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書籍等出版物
| 1. | Social media, culture and politics in Asia （共著）
Takeshita, T, Saito, S, Inaba, T （分担執筆） Peter Lang 2014年6月 （ISBN：9781433118777） |
|---|---|
| 2. | 佐藤卓己（編）『戦後世論のメディア社会学』所収
稲葉哲郎 （共著） 柏書房 2003年4月 |
| 3. | 津金澤聰廣・佐藤卓己（編）『広告・広報・プロパガンダ』所収
稲葉哲郎 （共著） ミネルヴァ書房 2003年4月 |
| 4. | 田崎篤郎・児島和人（編）『マスコミュニケーション効果研究の展開[新版]』所収
稲葉哲郎 （共著） 北樹出版 2002年4月 |
| 5. | 池田謙一（編）『政治行動の社会心理学』所収
稲葉哲郎 （共著） 北大路書房 2001年4月 |
論文
| 1. | ミニ・パブリックスにおける市民間の討議が寛容性に及ぼす効果 （共著）
横山 智哉, 稲葉 哲郎 レヴァイアサン 61巻94-114頁 2017年10月 |
|---|---|
| 2. | 世論調査における回答の不安定性をめぐって （共著）
（査読有り）
斉藤 慎一, 竹下 俊郎, 稲葉 哲郎 社会と調査 17巻55-67頁 2016年9月 |
| 3. | 政治的会話の橋渡し効果：政治的会話が政治参加を促進するメカニズム （共著）
（査読有り）
横山 智哉, 稲葉 哲郎 社会心理学研究 32巻2号92-103頁 2016年 
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| 4. | 政治に関する会話は本当にタブーなのか : 政治的会話の抵抗感に関する検討 （共著）
（査読有り）
横山 智哉, 稲葉 哲郎 対人社会心理学研究 14巻14号45-52頁 2014年3月
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| 5. | うわさの伝播過程
稲葉 哲郎 一橋論叢 129巻4号436-447頁 2003年4月
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| 6. | 2000年米大統領選挙と世論調査
稲葉 哲郎 よろん 87巻87号10-17頁 2001年4月
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| 7. | 情報環境としての政治報道
稲葉 哲郎 飽戸弘（編）『ソーシャル・ネットワークと投票行動』木鐸社 2000年4月 |
| 8. | 政治的知識の測定
稲葉 哲郎 『立命館大学産業社会学論集』 34巻2号 1998年4月 |
| 9. | パーソナル・コミュニケーションのコストと心理
稲葉 哲郎 日経消費経済フォーラム会報 169号 1998年4月 |
| 10. | Distant From a Media Feast in Politics?: A Report of the National Survey on Politics and Press in the Japanese 1996 General Election
稲葉 哲郎 Saitama University Review 34巻1号29-61頁 1998年4月
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| 11. | 景気回復期の新聞報道と消費者の景気認識
稲葉 哲郎 『日経消費経済フォーラム会報』 通巻155号 1997年4月 |
| 12. | 世代の視点から見た若者の変化
稲葉 哲郎 『日経消費経済フォーラム会報』 通巻148号 1997年4月 |
| 13. | 変化する景気認識の構造
稲葉 哲郎 『日経消費経済フォーラム会報』 通巻151号 1997年4月 |
| 14. | 生活程度の指標としての財の所有
稲葉 哲郎 日経消費経済フォーラム会報 1996年4月 |
| 15. | 情報処理アプローチ－スキーマ理論の適用－
稲葉 哲郎 マス・コミュニケーション効果研究の展開 1996年4月 |
| 16. | 階層意識と財の所有の関連－生活程度を象徴する財を探る－
稲葉 哲郎 日経消費経済フォーラム会報 1995年4月 |
| 17. | マスメディアの『不況』報道と消費者の景気認識
稲葉 哲郎 日経消費経済フォーラム会報 1994年4月 |
| 18. | 生活程度の認知とその規定因－バブル前後で豊かさの基準は変化したか－
稲葉 哲郎 マーケティング季報 1994年4月 |
| 19. | シルバーのテレビ視聴
稲葉 哲郎 日経消費経済フォーラム会報 1994年4月 |
| 20. | 政治広告のスタイルと効果
稲葉 哲郎 政治行動の社会心理学 1994年4月 |
| 21. | モノの所有からみた世代差
稲葉 哲郎 日経消費経済フォーラム会報 1994年4月 |
MISC
| 1. | 新聞の論調は読者の態度に影響するか : 原発問題を事例として
斉藤 慎一, 竹下 俊郎, 稲葉 哲郎 社会と調査 = Advances in social research 13号58-69頁 2014年9月
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|---|
講演・口頭発表等
| No. | 会議名 | 開催・発表年月日 | 開催地 |
|---|---|---|---|
| 1. | Opinion leadership as a predictor of political information behavior in Japan（The 65th WAPOR annual conference） |
開催年月日：
発表年月日： 2012年06月14日 |
Hong Kong |
| 2. | 2000年米大統領選挙と世論調査（日本世論調査協会第50回記念大会） |
開催年月日：
発表年月日： 2000年11月25日 |
日本プレスセンター |
| 3. | メディア・ポリティクスと受け手の心理：自民党のネガティブ・アドをめぐって（日本選挙学会） |
開催年月日：
発表年月日： 1999年05月 |
秋田経法大学 |
| 4. | メディアのバイアスの認知（日本社会心理学会第36回大会） |
開催年月日：
発表年月日： 1995年09月23日 |
成城大学 |
共同研究・競争的資金等の研究課題
| No. | 研究題目 | 研究種目（提供機関・制度） | 研究期間 |
|---|---|---|---|
| 1. | 情報メディアの細分化が政治知識に及ぼす影響に関する実証的研究
|
基盤研究(B)
（ 提供機関： 日本学術振興会 制度： 科学研究費助成事業 ） |
2011年4月 ～ 2014年3月 |
| 2. | ネット「世論」と世論の関連についての探索的研究
|
萌芽研究
（ 制度： 科学研究費助成事業 ） |
2005年4月 ～ 2007年3月 |
| 3. | アテネ・オリンピック報道が日本人・外国人イメージに及ぼす影響
|
基盤研究(C)
（ 提供機関： 日本学術振興会 制度： 科学研究費助成事業 ） |
2004年 ～ 2006年 |
| 4. | ネガティブ・キャンペーンが受け手の政治参加に及ぼす効果
|
奨励研究(A)
（ 制度： 科学研究費助成事業 ） |
1997年4月 ～ 1999年3月 |
| 5. | ソフトな政治的知識の受容過程に関する実証的研究
|
奨励研究(A)
（ 制度： 科学研究費助成事業 ） |
1996年4月 ～ 1997年3月 |
| 6. | 政治的コミュニケーション過程における政治広告の役割についての実証的研究
|
奨励研究(A)
（ 制度： 科学研究費助成事業 ） |
1995年4月 ～ 1996年3月 |
| 7. | 新しい選挙報道のあり方が受け手の政治的情報過程におよぼす効果
|
奨励研究(A)
（ 制度： 科学研究費助成事業 ） |
1994年4月 ～ 1995年3月 |
| 8. | 映像による政治キャンペーンが受け手の投票意図におよぼす効果
|
奨励研究(A)
（ 制度： 科学研究費助成事業 ） |
1993年4月 ～ 1994年3月 |
| 9. | 政治キャンペーンに関する研究
|
1949年5月 |
