業績修正行動を中心に (共著) (査読有り)
奈良沙織, 野間幹晴
現代ディスクロージャー研究 11号15-35頁 2011年5月
その他のサイト
69. La valorisation des depenses de R&D au Japon (共著) (査読有り)
P. Nguyen, S. Nivoix, M. Noma
La Revue des Sciences de Gestion 2011年1月
70. The valuation of R&D expenditures in Japan (共著) (査読有り)
P. Nguyen, S. Nivoix, M. Noma
Accounting and Finance 50巻4号899-920頁 2010年12月
doi
71. Value Investing and Financial Statement Analysis
Mikiharu Noma
Hitotsubashi journal of commerce and management 44巻1号29-46頁 2010年10月
doi その他のサイト
72. 企業買収のストラクチャーに租税が与える影響 (共著)
高橋隆幸, 野間幹晴
會計 178巻4号547-563頁 2010年10月
その他のサイト
73. 企業の多角化と経営者予想利益の精度 (共著) (査読有り)
有馬純一, 野間幹晴
証券アナリストジャーナル 48巻10号83-94頁 2010年10月
その他のサイト
74. 日本企業の競争力はなぜ回復しないのかー配当行動と投資行動をめぐる2つの通説への反駁
野間 幹晴
一橋ビジネスレビュー 58巻2号74-89頁 2010年9月
その他のサイト
75. アナリスト・カバレッジと利益調整
野間 幹晴
- 2009年4月
76. 研究開発投資とアナリスト・カバレッジ-ベンチマーク達成のための近視眼的行動は起きているか?
野間 幹晴
- 2009年4月
77. 「保守主義の実証研究-経済的合理性を中心に」
野間 幹晴
『企業会計』 60巻7号48-54頁 2008年7月
78. 社外役員の独立性と企業価値・業績 (共著) (査読有り)
野間 幹晴
経営財務研究 28巻1号38-55頁 2008年6月
79. 「経営者予想とアナリスト予想-期待マネジメントとハーディング」
野間 幹晴
『企業会計』 60巻5号116-122頁 2008年5月
80. 業績予想とモメンタム
野間 幹晴
會計 174巻4号569-583頁 2008年4月
81. 「多角化戦略と株主資本コスト-事業の関連性と組織構造」 (共著)
野間 幹晴
『証券アナリストジャーナル』 45巻10号84-97頁 2007年10月
82. Hedging and Taking Risk: On the Role of Derivatives and Stock Options (査読有り)
野間 幹晴
Investment Research & Analysis Journal Vol.1 No.2 2006年4月
83. 会計発生高の質に対する資本市場の評価
野間 幹晴
會計 168巻1号15-28頁 2005年7月
84. 「敵対的買収と企業価値」
野間 幹晴
『MARR』 2005年5月
85. 『コーポレート・ファイナンス入門』 (共著)
野間 幹晴
共立出版 2005年4月
86. 「EVAと企業価値経営」 (共著)
野間 幹晴
『週刊東洋経済』 2005年12月3日号 2005年4月
87. 「時価評価と自己資本比率規制が銀行に与えた経済的影響」
野間 幹晴
『横浜市立大学論叢』 56巻2号109-129頁 2005年3月
88. 「財務諸表分析とバリュー投資による投資戦略」
野間 幹晴
『JICPAジャーナル』 16巻7号38-39頁 2004年7月
89. 利益の持続性と会計発生高の信頼性 (査読有り)
野間 幹晴
会計プログレス 5号77-90頁 2004年4月
90. 「アクルーアルズによる利益調整-ベンチマーク達成の観点から」
野間 幹晴
『企業会計』 56巻4号49-55頁 2004年4月
91. 「コーポレート・ガバナンスとストック・オプションをめぐる実証研究(1)(2)」
野間 幹晴
『企業会計』 第55巻 第3号;同4号,7 8-80頁;126-128頁 55巻4号574-576頁 2003年4月
92. 「金融商品の時価評価導入の論理-経営者の裁量的行動の視点から」
野間 幹晴
『横浜市立大学紀要』 社会科学系列 第6号 6巻1-39頁 2003年3月
93. 「コーポレート・ガバナンスと経営者の裁量的行動-株式保有構造を中心として」
野間 幹晴
『會計』 162巻5号728-742頁 2002年11月
94. 『金融商品会計をめぐる経営者の裁量的行動と証券市場』
野間 幹晴
一橋大学大学院商学研究科博士学位論文 2002年3月
95. 貸倒引当金をめぐる経営者の裁量的行動と証券市場
野間 幹晴
一橋論叢 126巻5号584-600頁 2001年11月
doi その他のサイト
96. デリバティブがリスクに与える影響
野間 幹晴
一橋論叢 126巻4号445-460頁 2001年10月
doi その他のサイト
97. 利益平準化の二つの方法と資本コストの関係 : デリバティブと会計政策の相対的影響
野間 幹晴
一橋論叢 125巻5号527-544頁 2001年5月
doi その他のサイト

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MISC

1. 税制適格ストック・オプションの決定要因 : 平成一八年度改正による税制非適格オプションの損金算入
高橋 隆幸, 野間 幹晴, 洒井 佳貴
會計 192巻3号335-349頁 2017年9月
その他のサイト
2. フィンテックと家計の資産運用のこれから : 日米の法制度と個人金融資産の観点から (特集 これからの家計の資産運用 : 『貯蓄から投資へ』の実現する条件)
野間 幹晴, 藤田 勉
証券アナリストジャーナル = Securities analysts journal 55巻5号25-35頁 2017年5月
その他のサイト
3. 退職給付に係る負債と研究開発活動 : 損失回避の利益操作
野間 幹晴
會計 190巻2号195-208頁 2016年8月
その他のサイト
4. 経営者予想の公表がアナリスト・コンセンサスに与える影響 : 企業規模の観点から
奈良 沙織, 野間 幹晴
経営財務研究 34巻1号2-19頁 2014年12月
その他のサイト
5. OPINION ストック・オプションの価値評価と会計基準
三浦 良造, 長山 いづみ, 野間 幹晴
企業会計 58巻5号746-752頁 2006年5月
その他のサイト
6. EVAは企業価値経営にとって必須の概念 (第2特集 本誌〔週刊東洋経済〕独占 2005年版 EVA(経済付加価値)で見る企業の価値)
中野 誠, 野間 幹晴
週刊東洋経済 5992号118-121頁 2005年12月
その他のサイト
7. Color Section サロン・ド・クリティーク コーポレート・ガバナンスとストック・オプションをめぐる実証研究(1)
野間 幹晴
企業会計 55巻3号382-384頁 2003年3月
その他のサイト
8. 第1会場統一論題 財務報告・監査の課題と展望 (学会ルポ 日本会計研究学会第61回大会)
野間 幹晴
企業会計 54巻12号1833-1835頁 2002年12月
その他のサイト
9. <論攻>コーポレート・ガバナンスと経営者の裁量的行動
野間 幹晴
會計 162巻5号116-130頁 2002年
その他のサイト

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講演・口頭発表等

No. 会議名 開催・発表年月日 開催地
1. "Do Managers fully Understand Accrual Accounting?: Management Earnings Forecasts and Earnings Quality"(19th. American Accounting Association)
開催年月日:
発表年月日: 2008年08月01日
Anaheim, CA, USA
2. 「買収対価の選択に税制が与える影響-現金か株式か」(日本経営財務学会)
開催年月日:
発表年月日: 2008年03月01日
専修大学
3. 「期待マネジメント」(日本経営財務学会)
開催年月日:
発表年月日: 2007年10月01日
立命館大学
4. "Do Managers fully Understand Accrual Accounting?: Management Earnings Forecasts and Accrual Quality"(19th. Asian-Pacific Conference on International Accounting Issues)
開催年月日:
発表年月日: 2007年10月01日
Kuala Lumpur, Malaysia
5. 「利益の質と業績予想」(ディスクロージャー研究学会)
開催年月日:
発表年月日: 2006年11月01日
早稲田大学
6. "Hedging and Taking Risk: On the Role of Derivatives and Stock Options,"(1st International Conference on Accounting and Finance,.)
開催年月日:
発表年月日: 2006年09月01日
Thessaloniki, Greece
7. 「アナリスト予測とバリュー・小型株効果」 奈良沙織との共同研究(日本経営財務学会 第30回全国大会)
開催年月日:
発表年月日: 2006年09月01日
学習院大学
8. "Why Does Market Undervalue Research and Development Expenditures? Functional Fixation Hypothesis vs. Information Asymmetry Hypothesis,"(Asian Academic Accounting Association, 7th Annual Conference 2006)
開催年月日:
発表年月日: 2006年09月01日
Sydney
9. "Why Does Market Undervalue Research and Development Expenditures? :Functional Fixation Hypothesis vs. Information Asymmetry Hypothesis,"(European Accounting Association 29th. Annual Congress)
開催年月日:
発表年月日: 2006年05月01日
Dublin,Ireland.
10. 『無形資産会計・報告の課題と展望』(学会特別委員会の最終報告)(日本会計研究学会 「研究開発投資に対する株式市場の評価」)
開催年月日:
発表年月日: 2005年09月01日
関西大学
11. 「会計利益の質とボラティリティ」(日本ファイナンス学会)
開催年月日:
発表年月日: 2005年06月01日
横浜国立大学
12. "Value Investing and Financial Statement Analysis,"(Korea University Accounting Symposium in Celebration of KU Centennial)
開催年月日:
発表年月日: 2005年05月01日
Seoul, Korea
13. "Value Investing and Financial Statement Analysis,"(European Accounting Association 28th. Annual Congress)
開催年月日:
発表年月日: 2005年05月01日
Goteborg, Sweden.
14. 「IR活動と株式市場の流動性」(ディスクロージャー研究学会)
開催年月日:
発表年月日: 2004年11月01日
法政大学
15. "On the Relation between Derivatives and Firm Risk: Evidence from Japanese Non-financial Firms,"(日本経営財務研究学会)
開催年月日:
発表年月日: 2004年10月01日
明治大学
16. 「会計発生高の質に対する資本市場の評価」(日本会計研究学会)
開催年月日:
発表年月日: 2004年09月01日
中央大学
17. 『無形資産会計・報告の課題と展望』 (学会特別委員会の中間報告)(日本会計研究学会 「研究開発投資に対する株式市場の評価」)
開催年月日:
発表年月日: 2004年09月01日
中央大学
18. "Value Investing and Financial Statement Analysis"(日本ファイナンス学会 (『日本ファイナンス学会第12回大会予稿集』536-549頁))
開催年月日:
発表年月日: 2004年05月01日
中央大学

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受賞

No. 賞名 受賞年月
1. 日本経済会計学会学会賞 2022年11月
2. 国際会計研究学会学会賞 2022年10月
3. 太田・黒澤賞 2021年9月
4. 日経・経済図書文化賞 2020年11月
5. 日本会計研究学会学会賞 2015年9月
6. 2013年度証券アナリストジャーナル賞 2014年5月

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共同研究・競争的資金等の研究課題

No. 研究題目 研究種目(提供機関・制度) 研究期間
1. 株式報酬の税務をめぐる実証研究
基盤研究(C)
( 提供機関: 日本学術振興会 制度: 科学研究費助成事業 )
2023年4月 ~ 2026年3月
2. 企業のライフサイクルと企業価値
基盤研究(C)
( 提供機関: 日本学術振興会 制度: 科学研究費助成事業 )
2021年4月 ~ 2024年3月
3. 企業レベルのアントレプレナーシップの実証分析
基盤研究(B)
( 提供機関: 日本学術振興会 制度: 科学研究費助成事業 )
2020年4月 ~ 2025年3月
4. 交際費等損金不算入制度の実証的検証
基盤研究(C)
( 提供機関: 日本学術振興会 制度: 科学研究費助成事業 )
2019年4月 ~ 2022年3月
5. 非財務情報の重要性分析と企業評価
基盤研究(B)
( 提供機関: 日本学術振興会 制度: 科学研究費助成事業 )
2018年4月 ~ 2021年3月
6. 退職給付に係る負債をめぐる実証研究
基盤研究(C)
( 提供機関: 日本学術振興会 制度: 科学研究費助成事業 )
2018年4月 ~ 2021年3月
7. アントレプレナーシップの長期時系列・国際比較分析
基盤研究(B)
( 提供機関: 日本学術振興会 制度: 科学研究費助成事業 )
2016年4月 ~ 2020年3月
8. 役員給与の税務をめぐる実証研究
基盤研究(C)
( 提供機関: 日本学術振興会 制度: 科学研究費助成事業 )
2015年4月 ~ 2018年3月
9. ディスクロージャー制度の再設計 -持続的な価値創造に資する企業報告のあり方
基盤研究(B)
( 提供機関: 日本学術振興会 制度: 科学研究費助成事業 )
2015年4月 ~ 2018年3月
10. 会計情報とコーポレートガバナンス-リスク・テイクとR&D投資を中心に
その他のサイト
基盤研究(C)
( 提供機関: 日本学術振興会 制度: 科学研究費助成事業 )
2015年4月 ~ 2018年3月
11. 会計情報の開示とショートターミズム(近視眼的経営)の関係性についての多面的研究
基盤研究(B)
( 提供機関: 日本学術振興会 制度: 科学研究費助成事業 )
2012年4月 ~ 2015年3月
12. 従業員給付の税務をめぐる実証研究
基盤研究(C)
( 提供機関: 日本学術振興会 制度: 科学研究費助成事業 )
2012年4月 ~ 2015年3月
13. 日本企業の近視眼的行動をめぐる実証研究
その他のサイト
若手研究(B)
( 提供機関: 日本学術振興会 制度: 科学研究費助成事業 )
2011年4月 ~ 2014年3月
14. グローバリゼーションと税制
基盤研究(C)
( 提供機関: 日本学術振興会 制度: 科学研究費助成事業 )
2009年 ~ 2011年
15. 会計情報と企業価値-利益調整と資本市場の観点から
その他のサイト
若手研究(B)
( 提供機関: 日本学術振興会 制度: 科学研究費助成事業 )
2008年4月 ~ 2011年3月
16. 自発的ディスクロージャーの実証的研究
基盤研究(B)
( 提供機関: 日本学術振興会 制度: 科学研究費助成事業 )
2008年 ~ 2010年
17. 資産運用ポートフォリオの分析-新しい投資機会・投資手法のリスク特性
基盤研究(B)
( 提供機関: 日本学術振興会 制度: 科学研究費助成事業 )
2007年 ~ 2009年
18. 経営者報酬における税制の影響
基盤研究(C)
( 提供機関: 日本学術振興会 制度: 科学研究費助成事業 )
2006年 ~ 2007年
19. 経営者の会計行動と利益の質
その他のサイト
若手研究(B)
( 提供機関: 日本学術振興会 制度: 科学研究費助成事業 )
2005年4月 ~ 2008年3月
20. 無形資産を構成する中核的な諸資産の測定と開示の研究
基盤研究(B)
( 提供機関: 日本学術振興会 制度: 科学研究費助成事業 )
2005年 ~ 2007年

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