経済学研究科

塩路　悦朗（シオジ　エツロウ）

著書

研究論文

1.	Quantitative `flooding' and bank lending: Evidence from 18 years of near-zero interest rate Journal of the Japanese and International Economies 2019年 学術雑誌
2.	銀行行動と貨幣乗数の低下--量的緩和政策は貸出を拡大したか- 福田慎一（編著）『金融システムの制度設計 -- 停滞を乗り越える，歴史的，現代的，国際的視点からの考察』（有斐閣）第7章（図書所収論文） 2017年 単行本 ISBN 978-4-641-16509-0
3.	国際競争がサービス業の賃金を抑えたのか 玄田有史編『人手不足なのになぜ賃金が上がらないのか』（慶応義塾大学出版会）第10章（図書所収論文） 2017年 単行本
4.	「付加価値生産性と部門間労働配分」 内閣府経済社会総合研究所『経済分析』第191号（特別編集号） 63-93頁 2016年 学術雑誌
5.	為替レート・輸入品価格の影響力の復権－－外的ショックの時系列VAR分析 渡辺努編『慢性デフレ 真因の解明』(日本経済新聞社)第5章（図書所収論文） 2016年 単行本
6.	「為替レートのパススルー」 『経済セミナー』8・9月号(日本評論社) 39-44頁 2016年 その他
7.	ゼロ金利下における日本の信用創造 照山博司他編『現代経済学の潮流2016』（東洋経済新報社）第2章（図書所収論文） 2016年 単行本
8.	石川賞10周年パネル 日本の経済問題と経済学 パネル討論Ⅱ（共著） 照山博司他編『現代経済学の潮流2016』（東洋経済新報社）第7章（図書所 収論文） 2016年 単行本
9.	Time varying pass-through: will the yen depreciation help Japan hit the inflation target? Journal of the Japanese and International Economies 37巻43-58頁 2015年 学術雑誌
10.	ゼロ金利下における日本の信用創造 一橋大学　経済研究所　経済社会リスク研究機構 ディスカッションペーパー 2015年 大学紀要
11.	ゼロ金利下における日本の信用創造 日本学術振興会・科学研究費補助金・基盤研究(S)「長期デフレの解明」プロジェクト　ワーキングペーパー 2015年 大学紀要
12.	アベノミクス第一の矢：大胆な金融政策――予想は変えられるか？ 小川英治編著『世界金融危機と金利・為替 通貨・金融への影響と評価手法 の再構築』（東京大学出版会）第3章（図書所収論文） 2015年 単行本
13.	"A Pass-through Revival" Asian Economic Policy Review 9巻1号120-138頁 2014年 学術雑誌
14.	「生産性要因、需要要因と日本の産業間労働配分」 『日本労働研究雑誌』 55巻12号37-49頁 2013年 学術雑誌
15.	「家計の危険資産保有の決定要因について：逐次クロスセクション・データを用いた分析」塩路悦朗，平形尚久、藤木裕 『金融研究』 32巻2号63-104頁 2013年 学術雑誌
16.	The Bubble Burst and Stagnation of Japan Randall E. Parker and Robert M. Whaples eds., The Routledge Handbook of Major Events in Economic History (Routledge International Handbooks) （2013年1月）第27章 2013年 単行本 ISBN 978-0415677035
17.	資本蓄積・資本破壊と公的投資の生産性について:経済成長モデルによる検証 大垣昌夫，小西秀樹，田渕隆俊，小川一夫編 『現代経済学の潮流2012』東洋経済新報社（2012年7月）第4章 93-116頁 2012年 単行本 ISBN 978-4492314241
18.	非伝統的金融政策の評価―パネル討論2（共著） 大垣昌夫，小西秀樹， 田渕隆俊， 小川一夫編 『現代経済学の潮流2012』東洋経済新報社（2012年7月）第7章 193-235頁 2012年 単行本 ISBN 978-4492314241
19.	The Evolution of the Exchange Rate Pass-Through in Japan: A Re-evaluation Based on Time-Varying Parameter VARs Public Policy Review 8巻1号67-92頁 2012年 学術雑誌 ISSN 1880-0955
20.	Physical capital accumulation in Asia 12: Past trends and future projections（共著） Japan and the World Economy 24巻2号138-149頁 2012年 学術雑誌 ISSN 0922-1425
21.	Fiscal policy in a New Keynesian Overlapping Generations Model of a Small Open Economy（共著） 経済研究（一橋大学経済研究所） 62巻1号30-43頁 2011年 大学紀要
22.	Pass-Through of Oil Prices to Japanese Domestic Prices（共著） Takatoshi Ito and Andrew Rose eds., Commodity Prices and Markets, University of Chicago Press 155-189頁 2011年 単行本 ISBN 978-0226386898
23.	為替レートパススルー率の推移―時変係数VARによる再検証 フィナンシャル・レビュー 106号69-88頁 2011年 学術雑誌 ISSN 0912-5892
24.	類別名目実効為替レート指標の構築とパススルーの再検証（共著） 経済研究（一橋大学経済研究所） 61巻1号47-67頁 2010年 大学紀要
25.	生産性変動と1990年代以降の日本経済 深尾京司編『バブル／デフレ期の日本経済と経済政策：マクロ経済と産業構造』慶應義塾大学出版会 2009年 単行本 ISSN 978-4766416749
26.	社会資本の生産力効果の非線形性：大都市圏データによる再検証 大瀧雅之編『平成不況：政治経済学的アプローチ』東京大学出版会 2008年 単行本 ISBN 978-4130402392
27.	マクロ経済学は「失われた10年」から何を学んだか（共著） 市村・伊藤・小川・二神編『現代経済学の潮流2007』東洋経済新報社 2007年 単行本 ISBN 978-4492313794
28.	東アジア内の戦略的相互依存とバスケット通貨制度：人民元改革と東アジア通貨の将来 伊藤隆敏・小川英治『東アジア通貨バスケットの経済分析』東洋経済新報社 2007年 単行本 ISBN 978-4492654040
29.	投資ショックと日本の景気変動（共著） 林文夫編 『経済停滞の原因と制度 (経済制度の実証分析と設計)』 第5章 勁草書房 2007年 単行本 ISBN 978-4326548514
30.	Invoicing currency and the optimal basket peg for East Asia: analysis using a new open economy macroeconomic model Journal of the Japanese and International Economies 20巻4号569-589頁 2006年 学術雑誌 ISSN 0889-1583
31.	Monetary policy and economic activity in Japan, Korea and the United States（共著） Seoul Journal of Economics 19巻1号 2006年 学術雑誌 ISSN 1225-0279
32.	Term Structure of Interest Rates and Monetary Policy in Japan Journal of Money, Credit, and Banking 38巻1号141-162頁 2006年 学術雑誌 ISSN 0022-2879
33.	インボイス通貨とバスケット・ペッグ制度 福田慎一・小川英治編『国際金融システムの制度設計：通貨危機後の東アジアへの教訓』 東京大学出版会 2006年 単行本 ISBN 978-4130402224
34.	Estimating urban agglomeration economies for Japanese metropolitan areas： is Tokyo too large?（共著） Chapter 16 of GIS-based Studies in the Humanities and Social Sciences, Taylor & Francis Group, LLC (edited by Atsuyuki Okabe) 2006年 学術雑誌 ISBN 978-0849327131
35.	金融不安・低金利と通貨需要：「家計の金融資産に関する世論調査」を用いた分析（共著） 金融研究 24巻4号1-50頁 2005年 学術雑誌 ISSN 0287-5306
36.	日本における技術的ショックと総労働時間：新しいVARアプローチによる分析（共著） 経済研究（一橋大学経済研究所） 55巻4号289-298頁 2004年 大学紀要
37.	Initial Values and Income Convergence: do "the Poor Stay Poor"? Review of Economics and Statistics 86巻1号444-446頁 2004年 学術雑誌 ISSN 0034-6535
38.	Public Capital and Economic Growth: a Convergence Approach Journal of Economic Growth 　 6号205-227頁 2001年 学術雑誌 ISSN 1381-4338
39.	経済成長の源泉としての社会資本の役割は終わったか 社會科學研究（東京大学） 52巻4号53-68頁 2001年 大学紀要 ISSN 0387-3307
40.	Composition Effect of Migration and Regional Growth in Japan Journal of the Japanese and International Economies 15巻29-49頁 2001年 学術雑誌 ISSN 0889-1583
41.	Identifying Monetary Policy Shocks in Japan Journal of the Japanese and International Economies 14巻22-42頁 2000年 学術雑誌 ISSN 0889-1583
42.	クロス・カントリー・データによる経済成長の分析：サーベイ フィナンシャル・レビュー 54号42-67頁 2000年 学術雑誌 ISSN 0912-5892
43.	日本の地域所得の収束と社会資本 吉川洋・大瀧雅之編『循環と成長のマクロ経済学』 東京大学出版会 第8章 2000年 単行本 ISBN 978-4130401692
44.	社会資本の生産性効果に非線形性はあるか？ エコノミック・リサーチ 9号35-41頁 2000年 学術雑誌 ISSN 1344-2589
45.	日本経済の長期的展望と社会資本 ESP 325号23-27頁 1999年 学術雑誌
46.	Convergence in Output per Capita and Public Capital in Japan： Evidence from the Corrected LSDV Method エコノミア 49巻3・4号33-48頁 1999年 学術雑誌 ISSN 0012-9712
47.	Regional Growth and Migration Ph.D. thesis, Yale University 1995年 学術雑誌
48.	戦前日本経済のマクロ分析（共著） 吉川洋・岡崎哲二編『経済理論への歴史的パースペクティブ』東京大学出版会 第6章 153-180頁 1990年 単行本 ISBN 978-4130401135

翻訳

その他

1.	転機の財政金融政策(中)財政インフレ論にリスクも 民間の信認成功のカギに 日本経済新聞「経済教室」 2017年 その他
2.	「日次・週次データを活用した経済分析への期待：ガソリン価格の例から」 NOWCAST社，NOWCASTATSマンスリーレポート 2016年 その他
3.	「第1の矢：大胆な金融政策－予想は変えられるか？」 『Eco-forum』（特集：「アベノミクスを考える」）30（2） 2014年 その他
4.	「異次元の金融政策」 『日経研月報』（シリーズ「検証・アベノミクス」第2回）436 16-25頁 2014年 その他
5.	「検証・アベノミクス」シリーズ（全10回） 『日本経済新聞』ゼミナール10月7 - 21日（共同執筆者は福田慎一，加納隆，川口大司，土居丈朗，山田潤司） 2013年 その他
6.	「経済全体を丸ごとつかむ！マクロ経済学への誘い」 『教養としての経済学：高校生・大学生が生き抜く力を培うために』一橋大学経済学部編，有斐閣 109-117頁 2013年 単行本
7.	Aging and Household Stockholdings: Evidence from Japanese Household Survey Data（共著） Institute of Monetary and Economic Studies Discussion Paper 2012-E-17 2012年 大学紀要
8.	External Shocks and Japanese Business Cycles: Impact of the "Great Trade Collapse" on the Automobile Industry（共著） Center on Japanese Economy and Business (Columbia University) Working Paper Series 300号 2012年 大学紀要
9.	新興国企業の台頭と為替パススルー：双方寡占モデルによる考察と時系列データによる検証（共著） 日本銀行ワーキングペーパーシリーズNo.11-J-6 2011年 その他
10.	「復興への経済戦略」シリーズ（全25回） 『日本経済新聞』ゼミナール2011年7月19日 - 8月23日（まとめ役，伊藤隆敏，福田慎一など共著者多数） 2011年 その他
11.	外的ショックと日本の景気変動：自動車産業における"Great Trade Collapse"の実証分析（共著） 日本銀行ワーキングペーパーシリーズNo.11-J-1 2011年 その他
12.	為替レートパススルー率の推移―時変係数VARによる再検証 RIETIディスカッションペーパー 10-J-055 2010年 その他
13.	マクロモデル分析の新潮流 『日本経済新聞』やさしい経済学，2010年10月15日 - 2010年 その他
14.	部門間資源配分と「生産性基準」：4つの留意点 日本銀行ワーキングペーパーシリーズNo.10-J-4 2010年 その他
15.	為替レートと原油価格変動のパススルーは変化したか（共著） 日本銀行ワーキングペーパーシリーズ No.09-J-8 2009年 その他
16.	不確実性の増大と流動性資産需要：動学的一般均衡モデルによる分析 日本銀行ワーキングペーパーシリーズ No.09-J-1 2009年 その他
17.	最近のマクロ経済学：接近する古典派とニュー・ケインジアン 『エコノミスト』2008年9月9日号 2008年 その他
18.	名目為替パス・スルー率低下のマクロ的含意（共著） RIETIディスカッションペーパー 07-J-024 2007年 その他
19.	TFPエコノミー―経済底上げの条件 第3回，社会の潜在力発揮―政府は制度の質向上を 『日本経済新聞』経済教室，2007年4月4日 2007年 その他
20.	Chinese Exchange Rate Regimes and the Optimal Basket Weights for the Rest of East Asia RIETI Discussion Paper 06-E-024 2006年 その他

受賞学術賞

学会等口頭発表

科学研究費研究成果

共同研究・受託研究の実績

お問い合わせは一橋大学研究・社会連携課　res-db.g(アットマーク）dm.hit-u.ac.jp （アットマークを＠に変換してください）までご連絡下さい。